能登半島地震の発生から1年が経ち、今なお暮らしの再建は道半ばです。それでも前を向く被災地の人々を、NECグループは応援してきました。一人一人のボランティアから始まり「仕事で培った知識やノウハウを生かす」企業プロボノ活動への発展、そしてNECのテクノロジーを活かした社会課題解決の種探しまで。2025年は阪神・淡路大震災から30年、東日本大震災から14年。災害列島の日本で、NECグループはささやかでも着実に支援の輪を広げています。

能登を知る、能登産品を食べる…東京から能登から応援が続々

とり鍋みそ、奥能登しおポテトチップス、手延べうどん…2024年12月10日、東京のNEC本社11階売店にずらり並ぶのは能登産品。「食べて、買って　応援しよう！！　石川能登」と題したキャンペーンで、年明け1月には社員向けにオンライン販売も行いました。

「食でも、観光でも、どんな形でも、能登とかかわりを持ってもらうことが復興への力を取り戻すことにつながります」。こう力を込めるのは12月10日にNEC本社を訪れ、能登産品をPRした能登の七尾市地域おこし協力隊の酒井可奈子さん。同じ日に酒井さんとNECグループ社員が語り合うオンライン集会も行われ、約200人が参加しました。企業でのプロボノ経験を活かして起業した経歴を持つ酒井さんは、NECグループのプロボノ活動にも期待を寄せています。「プロボノ活動で得られた経験は本業にも必ず生きる。ぜひ力になってもらいたい」。

この1年でNECの能登支援は様々な形で展開されました。震災直後の募金から始まり、被災地に入れるようになってからはNECグループとパートナーシップを結んでいる東京都と協働したボランティアに継続的に参加。NECグループのプロボノ活動の組織力を活かした取り組みも12月のオンライン集会で報告されました。

「東京の本社を拠点にこんなに仲間があつまって能登の応援ができるなんて」。感慨深い気持ちでこの日、北陸からオンライン参加したのはNECビジネスインテリジェンスの田川幸代です。田川がプロボノ活動に参加し始めたのは、能登半島地震がきっかけでした。

「能登にも来てくれた」　南三陸で積み重ねた信頼と実績

1年前の1月。「何かしたい」「現地に行っていいのか」。かつて北陸地方でのCitizenship（企業市民活動）に携わっていた縁で、田川のもとには北陸や全国の仲間から多くの相談が寄せられました。田川自身も初めて経験する状況の中、現地の自治体などの情報収集を始め、東日本大震災時から被災地支援をしてきたNECグループ社員たちともつながり情報交換を重ねました。その後、炊き出しやがれき撤去などの一般的なボランティア活動に社員が参加するようになり、次第に東京のプロボノ活動メンバーとの連携も進展。避難所でのボッチャ体験会や七尾市一本杉通り商店街での復興マルシェイベントにも結び付きました。

田川がプロボノ活動を知るうちに、強く実感したことがあります。それは、NECのプロボノ活動への信頼。企業のプロボノ活動ではNECグループは先駆的な存在で、被災地支援においても東日本大震災で大きな被害を受けた宮城県南三陸町や福島県を中心に長年様々な貢献をしてきました。東日本大震災でNECグループが支援してきた南三陸町の商店街が七尾市の商店街に被災地つながりの支援を始めた際には、実績を知る人から「NECが能登にもきてくれた！」という声があがったといいます。

バトンは東京のメンバーへ　技術を活かして課題解決も視野に

地域を超えた偶然の出会いもありました。七尾の仮設住宅の女性支援ボランティアで、東京から個人的にボランティアできていた蘆田寛子と田川はお互いの所属を知らずに参加。その時に同じNECグループだと知ってお互いに驚いたといいます。

兵庫県出身の蘆田は阪神・淡路大震災を経験し、復興には長い時間がかかることを痛感。募金や能登産品の購入から始め、「自分にできるペースで」と現地ボランティアに入るようになった蘆田は田川と偶然にも能登で遭遇。「被災地と東京をもっとつなげたい」と語り合い、二人の想いはNECグループのプロボノ活動が広がる原動力となりました。「所属を越えていろいろな人とつながってお互い学びながら、ダイバーシティを活かして活動を作り上げられること。そして一人一人が本当に社会に貢献したいという気持ちが強いことがNECのプロボノの強み」と蘆田は語ります。

NECグループの強みの中にはテクノロジーを活かした地域の課題解決の種探しもあります。スマートシティ統括部の渡辺昌彦もその一人。災害時に有効なサービスを考えるには「現地の生の声を聴くことが大事」と、東京都と協働した被災地支援ボランティアに今回初めて参加しました。災害時に不足しがちな支援人材を確保するためのプラットフォームづくりに現地の声を活かそうと模索しています。

「ひとりでできることには限りがあっても、企業に勤める人たちの強みをつなぎ合わせるプロボノ活動だから実現できることがある」。七尾市地域おこし協力隊の酒井さんはこう呼びかけます。NECグループの被災地支援も、Purpose（存在意義）に掲げる「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現」に向けた確かな一歩となっていきます。

関連リンク

NEC Stories トップへ