Vol.62 No.4 （2009年12月）

光海底ケーブルシステム特集

要素技術及び装置

井上 貴則

グローバルネットワークの根幹を担う海底ケーブルシステムでは、Tbpsクラスの大容量伝送と太平洋横断クラスの長距離伝送を、高い伝送品質で実現しなければなりません。本稿では、大容量長距離伝送を実現するための技術を解説するとともに、NECの取り組みを紹介します。

山口 祥平 ・見上 聰 ・間 竜二 ・長澤 敏秀

高度化（大容量化・長距離化・多地点接続など）する海底ケーブルシステムへの要求を実現するために、海底区間に配置される光海底中継器・利得等化装置・海底分岐装置の設計にどのように導入・実現するかは大きな鍵となります。ここでは、これらの装置の機能及び適用技術について紹介します。

西田 孝人 ・永富 治

本稿では、最新の光海底ケーブルシステムに使用されているOCC-SC300のケーブルについて、技術的に優れた特長、特性を主に説明します。更に、最近の超長距離D-WDMシステムに適用される最新ファイバであるDMFの紹介、及びOCC-SC300ケーブル開発の最終段階に統合評価として行った海洋実験の内容についても概要を述べます。

佐藤 吉朗 ・中田 樹宏

世界的なIPデータトラフィックの増大によって、光海底ケーブルシステムに対する大容量化、長距離化の要望が年々高まっています。本稿では、総伝送容量1.32Tbps（伝送速度10Gbps×132波）、伝送距離9,000km以上の超大容量/超長距離伝送を可能とする光海底ケーブルシステム用端局装置T640SW LTEの特徴及び構成について紹介します。

金子 智幸 ・千葉 義則 ・国見 金明 ・中村 友隆

海底ケーブルシステムでは、定電流源の給電装置によりシステムへの電力供給を行います。給電装置は、長期間のシステム運用に耐えるとともに、長距離システムへの給電のため超高電圧出力を実現する必要があります。本稿では、弊社の海底ケーブルシステムに適用されている、小型、高電圧、高信頼な給電装置について紹介します。

野村 健一 ・武田 高明

光海底ケーブルシステムは、大容量波長多重技術やOADM技術の導入により、従来に比べて、局数が増えるとともに波長帯単位での接続管理などシステム構成が複雑化しています。このため、従来の管理システムを超えたネットワーク全体を管理する海底監視装置が求められています。本稿では、複雑化した光海底ネットワークに対応する運用管理システムの要件を述べるとともに、NECのソリューション例を紹介します。

三輪 大樹

近年のデータトラフィックの急速な増加によるIPネットワークの発展に伴い、光海底ケーブルシステムを構成する光端局のニーズも変化しています。NECではこのニーズに応えるため、マルチサービスプラットフォーム（MSP）をベースとした統合光端局を開発し、既にさまざまなシステムに適用しています。本稿では、この統合光端局の特長と実績、今後の発展について、取り巻く市場環境の動向と併せて紹介します。

システム及び建設技術

米山 賢一 ・佐久山 洋 ・萩沢 瑛

海底ケーブルシステムに求められる要求は、大容量化・長距離化・多地点接続など、年々高度化してきています。業界最先端の大容量、かつ大洋横断規模の超長距離海底ケーブルシステムを実現するためには、最先端の光信号技術を実際のシステム設計・建設にいかにして導入・実現していくかが重要な鍵となります。大容量・超長距離海底システムのシステム設計、機器製造、システム組立からシステム建設に至るまでの建設技術について紹介します。

太田 努 ・西山 友久

海底ケーブルシステムは、サービスインから25年間の長期運用を前提としており、このような長期にわたり実用に耐えうる海底ケーブルシステムを建設するためには、設置される海域の状況を海洋調査で知り、その結果を反映したケーブルルートを設計します。製造されたケーブルシステムは敷設船で通信を必要とする地点間に建設されます。本稿ではプロジェクトの流れを追いながら海底ケーブルの工事完了までを紹介します。

稲田 喜久

近年の急速なブロードバンド化に伴う通信トラフィックの増加により、国際ネットワークシステムのバックボーンを支える光海底ケーブルシステムの需要が拡大しています。無中継光海底ケーブルシステムは、有中継光海底ケーブルシステムに比べて、建設コストを大幅に抑えることが可能であるため、無中継海底ケーブルシステムの長スパン化は極めて重要な検討課題といえます。本稿では、NECにおける長スパン無中継光海底ケーブルシステム技術と最新の無中継端局装置、今後の取り組みについて紹介します。

