東京本社勤務、住まいは仙台「働き方選べてよかった」　遠隔地OKのNECの取り組み

2023年1月12日

NECは、働きがいを実感しながらチームの力を最大化するためのロケーションフリーな働き方を進めています。その一環として、職場からの距離に関係なく自由に住む場所を選べる「遠隔地居住勤務」の仕組みを充実させ、働く場所の選択肢が広げられるようルールを整備。今回のNEC Storiesでは、所属は東京本社、住むのは仙台という社員の働き方を通じて、働きがいを高めるためのNECの取り組みをご紹介します。

突然の異動→引っ越さなくてOK　「環境ありがたかった」

NECでは、社員が働く時間・場所を自律的にデザインし、リアルとリモートを最適に組み合わせるハイブリッドワークを定着させ、働きがいの実感を高めていく「Smart Work 2.0」を推進し、チームの力の最大化をめざしています。その取り組みの一つとしてロケーションフリーの働き方の推進があり、遠隔地居住勤務も多様な働き方を実現するための一つのスタイルです。

NECで実際に遠隔地居住勤務をしている社員は、この働き方によってどのように働きがいを実感することになったのでしょうか。

2020年夏、仙台に勤務していた三尾一矢は頭を抱えました。NECソリューションイノベータ東北支社から、東京のNEC本社への出向人事。妻と子と暮らすマンションを購入したばかりのタイミングの異動に「家族に何といったらいいんだろう」。

ところが、異動前に新しい上司に相談すると、予想外の答えが。「うちの職場には関西や東海に住んでいる人もいる。仙台に住んだままで問題ないよ」

新型コロナウイルスの感染拡大でリモートワーク化が進んでいたことも追い風に、10月、仙台から350キロ離れた東京での勤務がスタート。2008年の入社以来初の異動で、仕事もシステム保守からデジタルトランスフォーメーション（DX）コンサルへと一変しました。始業は午前８時、オンライン打ち合わせを１日あたり５～６件こなし、午後6時半ごろ終業。東京への出勤は多いときで週１回、2022年９月以降は月１回程度です。

「職場の協力には感謝しています」。仕事の割り振りでは、オンラインのやりとりが中心のお客様の担当に。手続きの面でも「押印はどうすれば」「出社時の交通費の精算は」など、細かい相談に上司は丁寧に応じてくれました。「何でも聞ける環境でありがたかった」。同じように遠隔地に住む同僚とは、オンライン飲み会で盛り上がっています。

通勤の浮いた時間に仕事関係の本を読んで、不安解消にあてる努力もしました。何より、家族との時間を確保できる。ワークライフバランスはもちろん、自分のキャリアをデザインするためにも「この働き方を選べてよかった」といいます。「上司や他のメンバーの理解があったから実現した。とても感謝しています」

「コミュニケーションが大事」上司からの積み重ね

遠隔地からの勤務を三尾に相談された当時の上司、川上隆之は、あっさり言います。「ベストパフォーマンスが出せれば、どこで働いてもいいですよね」

川上や三尾の職場は、民間企業のDX戦略推進を支援するコンサル部門。もともとリモートワークやフレックス勤務に慣れていたメンバーが多く、三尾の前にも遠隔地からの勤務者はいました。

「仙台に住み続けたい」という希望をかなえることに、抵抗は全くありませんでした。とはいえ、新しい仕事でうまくやってもらうために心がけたことは「シンプルにコミュニケーション」。東京に来た際には必ず直接会ってコミュニケーションを取る、1on1面談を増やす、オンラインのグループ会議で発言を促すなど、小さなことでも積み重ねを大事にしてきました。「三尾さんは能動的に動き、仕事の期限もしっかり守るタイプなのでやりやすかった」。

上司以外の三尾の先輩たちからも、小まめなアドバイスと声掛けがありました。「しゃべらないとコンサルじゃないよ」「自分の意見を言わないと置物になっちゃうよ」と親身になって教えてくれ、ちょっとしたことでも遠方から声をかけてくれました。三尾は「毎日のように電話をくれて、隣にいるような感覚で仕事ができました。心の壁はすぐになくなったと思います」と振り返ります。

働きがい高めるため　制度やルールを整備

NECは、社員一人ひとりの働きがい・成長と、会社の成長を実現するための取り組みの一つとして、場所にとらわれないロケーションフリーな働き方ができるよう、制度やルールの整備を行っています。

もともとNECには職場から〇〇キロ以内、といった居住地の制限はなく、2020年当時でも、職場がOKなら遠隔地からの勤務は可能でした。しかし、当時は出社が前提だったこともあり「遠隔地居住勤務」として会社全体としてのルールは整備されていませんでした。

多様な働き方の選択肢を増やすため、まずは2021年11月、「遠隔地居住勤務」の条件を整理して公表。テレワークができる環境であることを前提とし、「国内居住」「出社頻度は月２回（半年で12回）程度」「出社時の交通費・宿泊費は実費を支給」としました。遠隔地の基準は「概ね120キロ」。この時は、育児や介護など「相当の事由」がある人が対象でした。

その制限も2022年７月から撤廃。上司が認めればOKになりました。NECでは2022年12月時点で、約150人の社員が「遠隔地居住勤務」をしています。

NECは、これからも働きがいを実感しながらチーム力の最大化を目指し、ロケーションフリーな働き方を進めていきます。