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“働き方改革”を支えるNECのコミュニケーション技術
日本では、少子高齢化や労働人口減少を背景に、介護離職、育児離職、長時間労働の是正などが社会全体の課題となっています。この課題を解決するには、一人ひとりの多様な働き方を実現し、ワークライフバランスの改善や生産性の向上、ライフスタイルに合ったキャリアパスを可能にする“働き方改革”が必要です。NECグループは過去30年以上にわたり、「働きやすい環境づくり」に向けた制度づくりを進めるとともに、 “働き方改革”を支える技術やソリューションを研究・開発し、社会全体の課題解決に取り組んできました。
今回は、過去のNEC技報の特集・論文から、NECが推進する“働き方改革”を支える技術やソリューションを振り返り、ご紹介します。
「いつでも、どこでも、安全に」が“働き方改革”の基盤
“働き方改革”は、個人の事情や業務の目的に合わせて「いつでも、どこでも、安全に」仕事ができる環境が必要です。NECは1977年からコンピュータと通信の技術融合の重要性に着目し、その考え方をC&C（Computers and Communications）として提唱してきました。そして、2003年11月、そのコンセプトをベースにコンピュータ技術とネットワーク技術を融合して「C&Cオフィス」を実現する「UNIVERGE（ユニバージュ）」を発表しました。
「UNIVERGE」は、IP技術をベースに業務システムとコミュニケーションシステムをシームレスにつなぐことで、いつでも、どこでもセキュアに業務システムへアクセスし、メンバーと連携して仕事ができる環境を実現しました。「UNIVERGE」は、ITの進化や社会の変化、スマートデバイスの発展、働き方の多様化の中で進化を遂げ、さまざまなソリューションが追加され、今ではNECの主力商品のひとつとなっています。
NECは、2008年7月1日に全社規模で「在宅勤務」を導入しましたが、これも「UNIVERGE」ソリューションがあったからできたことでした。その後、個人のスマートデバイスを業務に利用する「BYOD（Bring Your Own Device）」が“働き方改革”に有効との認識が高まり、こうした社会の要請に応えて「UNIVERGE モバイルポータルサービス」を開発しました。
「UNIVERGE モバイルポータルサービス」は、移動中でも出先でも自宅からでも、セキュアに社内システムへアクセスし、個人の端末で業務を行えるソリューションとして注目を集めました。
BYODに最適なスマートデバイス活用基盤
｢UNIVERGE モバイルポータルサービス｣
スマートデバイスの普及に伴い、個人所有の端末を業務に使用したいというBYODのニーズが急速に高まっています。UNIVERGE モバイルポータルサービスでは、個人の持つ多様なスマートデバイスから、端末にデータを残すことなく安全に、オフィスで使っている電子メールやアドレス帳、グループウェアを利用することができます。少人数の試行からのスタートも可能であり、BYODの取り組みをされているお客様に最適なサービスとして紹介します。
木村 智 ・吉田 かずみ
（NEC技報 Vol.65 No.3 2013年2月）
全文を読むBYODの普及で出勤しなくても働ける環境が整いましたが、自宅の端末やスマートデバイスでは、業務用アプリケーションが使えないことが問題となりました。そこで、外出先でもオフィスのデスクトップと同じ環境を実現する「リモートデスクトップ・ソフトウェア」が開発されました。
これを活用すれば、業務用アプリケーションが入っていないデバイスでも、仮想的にデスクトップを表示し、オフィスにいるときと同様の仕事ができます。外部の端末に表示されるのは画面情報だけで、実データは社内システムにあるため情報漏えいのリスクも回避できることから“働き方改革”の切り札として注目が集まりました。
スマートデバイスの利用を促進するリモートデスクトップ・ソフトウェア
スマートデバイスの企業導入が増加する一方で、「既存資産の有効活用」「ユーザーインタフェースの踏襲」「情報漏えいリスクの回避」という導入課題があります。「スマートデバイス向けリモートデスクトップ」は、これらの導入課題を解決する、「すぐ使える」「使いやすい」「安全」を特長としたソフトウェア製品です。本稿では、3つの特長を実現する各種機能と、想定利用シーンを説明します。
鈴木 一郎 ・門松 康樹
（NEC技報 Vol.65 No.3 2013年2月）
いつでも、どこでも働ける環境が整っても、仕事は1人で完結するものはありません。円滑に仕事を進めるには、メンバーとの共同作業が必要です。複数のメンバーとの業務に欠かせないのが会議です。メンバーと距離を感じずに会議ができなければ、やはり“働き方改革”はうまくいきません。
