導入事例 -ERPソリューション:EXPLANNER(会計・人事・給与・販売・在庫・生産など)

EXPLANNERシリーズの導入事例の一部をご紹介いたします。

船員120名の配乗管理と給与計算業務をシステム化
業務効率化によって創出したリソースを重要施策に注力

企業名 オーシャントランス株式会社様
業種

運輸・サービス業

製品 EXPLANNER/Ai
導入業務 給与
  • パッケージベースのシステム化
  • 二重入力などの無駄排除
  • 人材を重要施策にシフトを実現

中国7ヵ所の生産事業所にワークフローシステム「FlowLites」を導入し、間接業務の効率化と内部統制の強化を実現

企業名 ソニーグループ/ソニーチャイナ 様
業種

製造

製品 ワークフローシステム

大手製造業のソニーグループ様では、中華人民共和国内にある生産事業所7社の間接業務効率化を目指し、ワークフローシステムの「FlowLites」を導入。
それまで各生産事業所ごとに異なっていた決裁、費用処理、勤怠管理など業務プロセスの標準化、システム化を推進して大幅な時間短縮、経費削減の効果を得ただけでなく、内部統制の強化にもつなげることができました。

システム刷新と業務改革に取り組み、
リードタイム短縮とコスト低減を実現

企業名 静岡製機株式会社 様
従業員数 298名
業種 農産物関連機器・業務用熱機器・環境関連機器などの製造・販売
製品 EXPLANNER/J

創業100周年を迎える静岡製機様は、穀物乾燥機や低温貯蔵庫などを製造販売しています。製品需要の季節変動が大きく、販売機会を逸しない生産計画立案と、1000社に及ぶ購買先との調整業務の省力化が求められていました。
業務改革に取り組むとともに基幹業務システムを「EXPLANNER/J」に刷新し製造リードタイム半減と間接コスト低減を実現しました。

「EXPLANNER/Ja」、「EXPLANNER/Ai」 導入事例

企業名 共和産業株式会社 様
従業員数 501~1,000名
業種 製造業

経営意思決定のスピードアップを目指し、生産管理から販売、調達、会計、人事・給与まで、一貫した基幹システムを構築。

パッケージシステムを活用して仕事の流れを変え、業務効率化を実現

企業名 西川物産株式会社 様
従業員数 169名
業種 自動車部分品・付属品製造業
導入業務 Factory-ONE電脳工場

西川物産様は、種々の発泡体の2次加工を行う自動車・建住産業向けの部品を製造・販売されています。ベテラン社員に頼りがちだった仕事の流れを変えるため、オリジナルの生産管理システムをパッケージシステムにリプレース。仕事の流れを変え大幅な業務効率化を実現されました。

クラウド型ERPシステム:EXPLANNER for SaaS 事例一覧

各部門の販売・債権・債務データを集約し、
販売管理業務の負荷とリードタイムを劇的に低減

企業名 東急ジオックス株式会社 様
業種 鋼材、生コンクリート、コンクリート二次製品、骨材、建物の内外装、昇降機など建設資機材の販売 他
製品 EXPLANNER/Ai
導入業務 販売、債権、債務

東急グループの建材専門商社である東急ジオックス株式会社様は長年使用してきたシステムをNECの基幹業務パッケージ「EXPLANNER/Ai」へ刷新。
これにより、販売・債権・債務データの統合管理と会計部門への整流化を実現。販売管理業務の大幅な負荷低減や作業リードタイムの大幅な短縮など、業務全般の生産性を劇的に向上しています。

業務フローの改善、情報共有基盤確立で業務スピードも向上

企業名 生和コーポレーション株式会社 様
従業員数 1131名
(グループ全体、2008年3月現在)
業種 建築工事業
導入業務 工事原価管理、債権債務、ワークフロー、文書管理

生和コーポレーション様は、全国展開を今後の重要な事業戦略として位置づけて、全国展開に必要となる情報基盤構築の検討を進めてまいりました。その情報基盤として採用されたのが、
「EXPLANNER/C」を基盤とした基幹業務システム。ワークフロー製品[EXPLANNER/FL」、文書管理ソフト「FilingStarsシリーズ」とシームレスに統合したシステムは、全社での情報共有基盤となり、業務スピードも飛躍的に向上いたしました。

倉庫から店舗まで、リアルタイムに在庫の見える化を実現

企業名 ダスキン様
従業員数 3,422名
(2012年3月31日現在)
連結
業種 外食業
製品 EXPLANNER/Lg
導入業務 倉庫管理

株式会社ダスキン様が展開する『ミスタードーナツ』様向けの新物流システム原材料の総在庫数をリアルタイムに把握・管理。倉庫と店舗を含む全社在庫管理を実現。(全国12箇所の物流センター、約1,300店舗)無線ハンディターミナルと二次元バーコードを利用。全物流センター内の作業進捗の確認とタイムリーなデータ更新が可能となるなど、トレーサビリティや作業効率の向上に貢献。