藤原 法之 ・菱木 賢治 ・片山 武

海底ケーブル通信のデジタル通信及び高信頼度技術を適用した「ケーブル式」の海底地震観測システム（インライン方式）は、1978年8月以来、2008年7月までに合計8システムが日本列島太平洋側に設置され、リアルタイムで地震及び津波のデータを観測しています。一方、2000年以降は、アメリカ、日本、ヨーロッパ諸国が、二次元に地震計、津波計などのセンサを展開して面的に観測を実施する「ノード方式」のシステムの開発に着手しています。本稿では、インライン方式に適用された技術、最先端のノード方式の概要について紹介します。

ユビキタスサービスを支える基盤技術特集

ユビキタスサービスを支える基盤技術

加藤 一器 ・前田 浩志

「BitGate」は2009年10月より本格サービスを開始しました。本サービスは、近年の多様な企業活動及び消費者向けサービスに利用するRFIDシステムの構築に必要となる共通機能をセンターサーバに集約し、運用管理・サーバインフラを併せてプラットフォームとして提供するPaaS（Platform as a Service）型サービスです。本稿では、BitGateの機能の概要、サービスの特長などを紹介します。

加藤 一器 ・小瀬 泰 ・竹内 毅

RFIDビジネスの広がりとともに市場にはさまざまな周波数、タグプロトコルのRFIDが混在した状況となっています。本稿では世界初となる主要3周波数帯（13.56MHz、952～955MHz、2.4GHz）、計6種類の主要タグプロトコルに対応したRFIDマルチリーダライタを紹介します。

芳竹 宣裕 ・伊藤 愼

GPS機能付きあるいはICカード付きの高機能な携帯電話の普及が、ユビキタス社会の発展を加速化させています。ライフログとは、ユビキタス環境の発展の中で、そこに出現した膨大な個人のデジタル情報のことであり、これをビジネスに活用しようという動きがあります。本稿では、ライフログという新たな情報に対して、想定されるビジネスへの活用事例を紹介します。また、実装技術として、情報活用系システムで利用してきたデータウェアハウス技術をいかに適用すべきかを考察します。

則房 雅也 ・桑田 雅彦 ・一宮 隆祐 ・進藤 章治

ユビキタス環境では、ネットワークやサービスの利便性が飛躍的に向上する一方、利用者、アクセス場所、アクセス経路を特定することが難しく、セキュリティ管理面で新しい課題が生じます。ユビキタスというインフラの利便性によるので、セキュリティ管理の基本にたって対策を考えるべきであり、アクセス時のユーザ認証とその後の行動追跡への取り組みが重要な鍵になります。そのために、ID管理とログ管理が基本情報を提供します。これら管理を統合化すると新しい分析が可能となり、広い範囲でユーザの行動を追跡できるようになります。本稿では、IDとログ管理の統合化が向上させるセキュリティ管理について説明します。

坂本 久 ・稲垣 嘉信 ・島津 秀雄

ICカード/タグやセンサ、各種端末や装置を多数組み込んだシステムでは、システム全体で守るべきルールを末端まで津々浦々に伝達することが困難です。一部のシステムでは、内部で最新版に更新していく仕組みを持っていますが、個別のアプリケーションや装置でこのような仕組みを持つことは困難ですし非効率でもあります。本稿では、近未来のユビキタスサービスに必須な基盤として統治型アーキテクチャという新しい概念を紹介します。そして、この概念に基づいてユビキタスサービスのアーキテクチャの構想を描きます。

平田 恭二 ・塩梅 健治 ・粟冠 徳幸 ・加藤 剛史 ・神場 知成

本稿では、クラウド時代に向けたBIGLOBEの戦略ビジョンと、ユビキタスなサービスを実現するための試みを紹介します。「フォトポケ」は、クラウド上のストレージサービスと携帯電話の機能とを連携させたサービスです。また、日常生活における行動履歴の記録をサポートする機器や、記録した情報をインターネット上で整理したりするライフログサービスの試作も進めています。今後、クラウド上のサービスと端末の機能とを連携してさまざまなサービスを実現していきます。

