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飲食業界におけるIT化と今後の可能性
NECがゼロからつくり直したサブスク型POSほかの業界と比較すると、「IT活用が遅れている」と言われている飲食業界。ところが、ここ数年、既存のPOSシステムだけでなく、予約や支払いなどのプロセスにおいてもIT化が始まっています。その流れをお伝えした上で、さらなるIT化の可能性を考えていきましょう。
既存のPOSシステムはモバイルが主流に!?
飲食業界のIT活用において、もっとも優先的に導入されてきたのは「POSシステム」です。会計の際に顧客情報や商品情報を記録できるPOSレジは、日々の売上集計の効率を上げるだけでなく、その集計結果をさまざまな観点から分析することにより、マーケティングデータとして利用することができます。さらに、注文受付やテーブルの着席状況、料理の配膳状況などを表示するオーダー端末と連携させると、注文漏れや配膳ミスの防止、スムーズな会計処理へとつながります。
導入や教育のコストが低く、省スペース化できる「モバイルPOS」
そして、業務アプリのクラウド化やモバイル化により、POSシステムのモバイル化への移行が始まっています。iPhoneやiPad、iPod touchなどのモバイル端末で、既存のPOSシステムと同じ機能を持つアプリやクラウドサービスなどを用いて、注文業務やレジ業務を行うのです。既存のレジよりも場所を取らないため、オシャレなカフェレストランや小規模な居酒屋などを中心に広がっています。
モバイルPOSが導入される最大の理由は、そのコストの低さでしょう。従来型のPOSシステムの初期費用は、POSレジが100~200万円、オーダー端末が1台10~15万円、さらに保守費用が月額2~5万円。競争の激しい飲食業界で、従来型のPOSシステム導入は店舗経営を圧迫しかねません。
ところが、モバイルPOSだと、端末とサービス合わせても十数万円(従来の1/5以下)からの導入が可能。しかも、日常的にモバイル端末に触れているスタッフであれば、使い方を覚えるのも早いため、実質的な教育コストも下がります。今後、モバイルPOSが普及していく可能性は高いと言えます。
手間を省略し、キャンセルを減らす!予約管理システム
POSシステムと同様に、予約管理システムも業務アプリのクラウド化やモバイル化が進み、導入しやすくなってきています。予約管理システムとは、飲食店の予約を管理する予約台帳の役割を果たすもの。この機能を持つアプリやクラウドサービスを利用すれば、顧客のネット予約や変更が可能となります。
事前確認のメールで「ドタキャン」を防ぐ
予約受付や変更にITを活用するメリットは、電話で予約を受け付け、手書きで台帳に記すという手間が省けることに加えて、連絡なしの「ドタキャン」を減らせることです。電話で予約を受け付けた場合、ドタキャンを防止するためには、事前に確認電話をした方がいいのですが、忙しい飲食店では、なかなかそこまで手が回りません。ただし、ドタキャンは、当日の売上にかかわる深刻な問題です。予約管理システムの多くは、事前確認のメールを送る設定にできるため、やむを得ないキャンセルの際も、顧客にとっては連絡しやすく、店舗にとっては不測の事態を防ぐことができるのです。
POSシステムとの連携により顧客満足度アップ
POSシステムと予約管理システムのデータベースを共有するサービスもあります。この場合、顧客からの予約変更に合わせて、空席が出ないように席の配置を調整することが可能です。顧客情報と連携していると、初めての来店なのかリピーターなのかも分かりますから、その都度、初来店の方にはメニューや注文方法を丁寧に説明したり、2回目以降の方には「いつもありがとうございます」と声をかけたりなど、最適な接客をできるようにもなります。さらに、そうした情報をリピーター対策や客足予測に生かすこともできるのです。
お客さまをお待たせしない利便性
このように、現在の飲食業界のIT活用としては、POSシステムと予約管理システムが中心ですが、そのほかにも導入例は少ないものの、さまざまな分野でITが取り入れられるようになっています。
待ち時間なしでの入店やテイクアウトなどの充実したサービスを
たとえば、リアルタイムでの空席情報を提示して、ウェイティング客への発券や自動呼び出しを行うサービスも始まっています。行きたいお店が満席の場合、ウェイティングリストに登録した顧客は、空席ができたときにメールで案内を受け取れるので、待ち時間なしで入店することができます。同様に、事前にテイクアウトの注文を受け付けて、料理ができたらメールで連絡するサービスもあります。
まだまだある!飲食業界のIT活用の可能性
POSシステムや予約管理システムを中心に、飲食業界で始まっているIT活用。今後、ITをうまく取り入れることは、作業の効率化や顧客満足度アップを図るためだけでなく、精度の高いマーケティングを行うために欠かせないものになるに違いありません。
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