――海の色を知ると、「赤潮」が観測できるのですね。赤潮とは、基本的にどのような害があるものなのでしょうか？

斎藤：私たちは赤潮のことを「有害藻類ブルーム」と呼んでいるのですが、赤潮（有害藻類ブルーム）は特に沿岸海域の漁業に大きなダメージを与える有害なものです。ひとことで「赤潮（有害藻類ブルーム）」といっても、多くの種類があり、影響を受ける魚や業種もさまざまです。代表的なものでは、「珪藻類（けいそうるい）」※1の赤潮があります。珪藻類の赤潮は海苔の色があせる「色落ち」の原因となります。九州の有明海は代表的な海苔の産地ですが、「色落ち」が発生すると海苔の価格が下がってしまうので、有明海での珪藻類の赤潮は海苔養殖に大打撃となります。
ブリやマダイなどの養殖業にとっては、「ラフィド藻」「渦鞭毛藻類（うずべんもうそうるい）」※2などの藻類の赤潮が魚を窒息させるため危険です。ラフィド藻の一種シャットネラ、渦鞭毛藻類のコクロディニウムやカレニア・ミキモトイなどが挙げられます。養殖魚が被害を受けると億単位の被害が発生します。
渦鞭毛藻類のアレキサンドリウム属では貝毒が発生します。二枚貝の体内に毒性プランクトンが蓄積して貝が毒化します。シャットネラのように魚が影響を受けるのではなく、貝を食べた人に直接影響が出るので注意が必要です。

※1：植物プランクトンの中でも最も種類が多い藻の仲間。細胞の周りにガラス質の殻を持つという特徴がある。

※2：淡水から海水まで幅広く生息する植物プランクトンの仲間。鞭毛（べんもう）と呼ばれる器官を持ち、泳ぐ能力を持つという特徴がある。

――「しきさい」の衛星データは赤潮対策にとってどのように役立つのでしょうか？

斎藤：日本の漁業は昔から赤潮に苦しめられてきましたから、各県の水産試験研究機関は赤潮発生の情報が入れば、すぐに調査船を出して調査する体制が出来ています。また調査の結果「赤潮プランクトンの細胞数や密度」などが基準を越えた場合、迅速にアラートを出しています。ここまでは衛星データを使わなくてもできますが、船の調査は点の情報なので、赤潮の沖への広がりや、移動の状況が把握しにくいのです。衛星データによって、「かなり沖合まで広がっている」「流れの状況から東へ広がっている」といった空間的な分布が把握できるようになります。これが衛星に求められている役割です。

衛星データから赤潮検知する研究はこれまでも行われてきましたが、解析に使われる衛星の解像度がだいたい1㎞ぐらいで、その解像度では赤潮を詳細に把握することが難しかったのです。一方、解像度250ｍの「しきさい」ならば、ピンポイントで赤潮を検知できる可能性があります。もっと高解像度の衛星もありますが、そうした衛星の多くは観測頻度が低く即時性に欠けます。「しきさい」は、高解像度と、１～2日に1回という観測頻度のバランスが取れていて、世界的に見ても非常に高性能な衛星です。まだ研究中な部分もありますが、今後は「しきさい」データを現場の漁師さんなどにも見てもらい、検証していくことが必要だと考えています。

――「しきさい」によって得られたデータは、どのように現場の漁業者さんに届けられるのでしょうか。

斎藤： JAXAが衛星データを受信して一次処理を行い、JAFICで使いやすいように加工して、漁師さんや各県の水産試験研究機関などに迅速に配信する、というのが従来からの基本的なフローです。「しきさい」の情報についてもこのフローに沿って提供を行っています。
また、2000年代以降、洋上の通信環境が改善されたことで、漁船にPCを設置して情報を受け取って使うICT活用型の漁師さんが増えてきました。それに対応するためJAFICでは「エビスくん」というPC用情報端末を開発しました。最近では、スマートフォンやタブレットで情報を見たいといった要望も多く、携帯やタブレットで使いやすい「エビスくんタブレット版」、沿岸で操業する漁師さん向けの「エビスくん沿岸版」なども開発しています。エビスくんの利用者数は現在700隻程度となっています。浮魚を対象とする多くの漁船で利用してもらっています。「しきさい」の情報についても、このコンテンツの１つとして提供する準備を進めています。
エビスくんは、水温などの海の情報に加え、気象などの情報も一括してみられるのが大きな特徴です。さらに魚の価格（市況）なども見ることができます。沖合の船上で各地の市況を見ながら水揚げする港を決めるといった判断にも活用できます。

――衛星データやICTを使いこなす漁業者さんが増え、これから日本の漁業はどのように変わっていくのでしょうか？

斎藤：昔ながらの経験と勘に頼るのではなく、それに加えて「最新の海の状況も把握する」というのが今の漁師さんです。船で測った水温や衛星が観測した水温などを総合的に分析して漁場を探索します。一方、今まで魚が獲れた海域に魚がいない、去年と海が変わっている、ということが実際に現場で起きています。そういう時こそ、情報を分析して対策を講じる、情報を使いこなすことが必要です。情報を活用する漁師さんは今後もさらに増えるでしょう。それによって、漁業・水産業のスマート化、ICT化はより一層進むと思います。このため情報内容についても更なる高度化が求められます。
加えてICTを使いこなす人材を育成することも重要です。小学校では、「漁師さんは衛星が観測した水温の情報から『このあたりに魚がいるかもしれない』と分析して、魚をとっている」ということが教えられています。衛星データは漁業にとって当たり前の情報となりつつあり、水産高校ではICTを活用した漁業についての授業も始まろうとしています。今後新しく漁業に従事する人たちの間で、ICTが普通に使える人、先端技術をどんどん取り入れようとする人がますます増えると考えています。

――日本の漁業が変わっていく中で、SDGsの「目標14：海洋と海洋資源を持続可能な開発に向けて保全し、持続可能な形で利用する」への展望をお聞かせください。

斎藤：JAFICにとって、次世代に水産資源を持続させながら、水産業全体をICT化、成長産業化していくことが使命であると考えています。これはSDGｓの目標とも合致します。そのために人工衛星データの有効活用を促進していきたいと考えています。
特に沿岸漁業や養殖業へのサポートでは、各都道府県の水産試験研究機関との連携が重要であると考えています。ただ、水産試験研究機関の皆さんからは、衛星データを十分に活用できていない、どう使えばいいのかわからない、という声も多く聞かれます。そこで、インターネットで簡単に衛星データにアクセスできるサービスや、衛星を専門としない研究者の皆さんが使いやすい形でデータを配布していくということが、重要だと考えています。
新しい衛星データや新しい技術を水産分野に展開していく上で、JAFIC単独で出来ることには限界があります。JAXAとの連携、NECのような民間企業の皆さんとの連携が重要です。衛星技術の開発サイドに「漁業ではこういった衛星データがほしい、こういう観測ができるとよい」という現場のニーズも伝えて、技術開発を推進していきたいと思っています。