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Environment
エネルギーや食料、水、資源需要の増加、地球温暖化による
災害の甚大化や環境問題の深刻化など地球規模の課題に直面し、
世界は大きな転換点を迎えています。
NECは、変化し続ける地球の姿を見える化し、
エネルギーや限りある資源の効率的・循環的な利用の促進を通じて、
美しい地球の未来を守っていきます。
未来への
第1歩はもう始まっています
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Story 01もし、水害が事前に
予測できるとしたら?快晴の休日、穏やかに流れる川のほとりで家族とバーベキューを楽しむ美空。
すると突然、美空の手元が激しく震えました。身に着けているデジタルリストバンドが発した、緊急アラートです。
“河川の上流で大雨、3時間後に氾濫の恐れあり”
「ここは雲一つないし、川の様子も変わりないのにな~」
アプリは交通状況や避難場所などをリアルタイムに分析し、美空たち家族にとって最適な避難計画を自動的に作成、冷静に避難するようアドバイスをくれます。
「時間は少しあるから、落ち着いて避難しよう」 -
Story 02もし、スーパーの買い物で
ウミガメを守れるとしたら?美空から買い物を頼まれ、スーパーに来た恭介と娘の葵。
「どれにしようかな~。これは広告で見たことがあるし、今日は特売だ!」
つぶやきながらハンドソープを手に取ると、「パパ、こっちの方がエコなんじゃないの?」と葵。指さしたボトルには“地球にやさしいプラスチック”と書かれています。
パッケージをスマホで読み取ると、ウミガメの生息を脅かすプラスチックに配慮したエコ度合いが、ウミガメの表情で確認できます。“ビッグスマイル! 100%!”
「そうだね、こっちにしようか!」 -
Story 03もし、街全体が発電所
になったとしたら?街全体でエネルギーが管理されている街に引っ越してきた恭介。
どうやら今の時間は需要が集中していて、電気の使用を抑えた方がよさそうです。
「これから一時間、部屋の照明とエアコンの温度を調整しよう」
街のエネルギー調整に協力するとポイントがもらえ、貯めたポイントは買い物にも、コミュニティの電気自動車にも使えます。今日は1,000ポイントがチャージされました。
「せっかくだし、みんなでちょっとドライブでも行こうか」
この電気自動車はモビリティステーションの太陽光パネルから充電されていて、街のなかのどこでも充電できるので、バッテリー不足の心配はありません。
「けっこう遠くまで走れるみたいだから、隣町のレストランに行ってみよう!」
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NEC
人工衛星が世界の自然災害を「観る」
高精細な観測を特徴とする「ASNARO-2」が持つ可能性
広域にわたる自然災害や、都市環境の悪化など、ミクロな視点からだけでは解決不能な問題を把握・予測するために、人工衛星による地球観測の需要はさらに高まりつつあります。NECが所有する 2018年打ち上げのレーダー衛星「ASNARO-2」は、小型軽量ながら高い観測能力を持ち、今も観測を続けています。
電波を用いるレーダー衛星は、雲や火山の噴煙の下、そして夜間でも観測が可能。とくに高精細な観測を特徴とする同機は、地上の車やコンテナなどの物体の姿を捉えることもできます。また、ASNARO-2の設計には、NECの長年にわたる人工衛星ノウハウを結集した標準衛星「NEXTAR」を採用し、高性能ながら短納期・低コストでの開発を実現しました。
ASNARO-2は自社保有衛星。NECは運用計画の立案から画像取得、データ処理、また関係会社と協力して画像販売までを一貫して担うことができます。 さらに画像からお客さまにとって重要な情報を抽出し価値を提供していく予定です。2020年、ベトナム向け地球観測衛星「LOTUSat-1」 を受注しました。今後もNECは、観測衛星技術を通じて、より安心・安全な社会の実現に貢献していきます。
宇宙・防衛営業本部 エグゼクティブエキスパート
坂上 謙太郎
NECは日本初の衛星開発・製造を担当して以来、半世紀にわたり衛星の利活用に携わってきました。このたびベトナム国から衛星システム、地上システムおよび人材育成などを受注し設計製造に着手しました。ここに至るまでには紆余曲折あり厳しい営業活動でしたが、多くの国内およびベトナムの関係各位のご支援もあり、日本初の地球観測衛星輸出を実現できます。ベトナムの国民の皆さまと社会を見守る衛星として活躍することを願い、メーカーとしての役割を果たしてまいります。


