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パイオニア株式会社様

パイオニア株式会社様

「ユーザー視点」の提案を参考に働き方改革を推進
間接業務を効率化し、技術力にさらなる磨きをかける

業種 製造業
業務 共通業務
製品 コラボレーション,ユニファイドコミュニケーション,セキュリティ
ソリューション・サービス ワークスタイル変革,クラウド,ネットワーク(コミュニケーション)

事例の概要

課題背景

  • 競争力の源泉である技術者たちが間接業務に費やす時間を最小化したい
  • 必要なときに、必要なメンバーがすぐに情報を共有できるなど、スムーズなコミュニケーションを実現したい
  • グループウェアの運用管理負荷を低減し、より経営に貢献できる情報システム部門を目指す

成果

働き方改革の基盤を整備

「Microsoft Office 365」を導入。スムーズなスケジュール共有や臨機応変なコミュニケーションが可能になり、従業員の日常業務の効率化が実現した

リソースのムダを排除

従業員が間接業務ではなく、直接業務により多くの時間を割けるようになっただけでなく、「とりあえず押さえておく」といった会議室予約が減るなど、施設利用の面でもムダも削減している

情報システム部門を戦略的組織へと変革

クラウドサービスにより、グループウェアの運用管理負荷を削減。「活用」にフォーカスした活動に多くの時間を割けるようになり、より経営に貢献できる組織へと変革できた

導入ソリューション

拡大するNECが提供した働き方改革のためのソリューション

働き方改革の中核を担う「Microsoft Office 365」を提案。その活用ノウハウに加え、社内・社外を問わず、セキュアに利用できるよう「ID連携」「アクセス制御」「デバイスセキュリティ強化」を実現するソリューションも合わせて提供した。

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事例の詳細

導入前の背景や課題

競争力につながる業務にリソースを集中させるべく働き方改革を推進

パイオニア株式会社
情報システム部 統括部 部長
石川 雅己 氏

創業以来、その名のとおり「開拓者」として、画期的な製品を世界中に送り出してきたパイオニア様。国内では、カーナビ、カーオーディオをcarrozzeria(カロッツェリア)ブランドとして展開し、高いシェアを獲得しています。カーエレクトロニクス事業を主軸としたビジネスへと方針を転換した現在は、地図データとナビゲーションシステムの両方を持つ強みを活かし、自動運転の分野でも重要な役割を担うと期待されています。

近年、同社の情報システム部門が継続して取り組みを推進しているのが「働き方改革」です。従業員の働き方を見直し、業務の効率化や生産性の向上を実現。さらに、情報システム部門自身が、より経営に貢献できる組織へと生まれ変わることが狙いです。

「カーエレクトロニクス市場は、当社のような電機メーカーだけでなく、自動車部品メーカーなども入り乱れてしのぎを削る、きわめて厳しい環境です。その環境を勝ち抜く競争力の源は、やはり技術力。例えば、技術者たちの働く環境を改革することは競争力に直結します」と同社の石川 雅己氏は語ります。

しかし、従来は、各種申請や決裁といった事務処理などに多くの時間が費やされたり、会議やミーティングの調整、移動に時間がかかったりという傾向がみられました。このような間接業務を可能な限り効率化し、従業員が直接業務に注力できる環境の構築を目指したのです。

選択のポイント

「パイオニアの業務がどう変わるか」をわかりやすく示した提案に共感

パイオニア株式会社
情報システム部 統括部
インフラ担当部長
板倉 利昭 氏

そのために同社が着手したのがグループウェアの刷新です。

「何十人、何百人のメンバーがチームとなって作業を進める設計・開発業務では、他のメンバーのスケジュールを速やかに把握したいといった場面があります。しかし、既存のツールは、自分のスケジュールを管理する機能はあっても、他のメンバーの予定を確認するには多くの手間がかかっていました」と同社の板倉 利昭氏は言います。

