人材開発に関する体制

NECでは、HR（Human Resources）方針の実現に向けて変化にスピーディーに対応し、「適時適所適材」を実現するための体制整備を加速しています。

変革を推進する人事体制

事業戦略をサポートする人事戦略をリードする人事部門の役割を整理しています。HRモデルを作成し、HRBP（Human Resources Business Partner）、SSC（Shared Service Center）、CoE（Center of Excellence）のそれぞれに役割と責任を定義しました。CoE機能が中心となり人事戦略の立案、プログラムや制度、ポリシーなどを最適に策定し、NECにおける人材開発・育成の施策の展開をHRBPとともに行っています。

専門性を高める育成体制

One NECとしての人事基盤

HR方針を実現させるためにはNECグループ内（国内・海外を含む）での人事基盤の統一が必要です。パフォーマンスディベロップメント（目標管理、1on1、業績と「Code of Values（行動基準）」による9ブロックを活用したフィードバックによる育成と行動変容の促進）を2019年以降グループ会社にも展開し、人事評価の軸の統一を図っています。

2025中計に掲げる「国内IT事業のトランスフォーメーション」実現のため、 社会価値を創造・実装し続ける DX人材を12,000人確保する計画を掲げ、 DX人材育成の強化を進めています。また、次世代リーダー人材の育成として、有望人材にタフアサインメントやトレーニングなどの豊富な成長機会を提供し、成長のスピードを加速する取り組みを行っています 。

NECでは、臨時従業員を含む従業員および派遣を対象にさまざまな人材開発プログラムを実施しています。
「NEC Wayに共感し、Code of Valuesを実践するプロフェッショナルの育成」を目指して人材育成を行っています。その実現に向けて、従業員のキャリア自律と主体的な学びを重視した人材育成プログラム・環境の整備を、以下の①～④の領域を中心に進めています。

研修体系

研修体系の詳細については下記に記載しています。
研修は、雇用形態によらず領域やプログラムごとに適切な対象に実施しています。

人材開発プログラム

以下の5つのテーマを人材開発の重要なテーマと位置づけ、さまざまな取り組みを行っています。

グローバルマーケットで勝つためのビジネスリーダーの創出（次世代リーダーシップ育成）

タレントプール管理（人材の発掘）

次世代リーダー育成に向けた施策

組織のチカラを最大化するマネジメント人材の強化

ピープルマネージャーのマネジメント力強化

組織として戦略に基づき事業の強化・成長を図ることと、従業員が自律的なプロフェッショナルとなることをジョブ型人材マネジメントというツールを用いて職場で実現するカギはピープルマネージャーにあります。

2024年度は各種トレーニングの展開およびマネジメント行動の自己理解を深め主体的な学びを促進する行動変容プログラムの実行を通じて、ピープルマネージャーのマネジメントケイパビリティ強化に取り組みました。

ビジネストランスフォーメーションを実現するプロフェッショナル人材の養成

職種別人材育成委員会によるプロフェッショナル人材育成

「マーケティング」「営業・ビジネスデザイン」「サービス・SE・コンサルティング」「技術開発」「SCM」「研究開発」の6領域において、領域を代表するNEC役員を各委員会の委員長とし、各組織から選出された幹部・有識者と人事部門が協業する職種別人材育成委員会にて、事業成長に必要なプロ人材育成をリードしています。2024年度はジョブ型人事制度導入初年度でもあるため、職種単位で制度導入状況を見極めながらより事業戦略にフィットするジョブの見直しを行うとともに、「職種ごとに求められる専門教育の強化」および「事業に貢献できる人材の育成」に注力し、各委員会で検討・取り組みを実施しました。新システムで実施した「スキルアセスメント（実施率95%）」のデータをもとに、事業部門から委員に選出されているビジネスリーダーとともに職種ごとの課題（スキルレベルが期待値に満たないケースなど）の特定、対策立案を行いました。

DX人材育成

経済産業省のフレームワークにNEC独自要素を加え、NECおよび国内連結子会社共通のDX育成体系を整備・強化し、DXリテラシー（基礎、マインドセット・カルチャー変革）と強化すべきDX人材の定義や要件、育成目標に合わせたDX人材（専門）の育成プログラムを200種類以上開発・実施しました。NECおよびNEC国内連結子会社（16社）において、DXリテラシー（基礎）研修にのべ104,907人、DX人材向けの専門研修にのべ43,811人が参加しました。

2024年度のDX人材はのべ11,935人（2025年3月31日現在）となっており、デジタル証明書（オープンバッジ）の付与とBy nameの社内公開による可視化を行いました。また、組織ごとのDX人材状況は常時公開されており、事業成長に沿った育成とハイレベルなDX人材の継続的な輩出が行われています。

DX事業の成長と連動した計画的なDX人材育成推進体制のもと、DX人材育成プログラムによるさらなるスキルシフト／スキルアップ施策を継続強化することで、2025中計の達成を実現していきます。

注力領域における人材育成

NECでは当社の核となる技術を価値創出へとつなげる人材の育成・獲得に積極的に取り組んでいます。

トップ研究者の育成・獲得／ダイバーシティ

新事業創出のための人材の育成

知財専門人材

情報セキュリティ人材の育成

SBDを実践する専門人材の育成

実践的なセキュリティ対策訓練

高度なセキュリティ人材の育成

セキュリティ人材の裾野拡大

生成AI人材の育成

NECでは、優秀人材の確保と実行力の向上のためには、主体的なキャリア形成をするというマインドの醸成と主体的なキャリア形成を促す仕組みの提供が不可欠と考えています。

