ANA客室乗務員向け機内訓練にNEC開発のVRを活用
~機内での緊急事態を体感する訓練を仮想空間で実現~
2019年3月20日
全日本空輸株式会社
日本電気株式会社
全日本空輸株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 平子 裕志、以下 ANA)は、日本電気株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO:新野 隆、以下 NEC)が開発したバーチャルリアリティ(以下VR)を活用した客室乗務員訓練を開始しました。現実で再現困難なシーンをVRにて実現する「法人VRソリューション」(※1)を活用したもので、航空業界の訓練用途でCGを用いたVRの本格導入は、世界初となります。(※2)
2018年度に採用した約800人の新入客室乗務員を対象として、機内の安全性確保に向けた保安訓練にVRを活用した訓練を導入しました。具体的には、現実で再現困難な機内での緊急事態(火災、急減圧)や機内設備の安全確認作業をVRで再現します。本訓練の導入により、万が一の緊急事態の発生時においても、これまで以上に迅速かつ適切に対処できる客室乗務員の養成が可能となるとともに、反復実習が可能となり、業務手順の定着が高まるなどの効果が現れ始めています。
今回の導入はNECの「法人VRソリューション」を活用することにより、客室訓練における課題を解決するだけでなく、仮想空間を活用する次世代の業務スタイル「Virtual Work Place」(※3)を見据えたものとなっています。
また、2019年4月からは一体型VRデバイス「Lenovo Mirage Solo」(※4)の採用を予定しており、前後左右の移動や屈む動作もVR空間に反映させることが可能となり、客室全体の設備の安全確認作業など、きめ細やかな機内訓練が可能となります。
以上
- (※1)「法人VRソリューション」
ユーザニーズに合わせてVR空間を個別に構築し、ヘッドマウントディスプレイなどと組み合わせて提供。危険な作業・研修などのトレーニング用途、ユーザビリティ検証などのシミュレーション用途、遠隔会議などのコミュニケーション用途での活用が可能。参考URL:https://jpn.nec.com/nvrs/index.html - (※2)NEC調べ
- (※3)「Virtual Work Place」
VR空間が業務を行う場所の新たな選択肢になるという概念。VR空間を活用することで時間や場所の制約がなくなり、現実を超える付加価値、現実を置換えるコスト削減、AIと人が協働する新たなワークスタイル等の実現を目指す。 - (※4)「Lenovo Mirage Solo」
世界初のスタンドアロン型でかつDaydream対応、WorldSense™搭載のVRヘッドセット。空間内の動きを把握するGoogle™のテクノロジーWorldSense™により、上下、前後、左右の動きをVR空間に反映できる。
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