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パラスポーツを支える“一大勢力”NEC 「ボランティアを通じて会社を、社会を変える」
パラスポーツ界のサポーターとして確かな存在感を放つNEC。大会協賛や選手のサポートだけでなく、ボランティアとしてもNECグループの力を発揮しています。その代表例の一つが、日本最大規模の参加者数を誇るパラスポーツ大会「東京都障害者スポーツ大会」。NECは2016年からこの大会を応援し、多くのグループ社員がボランティアとして支えています。「NECの特徴は“人”の存在」「NECとしての文化があってこそ」。大会関係者の声からも伝わってくるNECグループの取り組みの”価値”と”想い”を、活動の現場で探ってみました。
パラスポーツ大会に不可欠 「企業としての文化」
2024年6月1日。駒沢オリンピック公園総合運動場の陸上競技場には、朝早くから多くの選手や関係者が集まり、ピリピリとした緊張感に包まれていました。陸上競技（身体・精神部門）が行われる会場です。
東京都障害者スポーツ大会は例年、5月から1年にわたり開かれ、「身体」「知的」「精神」の3部門で複数の競技を行います。NECは東京都障害者スポーツ協会の正会員として応援しており、ボランティアでは参加企業・団体の中でも“一大勢力”となっています。2024年は約70人のNECグループ社員が8会場のべ12日程にわたりボランティア参加。「毎年この規模で参加する企業は他にはない」と同協会の赤堀央樹さんは言います。
NECグループの社員は、設営からドリンク配りなど、ボランティアとして様々な役割を担っています。大会の成功に向けて力を合わせ、笑顔を絶やさず活動するボランティアの力は、大会に不可欠だといいます。赤堀さんは「運営の面だけでなく、障がいの理解浸透や共生社会の実現のためにもボランティアの存在は欠かせません」とした上で、「（NECグループは）常連だけでなく毎年新しい人が参加しており、企業としての文化を感じます」と語ります。
助け合い、理解し合う 一歩一歩が確かな変化に
参加するNECグループ社員が抱いている「やりがい」や「誇り」からは、活動を通してNECグループが目指すものを感じ取ることができます。
スポーツボランティアの活動が何につながるのか。今回参加したNECビジネスインテリジェンスの平野裕人はこう語ります。「日常の生活でもお互いに助け合うことはとても大事。この活動は、そういう助け合いの精神を体現して広げる良い機会だと思っています」。自身が車椅子ユーザーの平野は、普段の生活ではサポートされる立場になることも多く、だからこそ「自分にも何かできることがあるのでは」とボランティアに応募しました。
誰もが夢を抱き挑戦できる環境づくりを目指して様々なパラスポーツをサポートしているNEC。平野がNECグループを選んだのも、そういった取り組みがあったからでした。
最近は社外の方から「NECってこんないい取り組みをしているんだね」と声をかけられることもあり、パラスポーツをサポートする会社で働くこと、そうした企業イメージが社内外に広がることは、平野自身の誇りにもつながっているといいます。
社内の変化を感じています。「障がい者だけではなく、女性活躍や外国人やシニア層の活躍が進んでいて。社内のI&D（インクルージョン＆ダイバーシティ）の意識もすごく変わってきましたよね」。一人一人のささやかな行動の積み重ねが、社内の意識の変化、文化の変化、そしてNECグループ全体の変革につながっている。そんな好循環がうまれています。
社会全体を変えていく それがPurposeの実現
パラスポーツの広がりは、社会にも変化をもたらしています。
「たくさんのパラアスリートに出会って、人生観が変わった」。そう語るのは、東京都障害者スポーツ協会の会長、延與桂さん。パラアスリートたちの挑戦する姿勢やあきらめない姿勢に触れて、自身の意識も変わりました。また、NECがこの大会の応援を始めた当時は「パラスポーツはまだ全然知られてなくてお客さんも少なかった」のが、大きな国際大会を経たこともあり「色んな方が観に来てくれるようになり選手も応援されることの素晴らしさを感じています」と話します。障がいがある人もない人も誰もが当たり前に同じ空間で楽しみ、挑戦できる社会。「パラスポーツは、そんな社会の実現のために人の気持ちとか世の中を動かしていく力があります」
その支えとして、NECが様々なイベントや大会で「いつも存在感を放っている」と延與さんは力を込めます。「“人の存在”、これがNECさんの特長ですよね」
NECグループのこうした活動は、社員一人一人の気持ちの変化を広げ、企業文化の変革となり、そして「共生社会」の実現へとつながっていきます。個性あふれる魅力的なパラアスリートやパラスポーツを応援することは、NECがPurpose（存在意義）に掲げる「誰もが人間性を十分に発揮できる社会の実現」に向けた確かな一歩でもあります。