ユビキタスサービスの事例

中尾 敏康 ・小西 勇介 ・千葉 雄樹

経済産業省「情報大航海プロジェクト」の実証事業として東京・自由が丘で「ぷらっとPlat@自由が丘」と名付けた実証実験を実施しました。環境に設置したセンサや携帯電話から来街者の店舗への立寄りなどの行動ログや店舗内の環境ログを、更にはネット上のCGMサービスでの情報閲覧や発信ログを収集して解析し、街の活性状況を示す「盛り上がりマップ」やCGMサービス上での適切な情報を提示するサービスです。このような、街の状況や他者の行動を提示するサービスが、来街者の新たな行動を誘発し、街全体の活性化につながることを実証しました。

丹生 隆之 ・石井 健一 ・千原 晋平 ・関谷 かや人 ・山崎 俊太郎

近年、血縁型、地縁型、社縁型といった従来型のコミュニティが崩壊し、人と人のつながりが希薄になったことで、少子化、自殺者数の増加、孤独死などさまざまな社会問題が顕在化していますが、より多くのテーマ型コミュニティを育成し、新たな人と人がつながる場を築くことが、問題解決の一助になると考えられます。本稿では、リアル空間で出会った人々に対して会話のきっかけを提供して、相互理解を助け、共通点に対する気付きを与えることでコミュニティ形成を支援するActiveAvatarシステムについて紹介します。

高橋 一徳 ・峰岸 聰 ・久保田 次郎

プロモーションを目的として、マルチメディア技術を融合させた新しいマルチメディア情報配信基盤技術を開発しました。本稿ではマルチメディア端末とエリアワンセグ送信機を用いた2つのソリューションを統合したマルチメディアインフォメーション基盤について説明します。

塩川 正二 ・永浜 公太郎

世界的な不景気が続き、企業は生き残りのために更なるコストダウンや生産性向上を始めとした業務革新を進めています。一方でITやネットワークの世界も技術革新により、ヘッドマウントディスプレイや小型コンピュータを使ったウェアラブルコンピュータシステムも実用レベルに近づいています。本稿では、ウェアラブルコンピュータシステム「Tele Scouter」（テレスカウター）について概説し、現場業務での具体的な活用法と効果を紹介します。更に、将来的なテレスカウターの適用領域にも言及し、ウェアラブルコンピュータシステムによる社会基盤の革新の可能性を示します。

普通論文

竹下 俊 ・松尾 真臣 ・神田 俊之 ・丸田 善彦

GdFormはExcelを用いることによってコーディングレスでWebアプリケーションを作成できるツールです。GdFormを使うことにより、システム開発工数の削減やアプリケーションメンテナンス性の向上などのメリットを得ることができます。本稿では、今回開発したGdFormの機能を紹介します。また、XMLやGdFrameといった、GdFormを実現した技術についても述べます。

山本 慎也 ・中村 さなえ ・奥田 隆二 ・稲垣 信二

全国の市町村に普及している同報無線システムは、災害時の避難放送や日常の行政連絡手段として親しまれている、地域のコミュニティを支える日本独自の防災システムです。弊社は、長年にわたり、このシステムの開発と構築を行っており、これまでに全国300以上の自治体への納入実績を有しています。2003年から無線のデジタル化が始まって以降は、他システムとの連携や操作性の向上、独自機能の搭載など、ユーザからの要求機能も多様化しています。この要求に応えるために、さまざまなアプリケーションの実現を可能とする操作卓を新たに開発しました。

倉本 晶夫 ・髙橋 良英

近年、携帯電話やノートパソコンをはじめとする携帯端末は、高速・大容量の通信機能を有しています。伝搬環境の良好な場所では高速な通信が可能でも、伝搬環境の悪い場所では十分な性能が得られない場合があります。このような場合、外部接続可能なアンテナを持っていれば、高速通信の一助となります。そこで、普段、折り畳んで持ち運べ、衣服に付けたり、カバンのサイドポケットに入れて使用でき、かつ、多様な用途で使用可能な広帯域ウエアラブルアンテナを提案します。導電性の布より構成し、自由空間中及び人体近傍で使用可能なアンテナを開発し、良好な性能を確認しました。ここでは、地上波デジタルTV受信/特定小電力無線、及び携帯電話/無線LAN/WiMAXに使用可能な2種類の広帯域ウエアラブルアンテナを紹介します。

NEC Information

C&Cユーザーフォーラム&iEXPO2009

NECグループ会社紹介

知的資産活動のご紹介

ニュース