HUB機能を利用し、Web基幹オンラインシステムで2つの異機種ホストとフロントを接続

2001年10月、三井住友海上様の発足にあたり、NECはHUB機能を利用したWeb基幹オンラインシステムを構築し、2つの異機種ホストの資産を活かしながら、フロントと接続するオープンミッションクリティカルシステムの構築を担当。

大規模システムの短期開発ときわめて高度なミッションクリティカル性を実現するため、ハードウェア、ミドルウェアで定評あるシステム製品群を用いるとともに、ソフトウェア開発では最新の技術と技法の駆使により、順調な本稼働を実現しました。

Web基幹オンラインの構築により異機種ホストとの連携を実現

旧三井海上火災保険様と旧住友海上火災保険様の合併にともなうシステム構築にあたっては、2001年9月までに開発を終え、業務開始の10月1日からシステムを本稼働させることが至上命令という、きわめて短期間での開発が要求されました。

しかも、合併時には代理店4万店、社内ユーザ1万7千名の大規模システムとなり、一気にシステム統合を行うことが、時間的に難しくリスクも大きいことから、三井住友海上様は、NECの提案するHUBシステムの導入を採用されました。

具体的には、一方のホストへのデータ統合を順次進めながら、既存のデータを活用できるHUB機能を利用し、異なる2つのホストとフロントを接続するWeb基幹オンラインシステムの構築という手法をとりました。

実際に2000年4月に基本検討・概要設計からスタートし、次のような基本方針が決められました。

HUBシステムが基幹オンライン業務の基盤として機能するには、大きな負荷に耐え得る高性能と高可用性を確保しなければなりません。

そのため、大容量トランザクション処理が可能で、かつ高速処理ができるように、ピーク時に要求される毎秒60トランザクションを想定し、レスポンスについても3秒以内を確保することとしました。またシステムの全面停止を回避し、24時間365日のサービス基盤を実現するため、耐障害性の確保を最重要課題としてシステムを設計しました。

こうした高信頼性への要求を満たすため、HUBシステムで使うサーバは、NX7000シリーズを採用し、すべてクラスタ構成をとり、負荷分散によって信頼性を高める設計を行いました。また、EMC社のディスアレイを採用するとともに、HUB全体のハードウェアを100メガベースのLANで結び、高速性能を実現しています。

高度なHUB機能を実現するシステム製品群

HUBシステムでは、代理店様や社内からの契約照会、契約入力、保険料計算などほとんどすべての業務が受け付けられます。ユーザインタフェースの部分は、Webサーバ上のNECのアプリケーションサーバWebOTXにて、JavaServerPagesの技術を用いて、動的にWebページを作成し、代理店、社内、カスタマーセンターのクライアントに送信します。

実行される業務については、契約紹介業務など、HUBシステムだけで完結している業務もありますが、その他ほとんどの業務については、バックエンドのホストの業務アプリケーションとの連携処理が必要です。連携が必要な2つのホスト、ACOSとIBMホストとの連携は、それぞれ、WebOTX」の機能であるVISコネクタと、もともと旧三井海上火災保険様で利用されていたMQを使ったシステム部品によって、接続されます。

HUBシステム上のアプリケーションは、マルチプロセス、マルチスレッド構成になっており、トランザクション集中時のプロセス数追加制御、接続先の障害管理による業務閉塞機能による障害の局所化などのWebOTXの制御機能を利用して、高可用性を実現しています。

ホスト上のデータベースアクセスを効率的に行うためのINDEXサーバは、アクト/スタンバイのクラスタ構成であり、万が一障害が発生した場合でも10分以内の切り替えを実現しています。

また、本システムは、代理店様からはインターネット経由でアクセスされるため、ファイアウォールを2段構成とし、前段ではBIGLOBEのサービスを利用しています。代理店様には、認証のための証明書を配布しており、セキュリティ運用管理ミドルウェアSECUREMASTERによりきめ細かなアクセス権制御を行っています。

そしてHUBシステム全体の高可用を実現するため、WebSAMを利用した運用監視システムにより、ログ、メッセージ、ネットワーク、システム稼働を監視しています。

開発効率と品質の向上により順調な本稼働を実現

今回のアプリケーション開発では、言語にJavaを採用しています。基幹業務のアプリケーションをJavaで開発したのは、将来の発展を考えてのことですが、やはり三井住友海上様の大きな決断があったからだと思います。

開発過程で最も重視したのは、いかに開発効率を上げ、品質の向上を図るかです。実際の開発過程では、次のような工夫を行い、当初の目的である、新会社での業務開始時のシステム稼働を実現しました。

プロトタイピング手法の採用

プロジェクト立ち上げ時には、インフラ機能や開発手法、ホスト接続などを確認し、機能要件の追加では、モデルアプリケーションを使って、実現の可否を検証しています。

Webアプリケーション自動生成ツールの準備

遷移画面が非常に多く、遷移先が動的に変化するなど、処理フローが複雑なため、個々にアプリケーションの作成を行うことが無理と判断し、ルールブックによるアプリケーションの自動生成ツールを独自に作成することによって、開発効率を高めています。

アプリケーション共通機能をすべて部品化

データベースアクセス、ホストアクセスなどのアプリケーション共通機能を部品化し、技術のカプセル化とアプリケーション品質を確保しました。

開発の分担

アプリケーションアーキテクチャや部品開発、項目編集部品製造、ACOSデータ移行ルールなど、アプリケーションの機能で、それぞれ開発チームを分けました。こうすることによって、業務範囲を限定し、ノウハウを集中することで、開発効率を高めました。

2001年10月の本稼働後は、稼働の状況を見て一部の必要なハードを増設し、多少の障害に対応しながらレスポンスの安定化を進めました。こうした手立てを講ずることよって、ピーク時を含め、現在まで無停止稼働を実現しています。

また2002年10月には、代理店向けサービス業務の24時間対応の実現や他システムとの連携を図るなど、基幹業務システムとしての発展に現在も力を注いでいます。

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