NEC導入事例: オフィスデジタルサイネージ

事例ポイント

課題背景　

社員間のコミュニケーションの活性化と情報浸透によって、より生産性を高められる職場環境を実現していきたい
「伝える」ではなく「伝わる」コミュニケーションを実現して、社員のエンゲージメントを高めたい

成果

社員間コミュニケーションのきっかけになる

コーポレート部門から発信される多くの情報の中から、特に社員に知ってほしい情報を選び、サイネージを通じて広くタイムリーに届けることで、発信する情報の認知が拡大。サイネージの内容が共通の話題となって、社員間のコミュニケーションも活発になった。

カルチャー変革に取り組む会社のメッセージを共有

社内変革プロジェクト「Project RISE」(^※)のメッセージを、これまでとは異なる手段で効果的に伝え、社員一人ひとりの心を動かし、行動変容を促進。

※
「Project RISE」とは、NECグループの社内変革プロジェクトの総称です。

事例の詳細

導入前の背景や課題

社内変革プロジェクト推進に欠かせなかった
メディアの特長を活かした「伝わる」コミュニケーション

NECグループでは、「2020中期経営計画」で掲げた「実行力の改革」の一環として、2018年7月から社内変革プロジェクト「Project RISE」を推進していますが、その背景には、将来に対する危機感があります。社会の変動性（Volatility）が非常に高まり、将来の見通しに対する不確実さ（Uncertainty）や複雑さ（Complexity）、不明確さ（Ambiguity）がより深まったVUCAの時代にあって、中長期的に市場やお客様から選ばれ続けるために必要なのは、環境変化への柔軟な対応力。「Project RISE」の推進を担うカルチャー変革本部の繁田は、その狙いをこう語ります。

「多様な人材が、それぞれに合った働き方を自律的に選択し、持てる力を最大限に発揮できるよう、さまざまな取り組みを行っています。具体例を挙げると、コアタイムのないスーパーフレックス制度の導入や、テレワーク環境の整備、オフィス改革などです。取り組みを進めると同時に、社員一人ひとりが変革の必要性を自分事としてとらえ、意識や行動を変えてもらうために重要になるのが、社内コミュニケーションです」（繁田）

NEC
人事総務部不動産管理部
(兼務)カルチャー変革本部
エキスパート
繁田聡子

社内広報などを担うコーポレートコミュニケーション本部も、カルチャー変革本部と連携し、社員のエンゲージメント向上を図るために社内コミュニケーションの強化を進めています。

「従来の情報発信では、社内ポータルへの掲載や一斉メール配信によって“伝える”ことが中心でした。その後、ITツールの進化によって社内での情報発信が容易になったことに加え、ソーシャルメディアの発展などもあり、社員の皆さんが一日に接触する情報量が従来に比べとても増えています。そのような状況で、コミュニケーションを“伝わる”ものにしていくためには、伝えるメッセージの中身はもちろん大切なのですが、やはり伝え方に“インパクト”が必要なのではないかと考えました」（宇津野）

従来からの社内ポータルや一斉メール配信などに加えて導入したのが、強制視認性が高く、豊かな表現が可能な「オフィスデジタルサイネージ」。社内情報をタイムリーかつ効果的に共有することで、“伝わる”コミュニケーションを目指しました。

NEC
コーポレートコミュニケーション本部
エンゲージメント推進室
マネージャー
宇津野直木

オフィスデジタルサイネージに求めたもの

実際、ディスプレイをどこに、どれくらいの高さで設置するのが適切かといった課題に対し、NECの顔認証技術を活用した通行量や視聴率のデータを踏まえた、最も効率のいい設置場所の検討も行いました。コンテンツ配信ソフトウェアの使い勝手もよく、専門的な知識やスキルがなくても、例えばパワーポイントのファイルを登録し、公開の日付を設定しおけば、期日に自動でスライドショーが展開されるなど、誰でも手軽に扱えます。

「管理者側が配信先グループを作成し、どこに、どの情報を、どれだけの期間に配信するのか、コンテンツの出し分けも自由に決めることができ、またネットワーク配信による一括配信が可能なため、多拠点への情報発信がより効率的に行えます。例えばコーポレート部門からの全社員への通知や、各部署でのフロア単位での情報共有などが簡単にでき、今後の展開を考える際、使いやすさと柔軟性の部分はとても重要なポイントでした」と繁田は話します。

コワーキングスペースに設置されており、さまざまな部署の社員が集まる場所だけに、その視認効果も高い

導入後の成果

「オフィスデジタルサイネージのコンテンツがミーティングで話題になることも多く、社員間のコミュニケーションの活性化につながっています。さまざまな情報がオープンに表示されるため、若手社員からも好意的に受け止められています。
川崎市にある玉川事業場ではエレベータホールにディスプレイを設置しましたが、エレベータ待ちの時間に皆ディスプレイを見ています。バレーボールチームNECレッドロケッツの紹介を流したところホームゲーム入場者数が増えるなど、効果が数字にも表れています」（宇津野）

一部エリアでは、センサーを活用したIoTによるトイレや食堂の利用状況の見える化にも取り組み、社員からの満足度も高いそうです。現場では、オフィスデジタルサイネージによって確実に変化が生まれています。

今後の展望

リアルタイム配信を含めた「心を動かす」情報発信で
社内カルチャー変革をさらに推進する

今後の予定については、本社以外での設置拠点を増やすことのほかに、「きめ細かな情報提供」「リアルタイム配信」が挙げられました。

「クラウドを使ったネットワーク型配信サービスのため、全社通知はもちろん、地区別の通知、部門内通知など、きめ細かな設定が可能です。それぞれの場所で働く社員にとって真に価値のある情報を、最適なタイミングで届けられるような運営をしたいと考えています。またリアルタイム配信を使った経営トップのメッセージのライブ配信や、台風、地震などの自然災害時の緊急速報の配信なども実現させていきたいです。」（繁田）

コアタイムのないスーパーフレックスを採用したことで、決まった時間、決まった場所で働くという前提は崩れつつあります。だからこそ、社屋など多くの社員が集まる場所で注意喚起ができる館内放送、場所にとらわれず周知が可能な社内ポータルや一斉メール配信に加え、時差通勤する社員にも視認性高く情報を伝えられるデジタルサイネージを組み合わせることで、より効果的な情報発信が実現できると考えます。

オフィスデジタルサイネージの導入が、社内変革プロジェクト「Project RISE」の推進に欠かせない社員一人ひとりの意識改革を後押しするツールの一つになることに、期待が寄せられています。今後も社員のエンゲージ向上に向け、会社のメッセージと連動した、社員の「心を動かす」情報発信をよりきめ細かく行えるよう、オフィスデジタルサイネージの活用を拡大していきます。