Japan
サイト内の現在位置を表示しています。
設計と製造をデジタルでつなぎ、ものづくりDXを実現する
NEC PLM Obbligato
製造業が生き残るためには、不確実な時代に、変化を察知・迅速・柔軟に対応できるデータドリブン型のものづくりへの変革“ものづくりDX”の実現がカギであり、その実現を支えるエンジニアリングチェーンとサプライチェーンをデジタルにつなぐ重要な戦略が、PLM(Product Lifecycle Management)です。
「Obbligato」は、ものづくりの基準情報BOM/BOPを核に情報集約・共有し、持続的なものづくりと価値づくりに貢献します。
- 2022年7月26日
- 2022年6月20日
- 2022年5月26日
-
【PC-Webzine 解決指南】に掲載されました。NEW
「工程情報管理(BOPマネジメント)ソリューション」で工程変更などを特定
~製造現場の工程を効率的に管理したい~ - 2022年5月25日
-
NEW
- 2022年3月14日
-
NEW
- 2022年2月17日
-
【自部品業様必見/ものづくりの未来スペシャルレポート】
- 2021年11月17日
-
【BOPスペシャリストトーク/ものづくりの未来】
- 2021年11月09日
- 2021年9月22日
-
- 2021年8月18日
-
【素材産業様必見/ものづくりの未来スペシャルレポート】
- 2021年6月21日
-
【医療機器メーカ様必見/ものづくり課題解決のカギ】
「Obbligatoシリーズ」は、長きに渡り製造業の要件を先取りし、最新テクノロジーを取り入れ、1000社以上のお客様とともに進化を続けてきました。「Obbligato III」の強みをもちつつ、ビジネスモデル変革への対応をしやすくする新たな「Obbligato」へと進化します。

Obbligatoは、企画~設計~生産~保守に至る製品ライフサイクル全領域に渡って、基準情報を管理・集約し、デジタルスレッドでデータをシームレスに繋ぐことによって、顧客ニーズの変化への迅速な対応や、製品開発リードタイム短縮、品質向上、製品トレーサビリティの迅速化を実現します。
さらに、NECが保有するAI・IoT技術と融合することにより、市場ニーズの製品企画への反映、設備の故障予知、保守部品の需要予測、製造ラインの自律的カイゼンなどにも貢献し、サプライチェーン全体のパフォーマンスを最大化します。

20年以上の長きにわたるPLM領域での国内シェアNo.1の実績と、NECの総合力を活かしたトータルサポートで、将来にわたって安心してご導入いただけます。

豊富なPLM構築ノウハウ
Obbligatoは、製造業であるNECが開発する国産パッケージであるため、日本の製造業ならではのニーズにいち早く対応が可能です。

進化を続けるパッケージ
業務に合わせてシステムを個別開発するか、パッケージ機能に業務運用を合わせてIT投資を抑制するか。Obbligatoならご意向に合わせて導入方式を選択できます。

お客様の導入方針にフィット
「Obbligato」は、開発プロセス領域の多岐にわたる課題の解決に貢献します。
「Obbligato」が提供する幅広い業務ソリューション群、クラウド型PLM「Obbligato for SaaS」、のほか、コンサルティング/導入支援/教育などの各種サービスについてご案内します。
- *Gartner does not endorse any vendor, product or service depicted in its research publications and does not advise technology users to select only those vendors with the highest ratings or other designation. Gartner research publications consist of the opinions of Gartner’s research organization and should not be construed as statements of fact. Gartner disclaims all warranties, expressed or implied, with respect to this research, including any warranties of merchantability or fitness for a particular purpose. GARTNER is a registered trademark and service mark of Gartner, Inc. and/or its affiliates in the U.S. and internationally and is used herein with permission. All rights reserved.