前中間会計期間

(自　平成13年４月１日

至　平成13年９月30日)

当中間会計期間

(自　平成14年４月１日

至　平成14年９月30日)

前事業年度

(自　平成13年４月１日

至　平成14年３月31日)

１．リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引

(1)　リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額および中間会計期間末残高相当額

１．リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引

(1)　リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額および中間会計期間末残高相当額

１．リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引

(1)　リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額および期末残高相当額

取得価額相当額は、未経過リース料中間会計期間末残高が有形固定資産の中間会計期間末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定している。

(同左)

取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定している。

(2)　未経過リース料中間会計期間末残高相当額

未経過リース料中間会計期間末残高相当額は、未経過リース料中間会計期間末残高が有形固定資産の中間会計期間末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定している。

(2)　未経過リース料中間会計期間末残高相当額

未経過リース料中間会計期間末残高相当額は、未経過リース料中間会計期間末残高が有形固定資産の中間会計期間末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定している。

(2)　未経過リース料期末残高相当額

未経過リース料期末残高相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定している。

(3)　当中間会計期間の支払リース料等

(3)　当中間会計期間の支払リース料等

(3)　当期の支払リース料等

(4)　減価償却費相当額の算定方法

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。

(4)　減価償却費相当額の算定方法

(同左)

(4)　減価償却費相当額の算定方法

(同左)

２．オペレーティング・リース取引未経過リース料

２．オペレーティング・リース取引未経過リース料

２．オペレーティング・リース取引未経過リース料