予知・予測のための監視・モニタリングに不可欠なICT

情報収集の起点となる各種センサー技術

センサーデータを集めてビッグデータを創りだす

センサーで観測されたデータは時間的、空間的な視点から有意性を見ることで価値が高まります。価値のある情報へ変換するためには、分散している観測データをまずは一か所へ集めなければならなりません。そこで、必要となるのがネットワーク技術とクラウド技術、そして集めた膨大なデータから意味のある情報を引き出すためのビッグデータ技術です。時々刻々と生み出される大量の観測データを高信頼に蓄積するためのデータベースソフトウェアも必要です。また、扱うデータ量が大量になるため、高速に処理集計する能力が重要になります。
NECは、センサーによる観測から、ネットワークを通じてデータを収集し、大容量のビッグデータを高速に処理するための一連の製品やソフトウェア、サービス、技術を有しています。

ビッグデータから価値ある情報を導き出す分析技術

ビッグデータは、将来の変化を予知・予測して事前の対策に役立って初めて価値につながると言えます。しかし、情報分析には、専門のノウハウ・スキルが必要となります。NECには、世界No.1の顔認証技術に代表されるように、情報の分析・解析においても高いスキル・ノウハウを有しています。例えば、NECでは、ビッグデータから人間では発見が困難な多数の規則性を自動で発見し、高精度な予測や異常検知を行う「インバリアント分析技術」や、「異種混合学習技術」など、ビッグデータを有効活用する技術やシステムを開発しています。地球環境や社会インフラからのさまざまなセンシングデータを活用することで、気候変動による影響として懸念されている災害、水・食糧不足、インフラ停止、健康被害などのリスクに対して、未然防止や事前対策など危機への備えや、資源の最適利用・効率化という価値を提供できると考えています。

ICTによる貢献のためのフレームワーク

気候変動によるリスクへの対策にICTを活用するためには、大きく以下の4つのプロセスを行う必要があります。

このサイクルを繰り返すことで、資源の最適利用を実現し、危機へ備えることに役立つと考えています。

「緩和」にも寄与する「適応」

適応は、緩和にもつながります。例えば、気候変動リスクの一つである水不足への対応として、世界の主要都市の平均で10％もある漏水を防止する適応策は、漏水を防止することで、新たに造水・給水するためのエネルギーが不要となるため、CO₂削減につながります。また、災害発生の場合も、予め災害を想定して備えをした場合、何も備えをしなかった場合とで被害の大きさで比べると、復旧のための環境負荷も著しく小さくなります。つまり適応策を取ることは緩和策にもつながると言えるのです。
NECではこれまでICTソリューションの提供によるCO₂削減、つまり緩和策を中心に気候変動対策を推進してきました。今後は緩和策を引き続き強化しながら、社会ソリューションを通じて気候変動への適応策にも貢献する方針です。2020年度にサプライチェーン全体のCO₂排出量の5倍のCO₂削減貢献量を目標とした、新たな環境経営目標を掲げて取り組んでまいります。

気候変動の8つのリスク