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もう裏切られたくない!レジ不正を防止する方法

NECがゼロからつくり直したクラウド型のタブレット(iPad)POSレジシステム

勤務態度が真面目で信頼できそうな店員。そんなスタッフにレジ担当になってもらったのに、「お金が合わない!なんと不正が発覚!」といった経験はありませんか。そのような事態は、なんとしても避けたいですよね。

レジの空打ちや釣り銭の着服など、飲食店・小売店のレジ回りにはさまざまな危険が潜んでいます。「ウチの店だけは大丈夫!」―そんなふうに信じたい店長やオーナーも少なくないかもしれません。ですが、対策が遅れると不正を発見しにくくなったり、問題を解決しにくくなったりする可能性もあります。今回は、このような不正を未然に防ぐ方法を見ていきましょう。

店長やオーナーのレジ点検が基本

レジ回りで不正が行われる原因のひとつに、店長のチェックが甘いことが挙げられます。店長はいろいろな業務に追われ、忙しいことも多いかもしれません。ですが、そんななかでもレジ金の額をできる限り自ら確認するなど、現金管理に対して厳格な姿勢を見せる必要があります。「きちんと管理されている」ことがわかると、不正を働きにくくなるものです。また、開店前に釣り銭準備金の金額もチェックしておきましょう。はじめにいくら入っていたのかをしっかり確かめることで、後の管理がスムーズになります。

防犯カメラを設置する

レジ回りをチェックできる防犯カメラを設置するのも有効です。スタッフに、防犯カメラが設置されている場所をあらかじめ知らせておけば、不正行為を働きにくくなるはずです。さらに、防犯カメラがあれば、店長がレジ回りを離れても、不正の有無を後から確認できます。小規模店の店長は一人でさまざまな業務をこなさなければならないため、どうしても所用で外出する機会が多くなります。そんなとき、後から店の状態をチェックできるシステムがあれば、安心につながるでしょう。

また、この方法を用いれば、外部の人間による盗難なども見つけやすくなります。そのため、店長だけでなく、ほかのスタッフも安心して仕事に集中できるという効果も生まれます。

ベテランスタッフだけに任せない

まだ仕事に慣れていないアルバイト店員に安易にレジ打ちをさせると、本人に悪気がなくてもミスが生じる場合もあります。そのような理由から、レジ打ちを限られたベテランスタッフだけに任せているお店も多いのではないでしょうか。多くの場合、こうしたスタッフは業務に慣れていて、ミスも少ないことから、店長もその他のスタッフも頼りきってしまいがちです。

ところが、限られたベテランにずっと任せきりにすると、かえって不正を招きかねません。ほかのスタッフが行えない業務を特定の1~2人で行っていると、金銭管理の方法がほかの人からは見えにくいため、つい出来心を起こすリスクが生じるためです。よって、ベテランだからといって安心しきってしまうのはNGです。どんな場合でも、店長が時々レジ金と売上を照合するのが理想です。

POSシステムを利用する

飲食業界において、POSレジの導入はもはや当たり前となっています。POSレジを導入すれば、情報管理が容易になることはもちろん、会計・注文時のミス不正の防止にもつながるからです。特に、最近ではタブレットPOSレジを導入する企業が増えています。タブレットPOSレジには、従来型POSレジと比べて、「初期コストが安い」「誰でも簡単に使いこなせる」「レジ周りの省スペース化につながる」といったメリットがあります。
50店舗以上を多店舗展開している飲食事業者様にも導入いただいています。

「一風堂」の日本国内92店舗へ、わずか1ヵ月半でNECモバイルPOSを導入

「NECモバイルPOS」は、iPadを利用したインターフェースであり、タブレットPOSレジに初めて触れる方でも簡単に使いこなすことができます。そのため、ベテランスタッフだけではなく、新人スタッフにもレジ業務を任せることができます。

さらに自動釣銭機と連携できるので、レジの空打ちや釣り銭の着服といった不正防止にもつながります。

関連コラム:POSレジ導入とともに検討したい「自動釣銭機」の導入

日頃のコミュニケーションが鍵

レジ回りの不正を防ぐには、普段からスタッフとよくコミュニケーションをとって、不正を働きにくい雰囲気を作っておくことも大切です。何かが起きたときにも、速やかに店長に報告してもらうよう、よく伝えておきましょう。そうしたプロセスがうまくいくよう、普段からできるだけ多くのスタッフと信頼関係を築いておきたいものです。

早めの対策で被害を防ごう

飲食店の運営においては、取り組まなければならない課題が山積みということが多いものです。そのため、不正への対策が後回しになってしまうこともあるかもしれません。ですが、対策は早く行うほど被害が少なく抑えられます。「わかっていても、つい時間がなくて……」という店長やオーナーも多いかもしれませんが、ぜひ、早めに対策を検討してみてください。


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