COVID-19感染拡大の影響により世界規模で社会のデジタルシフトが進む中、企業には働き方の変化に対応するための柔軟性が求められている。
本資料では、企業が柔軟性を確保するための課題と、そうした課題の解決につながるNECのサービスについて、デジタルトランスフォーメーションの事業化を手がけるNEC デジタルビジネスオファリング事業部シニアマネージャーの今西昌子が紹介する。

COVID-19の感染拡大に歯止めがかからない状況の中、外出・移動制限や都市のロックダウン、海外からの入国規制など、世界規模でヒト・モノが物理的に遮断されるケースが相次いでいる。

その一方で、国内のインターネット通信量はCOVID-19感染拡大前と比較して49%増加し、アメリカにおいてはデータセンター向け半導体需要が増加するなど、社会におけるデジタルシフトの歩みは急速に進んだ。

こうしたデジタルシフトは個人や社会、経済に大きな変化を及ぼしていると、NEC デジタルビジネスオファリング事業部シニアマネージャーの今西昌子は語る。

「個人においては、価値観が変化し、社会においては、デジタル空間での安心・安全が求められるようになりました。また、経済について見ると、業界を超えた再編やグローバルアライアンスが加速しています。

デジタルシフトに伴い、今後も世界では様々な変化が進むでしょう。これに対応するために企業に求められるのは、変化への柔軟性を身につけることです。そのための手段の一つが、AIやロボット、5GといったDXテクノロジーの活用です」（今西）

社会のデジタルシフトは、個人の働き方にも大きな影響を及ぼす。今西は、政府のアドバイザリーボードも務めたリンダ・グラットン氏の著書「ワーク・シフト」を引用しつつ、次のように続けた。

「本書では、2025年の働き方について、3つの変化があると言及しています。

1つ目は、様々な知識を持つゼネラリストな人材から、専門性の高い『連続スペシャリスト』が求められるようになるという変化です。

そして2つ目は、個人の実績を競い合う孤独な競争から、同僚やパートナーと協力して起こすイノベーションが求められるようになること。

3つ目は、『消費するために働く』という思考から、『働くことそのものに情熱を傾ける』といった思考へのシフトです。

NECにおいても、こうした変化に対応するための取り組みを既に進めています」（今西）