国立研究開発法人海洋研究開発機構様
深刻化する海洋汚染にAIで挑む
画像解析によるマイクロプラスチック検出が汚染の実態を解明
近年、大きさ5mm以下の微小なマイクロプラスチックによる海洋汚染が深刻化しており、生態系への影響も懸念されています。しかし、その小ささゆえにマイクロプラスチック汚染の実態を把握することは困難でした。そこでNECは、AIによる画像認識技術を活用した、海水や前処理を施した堆積物から高速かつ自動的にマイクロプラスチックを計測するシステムを開発し、国立研究開発法人海洋研究開発機構(以下、JAMSTEC)による海洋汚染の実態解明研究を支援しています。※
かねてよりマイクロプラスチックの分析技術を研究してきたJAMSTECの知見を生かし、まずは試料中のマイクロプラスチックを蛍光色素で染色。その試料を流しながら蛍光顕微鏡で撮影した動画を、最先端AI技術群「NEC the WISE」のディープラーニング技術を搭載した「RAPID機械学習」による画像認識技術によって分析することで、毎分60個の処理速度でサイズや形状を自動的に分類・集計することが可能となりました。今後この計測方法が確立され普及することでマイクロプラスチック汚染の実態解明が進めば、適切な対策への貢献にもつながっていくはずです。
※独立行政法人環境再生保全機構の環境研究総合推進費(SⅡ-2)にて実施
国立研究開発法人海洋研究開発機構
地球環境部門 海洋生物環境影響研究センター 海洋プラスチック動態研究グループ グループリーダー代理
土屋 正史氏
マイクロプラスチックを含む海洋プラスチック汚染の問題は社会的にも着目されています。マイクロプラスチックの汚染実態を把握するためには、分布実態や輸送メカニズムなどを解明しなければなりませんが、さまざまな環境から採取した多量の試料を処理する必要があります。これまでの解析では、顕微鏡を用いて人の手で拾い出して分析していましたが、対象物が小さいため、分析試料の数を増やすことができませんでした。RAPID機械学習を採用したシステムにより、この問題が大きく解決できることを期待しています。


NEC
プラスチックを超えたプラスチック
日本伝統の美しさと機能性を両立したバイオ素材
海洋プラスチックごみによる生態系への悪影響など、石油由来の素材による環境汚染は大きな問題となっています。NECは、2000年代のはじめからプラスチックの代わりとなる素材の開発に取り組んできました。2016年に発表した「NeCycle®」はバイオプラスチックの機能性に加え、漆器が持つ独特の美しい「漆黒」を実現。代替素材の枠を超え、装飾性という新たな付加価値を実現しています。
NeCycle®が帯びる黒は、漆芸家・下出祐太郎氏との共同研究を経て実現したもの。印刷メーカーなどの協力を経て、漆器の実物をほぼ忠実に再現できる高度な蒔絵調印刷にも成功しています。
また、通常のプラスチックと同じく、一般的な射出成形を活用し、塗装工程なしで自由に成形できるため、これまでの漆塗りでは実現できなかった形状の実現が可能です。
さらに、NeCycle®は通常のプラスチックと同等の耐久性を有しながら、海中や土中などの自然環境下でゆっくりと分解される、ユニークな性質を持っています。本素材を高級家電やインテリア、自動車の内装などに利用することで、NECは美しい機能性とサステナビリティの両立を目指していきます。
NEC 高機能バイオ素材 NeCycle®
システムプラットフォーム研究所 研究マネージャー
田中 修吉
大気中のCO₂ を吸収して育まれる、再生可能な植物資源を原料とするバイオ素材。このユニークな技術は、Sustainable Earthにダイレクトに寄与する特徴的なアセットの一つです。「NeCycle®」をきっかけに、これまでとは異なるパートナーとのつながりも形成されています。これを生かしながら、さらに用途開発を進め、資源循環型社会の実現に貢献していきます。


NEC
再生可能エネルギーのあり方が変わる
分散した電力を無駄なく活用できる「仮想発電所」とは
環境問題が深刻化する現在、再生可能エネルギーの重要性は年々高まっていますが、発電電力の変動が大きいがゆえに需給バランスを取りづらく、主力電源化を目指すうえではさまざまな課題がありました。現在NECが取り組んでいる「NEC Energy Resource Aggregationクラウドサービス」は、バーチャルパワープラント(以下、VPP)によって街中に分散しているエネルギーリソースを統合しひとつの仮想的な発電所のように扱うことができます。このクラウドサービスで調整力を創ることにより、不安定な出力をカバーし需給バランスを取ることに貢献します。
NECはこれまで、資源エネルギー庁の実証事業に参画し、VPPの事業化に向けた取り組みを行なってきました。現在は、これらの成果をクラウド化し、街中にあるエネルギーリソースの有効活用を目指す事業者へサービスを提供しています。
このサービスを利用する事業者が増えれば、さらなる調整力が生まれて再生可能エネルギーの主力電源化の早期実現へとつながるはずです。また事業者にとっては、エネルギーリソースの有効活用によるコスト削減、SDGs・環境価値向上への貢献などさまざまな効果もあります。NECは、お客さまと協力しながら、次のエネルギー社会を目指します。再生可能エネルギーが主力電力化する日はそう遠くないのかもしれません。
第二都市インフラソリューション事業部 マネージャー
小島 有紀子
昨今の気候変動から見てもわかるように、脱炭素への対応は、もう待ったなしの状況。これはエネルギー業界だけではなく、あらゆる企業が取り組んでいかなければならない問題で、この問題に立ち向かうためには、企業間の共創が重要だと考えております。
NECの思い・チャレンジに賛同していただける皆さまと、仲間づくりをしながら、未来の子どもたちのためにも、脱炭素社会の実現に貢献していきたいと思っています。


