NECグループは、共通の目的として、共創による「社会価値の創造」というPurposeの実現を目指しています。また、この共通の目的に向かって社員が「組織やチームの一員として」働く場所や時間などを自律的にデザインし、個人・チーム・組織・会社のパフォーマンスを最大化するための働き方改革「Smart Work 2.0」を推進しています。
これに通じる取り組みとして、NECソリューションイノベータでは2022年6月に、2棟の新木場のオフィスビルを集約（※）し、一部のフロアをリニューアルしました。オフィスリニューアルプロジェクトを担当した2名に話を聞きました。

伊藤：「働き方改革」というキーワードが世間をにぎわせ始めた頃、NECソリューションイノベータでは社内のカルチャーをどう変えていけば、持続可能な働き方を実現できるのかといった課題が沸き上がっていました。当時はまだオフィス改革の視点はなく、人事制度の改革、SEの働き方、テレワークの開始などがメインの取り組みでした。そんな中、2020年に新型コロナウイルス感染症のパンデミックが起こり、NECソリューションイノベータでも出社からテレワークへの切り替えが急速に進んだことで、気が付くとオフィスに人がいない状況となりました。その状況を見て、以前のような出社前提の働き方には戻らないだろうと感じました。働き方（Work Style）に合わせて働く環境（Work Place）を変えていくこと、まさにオフィス変革が求められていました。

伊藤：テレワークの普及により、これまでと同じ広さのオフィスは必要ないことから、集約というテーマが出てきました。しかし、ただ集約するのではなく、働く社員の拠り所になるような、わざわざ来たくなるような魅力的な場所にするということが重要になります。これまでと働き方が変わった中で、求められているのはどんなオフィスだろう、と考えるようになりました。

五十川：会社のVisionやありたい姿の実現に向けたNew Work Styleを実現するためには、現場の意見を取り入れる必要があります。現場の社員にヒヤリングすると、今回のオフィス改革にあたって、新型コロナウイルス感染症の収束後を見据えたリアルとオンラインのハイブリッドワークというキーワードが出てきました。また、何のためにオフィスに来るのかという点を深掘りすると、誰かと会うことが目的の一つだということが見えてきました。上司、部下、同僚などチームメンバーとのコミュニケーションには対面の方が効率がよく、また新たな気づきを得られることも多い。その時に必要な空間とは？そう考えると、オフィスを集う場所として「出社時のメンバー間のコミュニケーション」や「リアルとリモートをつなぐ場」に適した働き方ができるようにするという方向性が定まりました。

五十川：新しい本社ビルの特徴は、人が集まりやすくなるようなエリアをCommunityBRIDGEとしてフロアの真ん中に置いたことです。また、フランクで話しやすい雰囲気を作るため、デザイン性に富んだ椅子や机を置いたり、その日の業務やシーンに応じて自由に選択できる様々なタイプのミーティングコーナー・会議室（1人用リモートブース含む）も置いています。

五十川：2023年3月には、本社ビル4階にInnovation Hub(注)をオープンする計画も進めています。これにより、NECソリューションイノベータにおけるSmart Work 2.0がさらに前進することを期待しています。

NECソリューションイノベータのオフィス改革の責任者である、事業支援部長　丸山 一茂は、以下のように語りました。

丸山：パンデミック以降、NECソリューションイノベータでもSmart Work Officeと称してオフィス改革が進みました。正解が分からない中、試行錯誤を繰り返し、結果としてNECのSmart Work 2.0と合流しました。実際に使ってみるとハード面の整備だけでなく、集まって、ワイワイガヤガヤ使ってもらえるようなソフト面の強化が重要と感じています。今後はソフト面も含めてチームの皆さんがコミュニケ―ションを取りやすく、チームで働きやすいオフィスを整備していきます。特に、新しくオープンする本社ビルのInnovation HubはSmart Work 2.0を体現する空間の一つになると考えています。

NECを中心に展開してきたSmart Work 2.0の取り組みがグループにも拡がりを見せています。今後も各地で拠点集約やオフィスリニューアルを予定しています。NECグループのSmart Work 2.0に引き続きご注目ください！