※本ダイアログは2025年3月に実施しました。

サステナビリティを取り巻く環境の変化

冒頭、藤川から、サステナビリティに関する世の中の潮流の変化に対する見解を有識者の皆さまに伺いました。
議長のピーダーセン氏からは「ポピュリズムに流されず、科学的データに基づいて、本来企業がやるべきこと、やりたいことを実行するべきである」との話がありました。また、堀井氏と永井氏からは「昨今の反ESGの潮流の表層を一面的にとらえると実態を見誤る可能性がある。事業を展開している地域ごとに、ステークホルダーの反応を確認しながらリスクに対応することが肝要」とのアドバイスがありました。

自らの取り組みを事業機会の創出につなげるために

当社は2025年4月から、社内で環境の取り組みを推進してきた部門を事業部門に組み込みます。自社のリスクを排除すると同時に、自らが最初の顧客となってノウハウを蓄積し（クライアント・ゼロ）、お客さまに価値を提供するという体制を敷くことで、これまで基盤強化のための取り組みであったものを、成長を実現しながら基盤を強化する取り組みへと変革するためです。
このクライアント・ゼロ戦略に対し、ピーダーセン氏からは「基盤と成長、双方のマテリアリティがある中で、提供価値の高度化に向けては、基盤から成長、成長から基盤という両方の流れがあってよい。ただ、NECにとっての機会への転換の確度を高めるためには、世の中で中長期的なボトルネックがあるところからバックキャストすることが重要である。政治的な動きに関係なく、人口の増加、テクノロジーの高度化によって生まれる課題に着目すると大きな機会につながるはずである」とのコメントがありました。また、堀井氏からは「バックキャストでの事業機会の探索にあたっては、若い世代を検討チームに入れるなど、多様性を考慮するとよい」との提案がありました。

本質的なサステナビリティ経営の実践に向けて

最後に、藤川から「情報開示の義務化の一方で反ESGの潮流が表れるなど、世の中が激しく変化する中、既存の枠組みに縛られすぎて、サステナビリティに取り組む意義が曖昧になってきていると感じていたが、NECが社会課題に向き合うことで成長し、その成長を通じて社会に貢献することこそがサステナビリティの本質であると改めて認識することができた。いただいた示唆や、我々が得た気づきを今後の経営に活かしていきたい」と総括し、約２時間の対話を終えました。