OSSライセンスを正しく理解するための本 (姉崎章博(著), C&R研究所(刊) 2021)

2021年秋、「OSSライセンスを正しく理解するための本」を発刊しました。

2019年春から一章ずつWeb公開していましたが、いくつか、うれしい感想をいただきましたので、「オープンソースの教科書」で縁のありましたシーアンドアール研究所から発刊していただきました。

この本でお伝えしたかった事

「おわりに」(アマゾンで試し読みできます)で記述していますが、本書でお伝えしたかった事は、「OSSは単に無料で入手できるソフトウェアというわけではなく、誰かの著作物であるという認識を持つ必要があります」。そして、「自らの製品販売などの行為が誰の権利を行使することになるのかを自覚し、その権利を侵害することにならないようにOSSライセンス条件を満たすように考えましょう」ということです。

なぜ、このようなことを伝えたかったか

1998年にオープンソースソフトウェアという言葉が生み出される前、フリーソフトウェア（現在は、自由ソフトウェア）と呼ばれていたころから、OSSは多くの誤解とともに語られてきました。「CHAPTER 03　OSSライセンスの都市伝説」でいくつかご紹介していますが、「ソフトウェアライセンスの一種」とか「GPLは契約」とかいう誤解です。このような誤解が、インターネット上や雑誌などの記事でまことしやかに語られ定着してしまって都市伝説のようになっていました。

また、当時、「GPLは難しい」という話もよく聞きました。このような誤解にもとづいた解説を聞いてもまともに理解できるわけがありません。そのため、著作権にもとづいた解釈をすれば、OSSライセンスを正しく理解できることをお伝えしたかったのです。

技術者と著作権法

技術者の方には、著作権法は縁遠いものと考えがちです。プログラムに限らず、WebやSNSで、文章以外にイラスト、音楽や動画など、何か作品を公開することは日常茶飯事であり、著作権を気にしないで生活できる技術者も少ないでしょう。

実は、著作権の保護期間に関して、いまだに「戦時加算」を考慮して、著作権法で定める50年、現在は70年を超えて保護期間を考えねばなりません。戦時加算は、サンフランシスコ平和条約で規定されています。つまり、第二次世界大戦の平和条約を結ぶための条件に著作権が取り上げられたわけです。

「CHAPTER 07　著作権法とNEC創立の関係」で述べていますが、日本で著作権法が作成されたきっかけも国際条約です。不平等条約として江戸時代から解消が求められた日米修好通商条約の領事裁判権を廃止する日米通商航海条約の施行の条件に、著作権のベルヌ条約に、特許権のパリ条約と共に加盟することが挙げられていたのです。1894年に締結し、1899年に加盟して条約も施行されたわけです。

のちに、1899年に日本電気株式会社を創立する岩垂邦彦は、1894年、技師長として勤務していた会社で輸入していた発電機を自社開発する際、特許を考慮しないという会社の方針に反対して退社しました。当時は、条約施行前ですから、外国人の特許は日本で保護されていませんでした。ですから、会社の方針通りでも法律違反にはならなかったのでしょう。しかし、輸入元の会社への信義に欠くとして退社したのです。技術者だからこそ、表面的な遵法よりも相手の権利を尊重することに重きを置いていたのかもしれません。岩垂のように特許権者・著作権者の権利を尊重する姿勢が、著作権に基づくOSSライセンスを正しく理解し、OSSを上手に活用する方法ではないでしょうか。

そういうことをお伝えしようとしている書籍です。

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