DX人材（デジタル人材）とは？

DXの必要性は多くの企業が認識しているものの「思ったようにDXが進まない」という声も後を絶ちません。その原因の1つに「DX人材（デジタル人材）の不足」が挙げられます。

DX人材（デジタル人材）とは、DX推進を担う人材を指す言葉で、全社的なDXの取り組みを進めるリーダーから、業務部門でデジタル技術を活用し、業務改革を進める社員まで広く含まれます。

そのため、DX人材（デジタル人材）に求められるスキルもかなり幅広くなっており、経済産業省とIPAが2022年12月に公開した「デジタルスキル標準 ver.1.0」では「ビジネスアーキテクト」「データサイエンティスト」「デザイナー」「ソフトウェアエンジニア」「サイバーセキュリティ」と大きく5つのスキルに分類されており、多岐にわたります。

DX人材（デジタル人材）とIT人材の違い

DX人材（デジタル人材）と似たものに「IT人材」があります。両者は同じように見えますが、役割が異なります。IT人材はIT技術を活用し、情報システムの企画・導入・運用などをおこなう人材を指しており、いわゆる情報システム部門などに所属するITのスペシャリストが該当します。

一方、DX人材（デジタル人材）は、IT技術やデジタル技術をビジネスに適用し、DXを推進する人材を指します。現場業務やビジネスにも精通し、いかにそれを変革し、新たな価値へとつなげるかが求められます。

DX人材（デジタル人材）不足の現実

DX推進の鍵を握るDX人材（デジタル人材）ですが、日本では量・質ともに不足しているのが現状です。IPAが公開する「DX白書 2023」でもDXを推進する人材の「量」「質」ともに、2021年度・2022年度どちらも8割以上が不足していると回答しており、人材の確保が急務となっています。

DX人材（デジタル人材）を確保する方法としては、「社外の専門家と契約する」「中途採用する」など様々です。DX人材（デジタル人材）の中でも特に不足しているのがデータサイエンスの専門知識を持つ人材です。

そもそも社会全体でデータサイエンティストが不足しており、採用が難しいうえ、高度なスキルを有するデータサイエンティストを採用できたとしても、ビジネスの現場ですぐに大きな成果を上げられるとは限りません。ビジネスの深い知識と洞察がなければ、ビジネスの現場における適切な課題設定や、データサイエンスを活用した対応策のデザインは困難です。

ビジネス成果へとつなげられるDX人材（デジタル人材）を確保するには、業務を理解している社内の人材に DX推進のためのスキルを習得してもらい、育成する方法が有力な選択肢となるのです。

DX人材（デジタル人材）育成の課題

データを活用・分析できるDX人材（デジタル人材）育成においては、大きく2つの課題があります。

まず1つ目として、DX推進に必要なスキルは役割によって異なり、広範囲にわたることから「そもそもなにを教えればよいかわからない」という課題があります。AIによるデータ活用を進めるにも、そもそもAIや機械学習がどういうものかの理解が浸透しておらず、漠然と試すだけで、実用化まで進まない、特定の部署では活用できても全社展開できない、といったケースも少なくありません。そこで、まずはDXやデータサイエンスの基礎知識、マインドなどの基本から学ぶことをお勧めします。

もう１つは、データサイエンティストの育成に時間とコストがかかることです。特に専門的な知識を持ち、自身で機械学習のモデルや特徴量を設計できるデータサイエンティストをイチから育成するには、相当な時間がかかるでしょう。データサイエンスの知識を基礎から1つずつ学ぶのが本来の育成かもしれませんが、DX人材（デジタル人材）としてビジネス現場で活用することを考えたときに、それが最適解とは限りません。

社内でのDX推進を目的とするのであれば、分析ツールなどをうまく活用しながら、必要なデータ分析の知識に絞って学ぶことで、最短でのDX人材（デジタル人材）育成を目指す方法もあります。社内にどのような人材が必要なのかを見極めて育成することが重要です。

NECの「DX人材育成サービス」と活用事例

NECでは、こういった課題を解決し、DX人材（デジタル人材）を育成するサービスを提供しています。AIや機械学習でなにができるのか、統計や回帰分析とはなにかといった基礎知識の習得から、データサイエンスを適用すべきビジネス課題を明確にすることを目的とした 「データドリブンDX基礎教育」をはじめ、分析テーマ（ユースケース）の設計から自社にて保有する実務データ用いてAI予測分析までおこなう実践的なOJT研修と座学による基礎知識の取得を実施する「DX人材育成サービス」により、ビジネス知識を持つ現場社員がデータ活用に関する知識を身につけ、DX人材（デジタル人材）として活躍できるようサポートします。

これらのサービスの中核にあるのが、AI自動化ソリューション「dotData」です。dotDataはこれまでデータサイエンティストが時間をかけておこなうしかなかった特徴量設計も含め、データサイエンスプロセスの自動化を実現しています。

dotDataを活用することで、データサイエンスの基礎的な知識のみでAIによるデータ分析が可能になります。また、DX人材育成サービスのOJT研修では「実務データ」を用いてdotDataによるデータ分析をおこなうため、研修終了後すぐに自分の実務に活用し、ビジネス成果につなげることが可能です。

活用事例

すでにDX人材育成サービスを活用し、成果につなげている企業も増えています。三菱電機ビルソリューションズ株式会社では、データ利活用の文化を社内で醸成するためにDX人材育成サービスを導入。総務・人事部門などバックオフィス部門も参加し、すでに業務への適用が見えているものもあるなど、「市民データサイエンティスト」の育成を実現しています。

このほか、三井化学株式会社、JFEスチール株式会社では、既存の研修プランにDX人材育成サービスの内容を組み込むことで、多くの社員が研修に参加。各社の業務を想定したユースケースで学習することで、実践的なスキルの習得につながっています。

DX推進にはDX人材（デジタル人材）が欠かせないですが、人材確保は一筋縄ではいきません。また、デジタル技術の知識だけではなく、どうビジネス知識とあわせて成果につなげるかとなると、難易度は大きくあがります。しかし、すでに社内にいるビジネスに精通した人材を育成することで、大きな成果を期待できるはずです。

参考：データ利活用文化の社内浸透 ～現場も使えるAIと伴走型の支援を得て、市民データサイエンティストの実現へ前進～ (nec.com)