KMD
デンマークでの気候変動の取り組みとは
NEC子会社のKMDが再生可能エネルギー100%を実現
気候変動は、グローバル社会が直面する最も大きな課題の一つ。NECの子会社でデンマーク最大のIT企業であるKMDは、データセンターやオフィス、社員の移動が気候・環境に与える影響の軽減をめざしています。中でも影響が最も大きいのは、IT運用であり、2030年までに事業活動による炭素排出量ゼロの達成を標榜。エネルギー消費と炭素排出量の削減に向け、各種事業の最適化に取り組んでいます。
一方で、デジタルソリューションは交通量や紙の消費の削減、さらにエネルギー消費の全体像を把握して、運用を最適化することに役立ちます。KMDの製品は、お客さまの環境フットプリント削減に大きく貢献しています。例えばKMD Elementsでは、需給バランスに即して、より環境に優しい電力需要を促す契約を自動作成するサービスを電力会社に提供し、KMD Spend Analysisでは、支出データからCO₂排出量を見える化するサービスを電力需要家に提供しています
KMDは2019年、カーボンフットプリント削減のため再生可能エネルギー発電源証明の比率を引き上げました。2020年には、さらにフットプリント削減を進め、証書の適用対象をエネルギー支出全体に拡大し、再生可能エネルギー100%を実現。ノルウェーの水力発電所から再生可能エネルギー発電源証明を取得するなど、今後も組織的に気候変動問題に取り組んでいきます。
Lead Public Affairs & Sustainability Officer
ディッテ・ハウガード・クラウゼン
2030年までにCO₂排出量ゼロという目標達成に取り組めることを、誇りに思います。責任ある企業として、気候変動対策に貢献していきたいです。


Extrupet様、Solarise Africa様
アフリカでリサイクル業界初の太陽光発電
サステナブルな開発は安全・安心なエネルギーから
いまや、世界中の企業が地球温暖化をはじめとする環境問題への対応を迫られています。もちろんそれはアフリカにおいても例外ではありません。NECのアフリカ事業を進めるNEC XONも、アフリカ大陸で最大かつ最先端のプラスチックリサイクル事業を展開するExtrupetとSolarise Africaと共に、南アフリカ・ヨハネスブルグで新たな太陽光発電所の運転を開始しています。
3社の取り組みが始まったのは、2年前のこと。以前からサステナブルな開発の実現を目指していたExtrupetと共に、Solarise Africaが資金を調達し、NEC XONが設計と建設をおこないました。 この発電所は年間2GWhの発電力を誇り、これは同地工場の年間エネルギー需要の79%に相当。そして同時に二酸化炭素の排出量を毎年1800トン削減するといわれます。さらに発電所のライフサイクル全体で約10億円の電力コスト削減につながります。
この新たな太陽光発電所はエネルギーのコスト削減に貢献するだけではなく、南アフリカの送電網に負荷がかかっている状態でも安全・安心に電力を供給することが可能です。アフリカのリサイクル業界初となる太陽光発電所を皮切りに、今後さまざまな領域において再生可能エネルギーへのシフトが進んでいくはずです。

NEC
モビリティとエネルギーの融合が生む都市インフラ
EV充電クラウドとVPPの連携でリソース最適化を推進
近年、世界的に電動自動車(EV)へのシフトが加速しています。NECは国内におけるEVの黎明期から、商用施設やSA・PAにおける充電器の遠隔保守、会員認証・決済の仕組みをクラウドサービスで提供してきました。近年は充電カードを発行する事業者向けの会員管理サービスも提供し、EV充電に関わる事業者をトータルでサポートしています。
しかし、日本国内のEV充電インフラの整備はまだ十分とは言えません。公共の充電ステーションのみならず、オフィスや集合住宅など日常的に充電可能なスポットを拡充していく必要があります。また、こういった取り組みにより充電ネットワークにつながるEVが増えることで、再生可能エネルギー由来の余剰電力を電力系統全体の需給調整に利用することも可能となります。
今後は、EV充電クラウドによって、EV充電状態の見える化、充電利用状況データなどをリアルタイムに分析し、RA(リソースアグリゲーター)/VPP(バーチャルパワープラント)と連携することで、電力需給状態に応じたEVリソースの最適化も実現していきます。このクラウドは、モビリティとエネルギーの融合を実現する新たな都市インフラになっていくはずです。
第二都市インフラソリューション事業部
森本 智子
国内でも自動車会社が次々とEV車を発表するなど、EVへのシフトは着実に進んでいます。同時にEV充電も、単なる充電にとどまらず、リソース活用をはじめとした他サービスとの連携・融合により新たな付加価値を持つものへと変革しつつあることを感じています。
EV充電クラウドを通して、既存の枠組みを超え、さまざまな業種のパートナーと共に、新しい都市インフラを支える活動に貢献していきたいと考えています。
