ACOS-4の歴史

ACOS-4は、汎用コンピュータACOS-4シリーズの オペレーティングシステムとして、 時代時代の市場要求に応えるべく機能強化を行い、 リリースしています。
ACOS-4がどのように発展してきたか、歴史を紐解いてみましょう。

ACOS-4オペレーティングシステム

現在の最新OSは、

ACOS-4/XT R1.11(2022年 6月 30日リリース)

です。

ACOS-4は、1975年(昭和50年) 10月にACOS-4 R3.1として誕生。その後、各種機能強化、諸元拡大、オープンサーバとの連携・共存など、時代のニーズに対応した ACOS-4/XTへと発展しました。

ACOS-4 R3.11~R11.1

  • 1975年(昭和50)年 10月にACOS-4として世の中に登場
  • COBOLをターゲットとした高級言語指向の命令セット
  • セグメンテーションによる2次元アドレスの採用
  • 全面的な仮想記憶の採用

ACOS-4/MVP R1.1~R4.2

  • 1979(昭和54年) 7月にMVP R1.1をリリース
  • 本格的マルチディメンジョンシステム(DB/DC、TSS、バッチ)
  • ページ化セグメンテーションによるメモリの効率使用
  • 主記憶はKBから本格的なMBへ

ACOS-4/AVP R1.1~R4.2

  • 1984年(昭和59年) 9月にAVP R1.1をリリース
  • 使いやすさの追求(RIQS、画面型TSS)
  • 統合OAの提供(アラジン)

ACOS-4/MVP XE R1.0~R6.1

  • 1985年(昭和60年) 7月にMVP XE R1.0をリリース
  • 大規模/高信頼性/高性能を追求したオペレーティングシステム
  • 高信頼性システム:ホットスタンバイリリース
  • 統合運用管理システム:TOM-XEリリース
  • 疎結合多重システム:MDSF、JES-XEリリース
  • マルチベンダ対応:OSI製品

ACOS-4/AVP XR R1.1~R3.1

  • 1988(昭和63年) 12月にAVP XR R1.1をリリース
  • 大型機並みの性能、機能をコンパクトにまとめた企業の中枢を担う
    中型機用オペレーティングシステム
  • DISA準拠の標準ソフトウェア製品の充実
  • ACOS-2との親和性拡大

ACOS-4/XVP R1.1~R4.1

  • 1991年(平成3年) 4月にXVP R1.1をリリース
  • 「MVP XE」と「AVP XR」を発展的に統合
  • OS基盤部を3レベルに分割し、システム規模に応じたシステム構築が可能
  • 「ACOS-4/XVP」の7つのコンセプト
    高性能、高信頼性、大規模化、高運用性、高生産性、マルチベンダと国際標準、リレーショナルデータベース

ACOS-4/XVP PX R1.1~R4.1

  • 1994年(平成6年) 10月にXVP PX R1.1をリリース
  • 新ハードウェアテクノロジーによる高コストパフォーマンス
    CMOSによる高並列TCMP
    次世代磁気ディスク(アレイ/FBA)
  • メインフレームアーキテクチャの変革
    クラスタ制御技術(フォールトトレラント/高スケーラビリティ)
    パラレル処理技術(OLTP、バッチ、DBの全処理次元)
  • オープンシステム連携
    端末/ネットワーク/サーバマシンとの連携において、従来の接続性のレベルから
    一歩進んだ業務レベルの連携を実現
    →中型機領域から超大型機領域までスケーラブルに拡張
    (高並列TCMPT&クラスタ構成)

ACOS-4/NPX R1.1~R3.1

  • 1998年(平成10年) 4月にNPX R1.1をリリース
  • NECが新たに開発したCMOS型演算プロセッサを採用
    同プロセッサを32個搭載したモデルで世界最高速を実現
  • Webコンピューティングへの対応
    分散オブジェクト技術への対応
    業界標準のセキュリティ機能採用
  • オープンシステム連携
    ジョブ連携、運用連携、電子帳票連携、データベース配信
  • スケーラブルHA基盤
    業務分散型クラスタ
  • ストレージ基盤 データ連携、データレプリケーション