NEC人材の基盤となるマインド醸成ベーススキルの底上げ

新卒採用および若手育成の研修

若手層への学びと挑戦の機会をロードマップで整理、若手のうちから自ら変化を起こす習慣をつけ、お互いに刺激し合い、高め合いながら、個人・組織の成長につなげていく手上げ制のものから必須のプログラムまで整理しています。

具体的な取り組み事例としては「リバースメンタリングセッション」は手上げ制で、新卒採用が役員の課題をDXで解き、アプリ開発まで行うプログラムに35人が参加しました。また、入社2年目の従業員を対象に必須研修として「RISE Fast for Early Career」を開催しています。RISE Fastとは、従業員の主体性を引き出し、課題解決スキルと変革リーダーシップを習得するNEC流問題解決手法であり、新卒2年目従業員570人が実務を抱える中で、組織長とともに組織課題を解決に挑戦するというチャレンジングな機会を設けています。

従業員向けデジタル移行プログラム

NECでは、すべての従業員がデジタルツールを活用し、安全かつ効率的に業務遂行が行えるよう、さまざまな研修やマニュアルを用意しています。また、AIをはじめとする新たなテクノロジー活用に関する研修も実施しています。

従業員のキャリアオーナーシップを支援するNECライフキャリア（株）

従業員一人ひとりが大切にする価値観に照らしたキャリアを歩むことで、個々人の成長と幸せにつながるよう、会社はキャリアプランを考え行動することができる環境を整備し、自発的なスキルアップや希望するポジションへの挑戦を支援、後押しする仕組みを整えています。特に、主体的なキャリア形成に向けた関連プログラム（研修プログラムや関連制度）は、2020年度に「Career Design Workshop」という名称に刷新し、新たに体系化して展開しています。また、こうした機能を強化し、従業員のキャリアオーナーシップを支援することを目的として、2020年度にNECライフキャリア（株）を設立しました。

従業員の主体的キャリア形成を支援する取り組みを強化

HR方針「挑戦する人の、NEC。」の一つとして、2020年度に設立したNECライフキャリア（株）が中心となり、従業員のキャリアオーナーシップの強化を支援する研修プログラム「Career Design Workshop」を20代から50代までのNECグループ従業員13,000人に実施しました。また、8,500人を超える希望者に個別のキャリア面談を行いました。

さらに、希望する従業員に対し、グループ内外の新しい仕事への挑戦機会を紹介し、その定着や活躍を支援しました。
事業や戦略の変化に伴い組織機能が変化する中、新しい機能を必要とする組織に対しリスキリングプログラムを集中的に提供し、組織強化に向けた取り組みを行っています。

従業員の移行支援プログラム

「NEC Growth Careers」（従業員とポジションのマッチング制度）による主体的キャリア形成

従業員一人ひとりが自らの意志で将来のキャリアを描き、ありたい姿になるために挑戦・成長できる環境と機会を整えるべく、社内公募制度を強化しています。2019年度にそれまでの制度を刷新して以来、応募者数は累計約3,800人、合格者数は累計1,500人を超え、多くの従業員が自ら新しいキャリアに挑戦し異動を実現しています。2022年度からは募集をかけている部門が、自組織や募集ポジションの魅力、そこで働く魅力的な従業員を紹介する社内向け生配信番組であるNGCmeetup（! 募集ポジション説明会）を定期的に開催しています。さらに、2024年度は一部グループ会社、2025年度は国内主要グループ会社からの公募を開始し、グループ会社含めたキャリア機会を広く従業員に示し、主体的なキャリア形成を後押しする仕組みを提供しています。

NEC独自の取り組みであるAIレコメンドサービスの導入

従来は公開されているジョブディスクリプション（職務記述書）を見て興味を持った従業員が応募する、または公開されている職務経歴書を採用部門のピープルマネージャーが検索し、欲しい人材にアプローチするジョブマッチング制度でした。2020年度からNECの持つAIの技術を活用し、職務経歴書に記載された内容と公開されている募集ポジションの内容を機械学習によってマッチングさせ、レコメンド（おすすめ）として表示するAIレコメンドサービスを開始しました。2023 年度には新たな研究技術を活用しAIレコメンド機能を高度化し、さらに従業員が利用しやすくなりました。従業員は自らが気づいていない自分の可能性を発見し、より多くの挑戦・成長機会を獲得することができる一方、採用部門のピープルマネージャーはオープンポジションにベストな人材を効果的・効率的に選出・確保・配置できるようになりました。

人材育成への投資

臨時従業員を含む従業員1人当たりの研修日数および研修費用は以下のとおりです。

人材育成の効果測定

人的資本への投資収益率は以下のとおりです。

One NECサーベイから見る取り組みの成果

年に一度、日本電気（株）および連結子会社の従業員を対象に実施しているOne NECサーベイにおいて、キャリア・自己開発に関する質問に対する肯定回答率が、日本電気（株）およびNECグループ（国内）において2023年度比で6%向上しました。

中長期目標／重点活動と進捗／成果／課題

中長期目標／重点活動

（対象：特に記載のない場合は日本電気（株）、期間：2021年4月〜2026年3月）

2024年度の目標と進捗／成果／課題と2025年度の目標

2024年度の目標

進捗／成果／課題

2025年度の目標