
本年度の「管理者懇談会」は、「DXでどう儲けるか? ー未来を知って、ビジネスをアップデートする」というテーマで開催します。
本会合では、日本のDXについての未来展望、それらに付随する、国内外の最新事例、取り組むべき課題などの情報提供と、参加者皆様で、積極的に情報共有・意見交換を行っていただく事での、参加会員様企業でのDX推進事業創成に、ご活用いただければと存じます。
また本会合ではIoT・AIに関する、専門メディア「IoT News」代表・小泉耕二氏のコーディネートによる関連企業の講師講演も実施予定です。自社の業務改革、 新事業創成・拡大にかかる事業者様にとって有意義な機会を提供します。奮ってご参加をお願いいたします。
①自社のDX推進、経営に係わる管理職以上の方、経営者幹部層の方が望ましい
②メンバー登録制なので継続してご参加頂ける方(期間:8月~2月 5回)
ご参加に当たりましては、必ずGive and Takeの精神で積極的にご発言(情報提供)いただけますようお願いいたします。
15名程度
申込締め切り日:7月29日(木)
2021年8月~2022年2月迄の計5回(内1回は外部)
回 | 日程 | 内容 | 場所 |
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第1回 | 8月6日(金) 14:00~17:00 |
・オリエンテーション、参加者自己紹介 ■「DXの未来と展望、今取り組むべき課題とは」 内容:国内外のDXの先進事例を通して、これからの技術のトレンドと社会変化をどう見ていけば良いか。DXを実践する上での情報収集の方法や、実践する上でのアプローチについて知る。 ・講師 株式会社アールジーン 小泉耕二氏 |
第1回目
~ 第4回目 NEC関西支社 38F NUAサロン 第5回目 外部 各回コロナ禍の 状況でオンライン 開催(Zoom) になる可能性あり |
第2回 | 9月10日(金) 14:00~17:00 |
■「社会課題と生活者欲求から見出す、あるべき姿に必要な、これからのDX」 内容:未来の社会における事実と未来の生活者欲求から可視化する人々の「あるべきくらし」。 「あるべきくらし」が可視化できると、そこに必要なものが見えてくる。これまでは、課題を解決するソリューションによる変化をイメージしていたが、これからはあるべき姿に必要なこと、そのくらしを生みだす環境がDX活用の起点となる。 ・講師 株式会社電通 未来事業総研 吉田健太郎氏 |
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第3回 | 11月19日(金) 14:00~17:00 |
■「不確実な時代を乗り切る、DXで生まれる新しいビジネスへの取り組み方」 内容:DXにおいて重要とされる企業のケイパビリティ、「ダイナミックケイパビリティ」と共特化の考え方。不確実な時代を乗り切るための実行能力とは。 ・講師選定中 |
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第4回 | 1月28日(金) 14:00~17:00 |
■状況の変化に機敏に対応する、DX実践組織の作り方 内容:DXを実践する際、長期的な目標を立て、数年かけて対応しているようではその間に状況の変化が起きる。そこで、状況変化に合わせた柔軟な組織作りを行うために知っておくべき考え方とアジャイル型組織の作り方を知る。 ・講師選定中 |
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第5回 | 2月25日(金) 広島開催予定 |
■全体総括と発表会
午前:企業視察 (予定)※変更する可能性あり |
1973年生まれ。IOT/AIの専門ウェヴメディア、IoTNEWS代表。
株式会社アールジーン代表取締役。
フジテレビ Live News α コメンテーター。J-WAVE TOKYO MORNING RADIOニュース解説、Yahoo!ニュース公式コメンテーター等。大阪大学でニューロコンピューティングを学び、アクセンチュアなどのグローバルコンサルティングファームより現職。 著書に、「2時間でわかる図解IoTビジネス入門(あさ出版)」「顧客ともっとつながる(日経BP)」がある。YouTubeチャンネルに「小泉耕二の未来大学」がある。
株式会社電通 未来事業総研
1997年 NTT移動通信網株式会社(現NTTドコモ)入社
モバイルデータ通信を活用した法人向けモバイルソリューション開発、
BtoCモバイルビジネスコンサルティングに従事。
2009年 株式会社電通入社
モバイル事業、スマホアプリ領域を中心とした市場分析、戦略プランニング、サービス開発、コミュケーションデザイン、コンサルティングに従事。並行してCES/MWCに2011年から毎年参加し、TECHトレンドを把握すると共に、社内外で100回以上報告会を実施。テクノロジーと通信領域の進化、普及による生活者変化を専門領域とする。
2018年から3年間IoTNEWSと共に活動。現在は電通未来予測支援ラボ及び電通未来事業総研に所属。
近著に「スマホマーケティング」(日本経済新聞出版社)がある。電通モバイルプロジェクトリーダーも兼務。
経営管理学修士(MBA)、日本マーケティング協会 マーケティング・マスター、総務省地域情報化アドバイザー