金融機関によるグリーンエネルギー投資の動向: Digital Finance Inspiration | NEC

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金融機関によるグリーンエネルギー投資の動向

金融機関によるグリーンエネルギー投資の動向

再生可能エネルギーや非化石燃料エネルギーへの取り組みに傾倒し、すでに関心を持つ人にとっては、「グリーンエネルギー」という言葉に違和感を覚えることが多いようです。 「グリーン」や「クリーン」といった言葉は、これらの代替エネルギー源がもたらす真の効果を必ずしも伝えているとは言えず、そのほとんどが正確に伝えられていないという事実を知っているからです。 こうした事実があるものの、風力、太陽、水力、および原子力エネルギーは、この惑星での人間の生存可能性を長きにわたって左右するものであることは間違いありません。

これらのプロジェクトに資金投入して軌道に乗せるために必要な資本には、政府の意図や公的な命令が関与しますが、同様に民間や公共機関からの相当な資金も関与しています。この記事では、金融機関によるグリーンエネルギー投資について解説します。

サステナブルバンキングとは

「サステナブル」という言葉はさまざまな解釈が可能であり、その意味は常に議論されているため、非常に融通の利く言葉です。あらゆる意味を持たせることができる曖昧な言葉として、理解を促すどころか意味を隠すことも、実際のイニシアチブや変化を指し示す言葉として使うこともできます。銀行業界における「サステナブル」とは通常、害を及ぼさず、社会的平等と経済的正義を追求し、透明性のある業務を遂行するというコミットメントを指します。サステナブルバンキングは幅広く成長を続けている分野※1ですが、現状以上に社会の主流でより多くの注目や精査を受けるべき分野です。

グリーン投資銀行とグリーンファンド

グリーン投資を行う銀行やプライベートエクイティファンドの多くは、直近10年ほどの間に登場しており、そうした組織による投資は専ら、もしくは主にグリーンエネルギーを対象としたものです。こうした金融機関は世界中にあり、例として、Connecticut Green Bank、New Jersey Energy Resilience Bank、Green Tech Malaysia、Clean Energy Finance Corporation Australia、Technology Fund Switzerland、日本ではグリーンファイナンス推進機構などが挙げられます。これらは最も有名なグリーン投資銀行あるいはファンドの一部です。

例えば、オーストラリアのClean Energy Innovation Fundは、農地の干ばつからの回復力向上を扱う専門企業であるSoil Carbon Companyや、電気自動車の充電インフラストラクチャを専門に扱うJetChargeといった企業に対して多額の投資を行っています。

従来の銀行

また、老舗のグローバル銀行でも、グリーン企業やグリーンプロジェクトに多額の資金投入を行っています。HSBCは2017年に、気候変動との闘いを支援するために1,000億ドルを投資すると確約しました。この資金は、サステナブルファイナンスやグリーンファイナンスのイニシアチブに充てられることになっています。

Goldman Sachsは、2020〜2030年の間に16兆ドル※2のグリーン/再生可能エネルギーへの投資機会があると発表しています。従来の銀行が利益を重視していることは明らかですが、すでにグリーンプロジェクトやイニシアチブに多額の投資を行っており、2020年代が進むにつれてその規模や件数は増える一方です。こうした投資も今後ますます求められていくでしょう。

前時代のエネルギーからの撤退

大手グローバル銀行(特に米国の大手銀行)は、化石燃料のパラダイムへの資金提供と存続に大きな責任を負っています。一方、環境に悪影響を引き起こすエネルギーからすでに撤退した、または徐々に撤退しつつある銀行は世界中にたくさんあります。こうした銀行の多くが小規模な銀行や信用組合ですが、とはいえ、企業が実際に有する社会的責任および環境への責任を果たすべく試みている金融機関が存在するということは事実です。

このような金融機関は、例えばスイスのAlternative Bank、南アフリカのNedbank、ドイツのGLS、ニュージーランドのKiwibank、デンマークのMekur、米国のSpring Bank、Mascoma Bank、Sunrise Banksなど、枚挙に暇がないほどです。

結論

この地球上のほぼすべての人が否が応でもプレイせざるを得ない化石燃料のゼロサムゲームにおいて、化石燃料の使用を継続させているとして金融機関を非難するのは簡単です。しかし、金融業界がグリーンエネルギー時代※3を促進するために決定的な役割を果たしていることは間違いありません。すでにこうした取り組みに全力を挙げて専念している金融機関や投資家がいる一方、段階的に変更を実施している金融機関や投資家も存在します。また、すぐにグリーンエネルギーへのシフトに取り組む兆候を示さない機関もあります。

この記事はTechBullionのAngela Scott-Briggsが執筆し、Industry Diveパブリッシャーネットワークを通じてライセンスされたものです。ライセンスに関するお問い合わせはlegal@industrydive.comにお願いいたします。

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