そこで、同社が新たに導入したのがNECが提案したマイクロソフトの「Office 365」です。まず決め手となったのがクラウドサービスであることです。

「自分たちで更新せずとも、常に時代の要請に対応した最新の機能を利用することができる。これは大きなメリットです。さらに従来のシステムと違い、情報システム部門が運用管理に追われることもなくなります。そうすれば、情報システム部門は、仕組みを提供するだけではなく、『活用』にフォーカスして働き方改革を推進できます」と同社の深瀬 顕氏は話します。

他に、働き方改革を推進していく上で欠かせないデバイスであるスマートフォンやタブレットなどのモバイルとの親和性が高いことも評価。さらに、ユーザーは日々「Microsoft Excel」や「Microsoft Word」「Microsoft PowerPoint」といったマイクロソフト製品を利用しており、それら使い慣れたツールと同じ操作感で利用できるOffice 365ならスムーズな定着が期待できることも選定の決め手となりました。

加えて、強力に導入を後押ししたのが、提案時にNECが実施したプレゼンテーションやデモでした。「単にツールの紹介を行うベンダーが多い中、NECは、当社の業務の実態をヒアリングした上で、それがどう変わるのかをわかりやすく説明してくれました。『モノ』ではなく『コト』に関する提案をしてくれたのです。そうした利用者視点に立った提案内容は、我々が働き方改革を推進していく上で大いに参考になると感じました」と板倉氏は振り返ります。

導入後の成果

情報システム部門だけでなく、ユーザー自身がクラウドのメリットを得られる

パイオニア株式会社
情報システム部 統括部
インフラ統括課 課長
深瀬 顕 氏

大規模なプロジェクトになることから、パイオニア様は段階的にOffice 365への移行を実施しました。最初のステップとしては、メール、スケジュール管理、会議室予約機能などを提供する「Microsoft Exchange Online」、そして、チャットやIM(インスタントメッセージ)、オンライン会議機能を提供する「Skype for Business(旧称 Lync)」などのコミュニケーション環境を整備。次いで、ファイルやコンテンツなどの共有を行うための「Microsoft SharePoint Online」を導入し、スムーズなコラボレーションの活性化を図っていきます。また現在は国内の約7000人が利用を開始していますが、今後は海外拠点への展開も進めます。

「毎日、必ず利用し、メリットの見えやすいメールやスケジュール、チャットなどでユーザーに『成功体験』を得てもらい、定着を促したいと考えたからです」と深瀬氏は説明します。

現場に出向いて便利な機能の使い方を説明するなど、活用を促す情報システム部門の活動もあり、すでに様々な場面で効果が出始めています。「チームメンバー間でのスケジュールの共有が容易になったことや、IMによるスピーディなコミュニケーションの実現などが顕著な例です。また、会議室予約はスケジュールと連動していることから、『とりあえず会議室を押さえておく』というムダな予約がなくなり、会議室の稼働率も向上しています」(板倉氏)。

さらに、スマートフォンの業務利用も加速。通勤時や移動時間にメールやスケジュールをチェックするなど、「スキマ時間」の有効活用が進んでいます。モバイル利用は希望者の申請をベースにしていますが、登録者の70%が毎日、モバイルワークを実践しているといいます。

このように同社の働き方改革の基盤として、Office 365は期待通りの役割を果たしています。「これまで導入したクラウドサービスは、どちらかというと運用管理負荷の軽減などをもたらしてくれるという点で情報システム部門にメリットのあるサービスでした。一方、Office 365は、ユーザーにクラウドのメリットを提供できる。これこそが、クラウドの『真髄』だと感じています。NECには、これからも効果的な活用法などの提案を期待したいですね」と石川氏は改めてNECへの期待を述べました。

お客様プロフィール

パイオニア株式会社

所在地 〒113-0021 東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコート

パイオニア株式会社様

創業 1938年1月1日
設立 1947年5月8日
資本金 917億3100万円
従業員数 連結19404名 単体2993名(2015年3月31日現在)
概要 「より多くの人と、感動を」の理念を掲げてビジネスを展開。今日では、カーナビ、カーオーディオを中心としたカーエレクトロニクス事業を主軸に情報サービス事業の強化も図り、自動運転を見据えた新技術の開発などにも注力している。
URL http://pioneer.jp/

この事例の製品・ソリューション

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(2016年7月5日)

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