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EV・PHV充電インフラ(電気自動車向け)

電気自動車(EV・PHV)の導入が進む

近年、環境や騒音への配慮などを背景に自動車の電動化が急速に進みつつあり、2017年には世界での電気自動車(EV・PHV)の販売台数が初めて100万台を超えるなど、今後も政策支援、インフラ投資、バッテリーコストの引き下げなどを受けて普及の拡大が予想されます。
また、日本国内においても政府主導でEV・PHVの導入促進が行われており、2020年にはその普及台数を70~100万台とする目標が掲げられています。
EV・PHV用の充電器の普及については、空白地域を埋めるとともに、高速道路SA・PA等に計画的に設置する最適配置の考え方が徹底され、さらに大規模で集客数の多い目的地から重点的に設置を促進する国の方針となっております。また、非公共用の充電器については、国民の約4割が居住している共同住宅への設置が重要との方針も示されています。NECではこのような施設に設置するEV・PHV用の充電インフラの導入及びサービスの運用を行い、EV・PHVの普及に貢献してまいります。

EV・PHV充電インフラ(電気自動車向け)とは

電気自動車の導入に当たってはガソリン車にとってのガソリンスタンドのように電気を充電するためのインフラが必要です。現在日本では、高速道路SA・PAなどの経路充電としてのスポットや商業施設・宿泊施設等の目的地充電としてのスポットを増やす動きが進んでいます。NECが提供するソリューションでは、充電器およびクラウドシステムと接続するためのコントローラの2つを設置することで、会員カードや電子マネーでの認証および決済、更にはシステムの遠隔監視による保守サポートも可能です。このようなEV・PHV充電インフラに必要なサービスをトータルで提供致します。

ショッピングセンターなどの集客施設

  • 電気自動車を利用しているお客さまの集客につながります。
  • 環境への取り組みを進める事でCSRの向上につながります。
マンションなどの集合住宅
  • マンションで電気自動車の充電が可能になることで、居住者へのサービス向上および価値向上につながります。

  • 世の中に充電スポットが増えることで、電気自動車を所有している本人が充電設備を持つ必要がなく、負担が軽減されます。
  • 買い物中などの用事を済ませている間に充電ができ、時間を有効活用できます。
  • 一部施設では電子マネーでお支払いができ、充電によりポイントがつくサービスもあります。

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