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子ども食堂でプログラミング教室 NECグループで進める「誰一人取り残されない」デジタル化

近年、ニュースで耳にする機会が増えてきた「STEAM(スティーム)教育」という言葉。Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Arts(人文社会・芸術・デザイン)、Mathematics(数学)の頭文字をとった「STEAM」、この5つの分野の統合的な学びをSTEAM教育といいます。今回、STEAM教育が行われたのはNEC本社ビルがある東京都港区の子ども食堂。利用者の小学生を対象に、NECグループ社員のボランティア・プロボノ活動によるプログラミング教室が開かれました。「誰一人取り残されない、人に優しいデジタル化」に向けたNECグループの取り組みを紹介します。

港区の子ども食堂で初の開催 「学校より楽しかった」

「楽しかった人~?」「はーい!」

2024年10月7日、「デジタルの日」。港区にあるNPO法人みなと子ども食堂が運営する学習会で、NECプロボノ倶楽部のメンバーが講師を務めるプログラミング教室が開催されました。子ども食堂利用者の小学生の学習支援には、高校生や社会人のボランティアも参加。約1時間半の教室で、16人の小学生たちがプログラミングを体験しました。

プログラミング、というのは「〇〇になったら、△△してね」という、コンピュータを動かすためのメモのこと──講師が説明した後は、いよいよ実践。入門に使われるプログラミング言語Scratch(スクラッチ)を使って実際にミニゲームをつくります。NECグループ社員やボランティアたちのサポートを受けながら、小学生たちは、作業を進めます。「学校の授業より楽しかった!」「またやりたい!」「おさらいできて良かった」と大好評でした。

なぜ、子ども食堂でNECグループ社員がこの教室を行うことになったのでしょうか。

「体験格差をなくしたい」NECプロボノ活動だからできること

みなと子ども食堂で学習支援がスタートしたのは2022年。NPO法人みなと子ども食堂の西川美弥子さんはその背景をこう語ります。「家庭の経済環境は目に見えないところにも子どもたちの間に格差を生んでしまいます。経済環境にかかわりなく子どもたちにはいろいろな経験をして、自信を深めてほしいという願いがありました」。

NPO法人みなと子ども食堂 西川美弥子さん

NECプロボノ倶楽部が今回の教室を開くことになったのは、港区に本社がある縁で子ども食堂に食品を寄贈する取り組みをしていたことに加え、テクノロジー企業としての特長を活かした子ども向けプログラミング教室の実績があったから。本業で培ったスキルを活かすプロボノ活動という形で今回の教室が実現したことについても「(テクノロジーを)生業とする企業の社員から直接学べることも貴重な機会」と西川さんは語ります。

講師を務めたNECソリューションイノベータのリテールソリューション事業部の西村公児は、普段のプロボノ活動では小学校や図書館、生涯学習センターなどでプログラミング教室を開催しています。今回、港区の子ども食堂での開催が初めてだと聞き、手を挙げました。「自治体などから目が届きづらいところをサポートしていきたい」と意気込みます。今回は初めてのケースでしたが、今後もNECグループとして子ども食堂の学習支援の活動をサポートし「プログラミング教室についてもさらに広げていきたい」と展望を語ります。

NECソリューションイノベータ
リテールソリューション事業部 西村公児

企業が活動をサポートする意義 これからも活動を広げていきたい

講師役だけでなく、サポート役として集まったボランティアの高校生も子どもたちと触れ合い、温かい志の輪が広がっています。

今回初めて参加した高校生は、世代を超えたコミュニケーションについて「教える立場になるのも勉強になります」。教育格差をなくすことに興味があるという別の高校生は「こういう場で学ぶのは子どもたちにとっても楽しいだけじゃなく自信にもつながる」と、プログラミング教室の意義についても考えを深めています。

子ども食堂の西川さんは「家族や教師以外の大人から教わるのは、子どもの人格形成の上でもプラスになる」と話します。NECが開くプログラミング教室を一つのきっかけに、子どもたちには学校では得られない学びが、高校生ボランティアには新たな気づきが、NECのプロボノ活動にはこれまで以上の広がりが生まれています。

子どもたちに教える学習支援ボランティアの高校生

NECはPurpose(存在意義)に「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現」を掲げています。「子ども食堂」「プロボノ」「プログラミング教室」「DX」「テクノロジー」、といった多様なキーワードを結び付けながら、Purpose実現に向けた取り組みをNECグループは進めていきます。

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