そこで開発されたのが、距離を超えて複数のメンバーとWeb会議ができる「ConforMeeting」です。このシステムは、複数拠点をつないでリアルタイムで会議ができることに加え、画面上で資料を共有し、そこに書き込みができる利便性が特徴です。
スマートデバイス対応のペーパーレス会議システム｢ConforMeeting｣
近年のワークスタイルの変化により、画一的なオフィスの中で決められた時間に働くだけでなく、労働者の都合の良い時間に、都合の良い場所から働けるような環境が求められています。「ConforMeeting」は、この課題を解決する製品です。スマートデバイスに対応することで、ConforMeetingの活用シーンが広がり、社外での積極利用やセミナーなどで活用できるようになりました。本稿では、新しい活用シーンを含めて、ConforMeetingについて紹介します。
横山 賢介 ・齊藤 裕之
（NEC技報 Vol.65 No.3 2013年2月）
“働き方改革”の実現には高度なセキュリティ対策が必須
いつでも、どこでも、仕事ができるモバイルワーク環境において、重要な問題となるのがセキュリティ対策です。NECはこれまでも、さまざまなセキュリティ対策を実施してきましたが、セキュリティの脅威は日々高度化・複雑化しているため、常に新たな技術による対策が必要です。NECは、モバイルワークのセキュリティ対策を強化するために、デバイスの状態やシステム設定を管理するMDM（Mobile Device Management）、モバイルアプリケーションを管理するMAM（Mobile Application Management）、ローカルデータやコンテンツを管理するMCM（Mobile Contents Management）の機能を統合したEMM（Enterprise Mobility Management）ソリューションを提供することで、“働き方改革”を支援しています。
EMMを活用したセキュアなモバイルワークソリューション
「働き方改革」の推進にあたり、いつでもどこでもさまざまなデバイスでフレキシブルに働けるICT 環境の提供が求められていますが、サイバー攻撃からのリスクは増えるため、その対策が不可欠となります。スマートデバイスを使って安全・安心なモバイルワークを実現するEMM（Enterprise Mobility Management）ソリューションについて、NECの社内導入事例も交え紹介します。
及川 剛・吉田 かずみ
（NEC技報 Vol.70 No.2 2017年10月）
ロボットやAIを活用して働き方を変え、生産性を高める。
“働き方改革”のもうひとつの重要なテーマは、時代に合わせて働き方そのものを変えていくことです。例えば、データの集計・加工のような作業はAIやロボットに任せ、従業員は分析や戦略立案などの高度な仕事へシフトするとか、24時間勤務が求められる警備・保守などは監視カメラと顔認識技術を活用したロボットに任せるとか、自動運転技術を活用して高度な運転スキルや体力がなくても物流業務や工事車両を扱えるようにするなど、テクノロジーを活用すれば一人ひとりの生産性を高め、高齢の方や障がいをお持ちの方の働き方も変えられます。
NECは、1997年にロボット開発プロジェクトを立ち上げ、1999年にはコミュニケーションロボット「PaPeRo（パペロ）」を発表、顔認証技術については1989年に研究開発を開始し、米国国立標準技術研究所（NIST）が主催する顔認証技術ベンチマークテストで4回連続1位を取得するなど、高い評価を得ています。こうした先進技術を “働き方改革”に生かすことを目指しています。
ロボットとAIの組み合わせによる顧客コミュニケーションの高度化
近年、人間の生活を支援するために、さまざまな場所でロボットを活用しようとする機運が高まっています。日本では、少子高齢化に伴う労働人口の減少などから、接客や介護の現場で活用されるサービスロボットに注目が集まっています。
本稿では、サービスロボットの活用方法として、顔認証に代表されるNECの各種認証技術との連携を提案します。更に、認証技術との連携によって実現される、高度な顧客コミュニケーションについて紹介します。
山田 靖博
（NEC技報 Vol.69 No.2 2017年3月）
他にも、NECは自宅や外出先で行うテレワークやオフィスにおける勤務状況のデータ収集と可視化を行う「働き方見える化サービス」や、位置情報と顔認証で勤怠管理するクラウド対応のシステム「勤革時（きんかくじ）」があり、C&Cユーザーフォーラム & iEXPO2017の展示でも紹介しました。更に、ストレスチェック結果を活用して作業の段取りフローを調整し、職場環境の改善に役立てる「職場環境改善活動支援システム」などがあり、この様なさまざまな技術及びソリューションを提供することで、日本の“働き方改革”の推進を積極的にサポートしています。
関連リンク
最新の「働き方改革」に関わるNECの取り組みはこちら。是非ご覧ください。
（2018年3月19日 公開）
