DX時代の「安全・安心」を支える“箱”　それが、NECのグリーンデータセンター

2024年6月27日

SDGs、ESG経営という言葉が定着した昨今、持続可能な社会の実現に向けた動きは待ったなしです。身近なところでも、再生可能エネルギーの活用やリサイクルの推進など様々な取り組みが広がっています。それはDX（デジタル・トランスフォーメーション）の世界も同様。2024年5月、NECが新たに神奈川と神戸に開所したデータセンターは、環境に配慮した取り組みが特長の一つです。「誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会」をPurpose（存在意義）に掲げるNECがつくりあげた「グリーンデータセンター」、その舞台裏に迫ります。

急拡大するデータセンター、「安全・安心」が大前提

そもそもデータセンターとは何なのでしょうか。

「基本的には丈夫な建物のこと。中にお客様やNECの大事なデータを入れるいわば“箱”です」。そう教えてくれたのは、10年以上NECのデータセンター事業に携わってきた、データセンターサービス統括部の伊藤誠啓。「データ」という重要資産を預かる場所として、災害時に備え自家発電機を用意したり、セキュリティー面が厳重に整備されていたり。安全に稼働し続けられる設計は、データセンターの「前提」であり「特長」のひとつです。広義では、インターネット上の「クラウド」もデータセンターになります。

インターネット利用の浸透や生成AIの急拡大などを追い風に、データセンターの需要が増す中、今や、社会のDXにとってデータセンターは不可欠な存在となっています。NECでもデータセンター事業には力を入れており、NEC印西データセンターは、3つの主要なパブリッククラウド（Microsoft Azure ExpressRoute、AWS Direct Connect、Oracle Cloud Infrastructure Fast Connect）の接続拠点を備える国内唯一の拠点として注目を集めています。生成AIへの対応も強化。５月にNECが発表したDX事業の新たな価値創造モデル「BluStellar（ブルーステラ）」にとっても、NECのデータセンターは重要なDX事業のベースとなります。

急拡大する需要の一方で、もう一つ欠かせないのが「脱炭素」との両立です。NECとして環境経営に力を入れる中、「データセンターには大量の電力消費のイメージがあるからこそ、我々がグリーン化に取り組まねばという使命感はありました」と伊藤は語ります。

「グリーン」との両立、NECだからできること

一見相反する「グリーン」と「データセンター」の二つを両立させる仕掛けをみてみます。

データセンターの電力消費は多く、例えば、今回開所した神奈川データセンター二期棟の消費電力は、一般家庭で換算すると最大約2万世帯分に相当します。

こうした電力問題へのアプローチのポイントの一つは、「電力消費に伴って出る熱を効率的に冷やし、排熱する」こと。一例にフリークーリング技術の活用があります。これは、肌寒い10-5月に、外の冷たい空気を使って冷たい水を作りデータセンターの中に循環させる仕組みです。冷水と表現するには「？」と感じる約20℃の水でも冷却できる仕組みを整え、消費電力の削減を実現しました。また、冷やすための冷たい空気と排熱された暖かい空気の流れを細かく計算、シミュレーションを重ねて効率性を高めています。

もう一つのポイントは「100%再生可能エネルギー」です。太陽光パネルによる自家発電に加え、電力会社から調達する自然エネルギーなど、全て再生可能エネルギーで賄います。こうした取り組みは徐々に進んでいるものの、100%再生可能エネルギーで稼働するデータセンターは少ないのも事実。利用業者には、使用した電力に応じて自然エネルギーを使っていることを証明する「非化石証書」を提供できるなど、自社だけでなく、取引先のESG経営への貢献も特長です。LED照明など施設管理でも省エネをはかっています。

NECは2023年度から名古屋のデータセンターでグリーン化をスタートし、神奈川、神戸と「今後もグリーンデータセンターを増やしていきたい」と伊藤は力を込めます。

時代と、そしてお客様に合わせて進化を続ける

NECの先端技術を駆使した「安全・安心」をベースに、時代に合わせた「グリーンデータセンター」への進化。それがNECのDX事業、「BluStellar」の土台にもなる。培ってきた信頼と技術に基づいた進化は現在進行中で、生成AIを始めとする次世代テクノロジーへの対応など、DX時代に対応してアップデートできるのも、またNECの強みです。

「時代の要請に応じてデータセンター側もカスタマイズしていく必要がある」。開所からわずか一か月にも関わらず、高性能で排熱量の多いGPUサーバー等、コンピュータのさらなる高集積化に対応するため、新たな冷却方式の導入を検討するなど、既に伊藤たちは次のステップに向けて動き出しています。