ヤマハ株式会社（本社：静岡県浜松市、社長：中田卓也、以下 ヤマハ）は、ワークスタイル変革の一環として、日本マイクロソフト株式会社（本社：東京都港区、社長：樋口泰行、以下 日本マイクロソフト）のクラウドサービスOffice 365を活用したグローバル情報基盤 (以下、本システム) を導入します。

本システムは、日本電気株式会社（本社：東京都港区、社長：遠藤信博、以下 NEC）がOffice 365の導入に加え、グローバルにおける24時間365日の多言語サポートなどを実施するものです。本年12月から稼働開始予定であり、ヤマハのグローバル31ヶ国約1.2万人の社員が利用する、大規模なOffice 365活用事例となります。

ヤマハでは、取引先を含めたタイムリーな情報共有やモバイル活用といった昨今のニーズへの対応や運用コストの削減のため、Lotus Notesを用いたこれまでの情報基盤の刷新を行う必要がありました。新しい情報基盤の選定にあたっては、複数のソリューションを検討した結果、企業利用における運用のし易さ、中国からの利用に実績がある、Officeとの親和性が高い、といった項目が検討され、その結果、Office 365が選ばれました。

本システムの導入によりヤマハは、相手の状態に応じて電子メールやインスタントメッセージなど最適な手段によるコミュニケーション、海外の社員や取引先などとのWeb会議や文書の安全な共有、移動中におけるスマートフォンからの各種機能の利用を実現します。これにより、ビジネスのスピードアップ、組織の壁を越えたビジネス連携の促進を目指します。

本システムの展開にあたりヤマハでは、自社製品である会議用マイクスピーカー「PJPシリーズ」を活用する事で、よりクリアな音声による遠隔会議を実現し、グローバルでコミュニケーションの円滑化を図っていく予定です。

近年、企業のグローバル展開が加速する中、現場から経営者層までが的確かつ迅速な意思決定、円滑かつ効率的なコミュニケーションを図る必要が高まっています。そのため、企業全体の業務プロセスやワークスタイルを変革すると共に、スマートデバイス、モバイル、クラウド、SNS、BYODなどのICTを駆使した、信頼性・柔軟性の高いコミュニケーション・コラボレーション環境の整備と活用が必要不可欠です。

NECと日本マイクロソフトは2012年4月から、大企業向けにクラウド事業での戦略協業の具体的な取り組みとして、「コミュニケーション・コラボレーションソリューション(注)」の共同開発及び拡販を行っており、このたびのヤマハへのシステム提供は、その成果の一つです。両社は今後も本ソリューションをクラウド型・SI構築型など、幅広い形態で提供してまいります。