ACOS-4/i-PX R1.1~R5.1

  • 2000年(平成12年) 11月にi-PX R1.1をリリース
  • インターネットビジネス基盤(ACOS-4/iPackage)をリリース
    i-PX7600のiPackageオプションラック上または、 i-PX7800に接続したオープンサーバ上にインターネット対応の製品群を搭載可能とし、 ACOS既存業務のインターネットからのダイレクト利用を実現
  • システム諸元拡大
    64ビットアドレッシング対応(SPⅣ)
  • センタプリンタレスシステム
    ネットワークプリンタ
  • リアルタイムオープン連携
    データアクセス/サーバ
  • バックアップソリューション
    統合バックアップ

ACOS-4/VX R1.1~R6.1

  • 2004年(平成16年) 12月にVX R1.1をリリース
  • 最先端の64ビットアーキテクチャ インテル(R)Itanium(R)2プロセッサを採用したi-PX9000対応OS
  • NECが新たに開発したACOSアーキテクチャの仮想化技術『ACOSプラットフォームテクノロジ』によりACOS独自の技術を継承
    • ・現行ACOSシリーズの上位互換(バイナリ互換)
    • ・従来同様のスケーラビリティ
    • ・ACOSシリーズの堅牢なRAS機能(プロセッサリリーフ、命令リトライなど)
    • ・最先端の高速周辺装置と従来周辺装置のサポート
  • 『高信頼性実行基盤』『アプリケーション実行・開発基盤』『高運用性基盤』での強化
  • 高性能なiStorage上にCKDディスクをソフトウェアで実現する仮想CKD機能の提供
  • カートリッジ磁気テープや磁気ディスク内のデータを暗号化、複合化する機能の提供
  • 内部統制に関する各種支援機能の提供
  • 業務特性に応じてCPU配分を設計できる、ワークロード管理の提供
  • ACOS-4および連携製品のJIS2004対応

ACOS-4/MX R1.1~R4.1

  • 2010年(平成22年) 7月にMX R1.1をリリース
  • 新たなDBアクセス技術で、オープンとの親和性をさらに向上
    オープンサーバ上のDBやWebサービスをACOSからアクセスする「オープンデータアクセス機構」の提供
  • 処理能力の向上
    VSAS/DBアクセスの多重実行性能を向上、暗号化ユーティリティの暗号化エンジンの高速化
  • 法規制・社会的要因による変化への対応
    パスワードの強度向上(履歴ポリシー、辞書ポリシー)、オープン連携製品のJIS2004対応の拡大
  • きめ細かな機能強化で、運用効率をさらに改善
    デリバリ退避出力のディスク対応、LAN制御機構の自動切換え機能の提供

ACOS-4/XA R1.1~R5.1

  • 2012年(平成24年) 9月にXA R1.1をリリース
  • 通信処理速度の向上
    強化された通信処理装置との連携で並列処理を向上し、データ転送処理の高速化を実現
  • オープンシステムとの親和性の強化
    ACOS-4とオープンシステムとの双方向データアクセス機能を強化するとともに、プログラミングの利便性やアクセス性能を向上し、よりリアルタイムな業務間連携を実現。
    さらに、ACOS-4の基幹データとビッグデータ処理を行うオープンシステムとの連携により、新たな業務拡張が可能
  • 災害対策の強化
    重複排除に優れたバックアップストレージを利用した、遠隔バックアップ環境を提供

ACOS-4/XS R1.1~

  • 2017年(平成29年) 12月にXS R1.1をリリース
  • 基幹システムを支えるための着実な進化
    データベース更新ログ出力処理の並行動作性を高めることによる大規模オンラインシステムでのスループット向上
  • SoE領域との連携を強化
    ACOSの画面定義からACOSと連携するWindows APの自動生成を可能とし、カスタマイズ性の高いGUIを実現。さらに、ACOSとクラウドシステムとのAPやデータの連携を実証し、クラウド連携ソリューションを提供

    SoE(System of Engagement): 顧客との関係を強化するシステム群

ACOS-4/XT R1.1

  • 2022年(令和4年) 6月にXT R1.1をリリース
  • Powerful:求められる性能を提供
    次世代CPUチップNOAH-7(”NEC One chip ACOS Hardware engine - 7th generation” の略)の高い演算性能と、「ディスク並列アクセス機能」を活用することで、急激に増大する業務にも対応できる性能を提供
  • Adaptable:既存業務と新しい技術の融合
    既存システムをモダナイズするための、最新のオープン技術とACOS資産を融合した新たな環境の構築が可能
  • Resillient:システムを安全・安心に利用
    不正アクセス等の情報漏洩リスクから大切な資産を守るため、暗号化機能やアカウント制御機能を強化し、不正を抑止