Japan
サイト内の現在位置
ノーリツ様
自身の言葉で、ノーリツの変革に必要な人材を明確化
DX人材育成に向けた重要な一歩を踏み出す
- 業種:
-
- 製造・プロセス
- 業務:
-
- 経営企画
- 人事・総務
- その他業務
- 製品:
-
- その他
- ソリューション・サービス:
-
- サービス/コンサルティングサービス
- サービス/その他
事例の概要
課題背景
- 経営環境が大きく変化。既存のビジネスモデルの延長では勝機を見いだせない
- DXを推進するためには、取り組みを担うDX人材が必要だが育成ノウハウがない
- ノーリツに最適な進め方がわからない
成果
DX人材育成に向けた道を拓く
盤石なサプライチェーンの構築、新たなビジネスモデルの創出などの実現に必要となる、DXの推進を支える人材育成の道を拓くことができた
活躍の場までを視野に入れた実践的な人材育成
ビジネスプロセスからブレイクダウンして人材像を定義し、それを基に育成・活躍体系や計画を策定する。活躍に結びつきやすい実践的な人材育成に取り組んでいる
自身で考え抜いた魂のこもった人材定義が完成
「他人事」でも「手取り足取り」でもない。NECは適切な距離感を保った伴走型のサポートで取り組みをリードしてくれた
導入ソリューション
人材育成コンサルティングの最初のフェーズがDX人材像の定義。その定義を基に育成・活躍体系や計画を策定することで、実践的な人材育成が可能になる
関連資料ダウンロード
DX人材の育成 ~育成だけでは終わらない活躍まで見据えたステップとは?~
DX人材育成を考える上で、社内の様々な立場の方がそれぞれの課題を持っています。
事例を交え、具体的な方法についてまとめたホワイトペーパーになります。
本事例に関するお問い合わせはこちらから
事例の詳細
導入前の背景や課題
現状のビジネスモデルの延長では勝機を見いだせない
「お風呂は人を幸せにする」を原点に戦後の復興期に創業したノーリツ様。現在は創業の原点はそのままに理念体系を一新し、「新しい幸せを、わかすこと。」をグループミッションに掲げて温水事業と厨房事業を中心とする事業を展開しています。
少子高齢化による市場の縮小、地政学リスクによる製造部品や素材調達の難航、世界的な要請となっているカーボンニュートラルへの取り組み、そして、ライフスタイルの変化によるお客様の価値観の変化など、同社を取り巻く経営環境は大きく変化しています。「もはや現状のビジネスモデルの延長では勝機は見いだせない──」と同社は強い危機感を抱いており、「ものづくり」と「ビジネスモデル」の2つの領域でDXに取り組んでいます。「盤石なサプライチェーンの構築や新たなビジネスモデルの創出には、デジタル技術の有効活用が欠かせません」と同社の星野 二郎氏は言います。
そのために、同社がまず注力したのがDX人材育成です。どんな計画も実行するのは「人」。DXを推進するには、それを担うことができる人材が必要と考えたからです。
「外部の専門人材を採用したりしていますが、それだけでは十分ではありません。従業員のスキルや役割の見直し、そして、なにより意識変革を通じたデジタル活用文化の醸成が急務です」と星野氏は話します。
選択のポイント
まずノーリツに必要な人材像をはっきりさせる
目指すのは、これまでの延長ではない変革。人材育成もこれまでとは違う方法で取り組むべき──。そこで、同社は自身とは異なる経験や知見を持つNECにDX人材育成のサポートを依頼することにしました。
「PLM(Product Lifecycle Management)最適化プロジェクトなどを通じて、NECは若手もベテランもイキイキ働いている印象を持っていました。そこで、NECの人材育成について尋ねてみると、数年前から全社を挙げてDX人材育成に取り組んでいるとのこと。しかもスキルや知識の習得だけでなく、どのように実践の場を提供し、活躍してもらうかといったことまでを体系化し、社内文化の変革を目指しているということに非常に感銘を受け、これこそ私たちが参考にするべき取り組みだと考え、サポートを依頼しました」と同社の鈴木 亮太氏は言います。
具体的に同社が採用したのはNECの人材育成コンサルティング「人材育成共創サービス」です。
このサービスは「DX人材像の定義」「DX人材育成・活躍体系の策定」「DX人材育成計画の策定」という3つのフェーズで構成されています。「まずは求める人材像を定義しなければ、どのような教育プログラムを用意するべきかの判断も、DXプロジェクトと従業員をマッチングさせることも難しい。また、リスキリングへの意欲、本気度も上がらず、新しい文化の醸成も期待できない。『まずはノーリツ様に必要な人材をはっきりとさせましょう』というNECの提案は、非常に納得感がありました」と同社の的場 義朋氏は言います。
導入後の成果
適切な距離感で取り組みをリードしてくれた
基幹システムを刷新するために習得しておきたい開発技術。スマートファクトリーを実現するために欠かせないAI(人工知能)やネットワークに関する知識──。同社は中長期の視点でビジネスプロセスを精査し、そのプロセスを実現するために必要なテクノロジーをピックアップ。さらにピックアップしたテクノロジーとスキルをひも付けながら、従業員が力を発揮しやすい組織体制とDX人材像の定義を進めました。
「最終的に定義したDX人材像は15種類。たとえば『リードエンジニア』と名付けた人材は、開発言語に関するスキルやアジャイル開発の知識を持ち、基幹システムの刷新を担うことを期待しています」と鈴木氏は紹介します。
そのほかの定義としては「ファクトリーサイエンティスト」という、設計・開発から調達、製造、販売、サポートなど、ものづくりを俯瞰してプロセスの全体最適化をリードする人材、また顧客接点を設計し、お客様体験を変革する「モバイルアプリエンジニア」なども定義されています。いずれも同社のビジネスプロセスからブレイクダウンして導いた人材像であり、育成後は、必ず大きな戦力になると期待されています。
「『どう表現すれば社内に浸透し、定着するか』という点も意識しながら、そのスキルや役割を持つ人材にふさわしい言葉を選び、名称と定義を作成する。ノーリツの人事にとっては初めての取り組みでした。どのように人事考課や社内のキャリアパスに落とし込んでいくかなどの課題はありますが、挑戦する価値は大きいと感じています」と的場氏は言います。
NECの対応について星野氏は「他人事ではなく、ノーリツの変革に共に取り組むという想いをひしひしと感じました。ただし『手取り足取り』というわけではありません。次のテーマを提示したら、『みなさんの想いが反映されてこそ、生きた人材定義になる』と、私たち自身に考えさせる。適切な距離感でサポートしてくれました。そのおかげで、ノーリツが目指すDXと親和性の高い人材定義ができました」と評価します。
このようにノーリツ様は、NEC自身が試行錯誤して構築したメソッドを活用し、求める人材像を定義するという重要なフェーズをクリアしました。「現在は定義した人材を育成するため、教育プログラムの検討を進めています」と星野氏。自身で定義し、育成したDX人材を中心に同社は確実に変革の歩みを進めようとしています。
NEC担当スタッフの声
自身の言葉で人材像に「魂」を込める
会社が教育プログラムを用意しても、受講する従業員は、そのスキルがどう活きるのかがわからず、習得への本気度が上がらない。実際、せっかく人材を育成したのに、その知識やスキルを活かせる場面が、社内には少なかった。NECは自身がDX人材の育成に取り組む中で、さまざまな失敗に直面し、試行錯誤を繰り返しました。その末にたどり着いたメソッドを基に開発したのが、ノーリツ様にも提供した「人材育成共創サービス」です。
ノーリツ様には、まずDX人材像の定義に取り組んでいただきましたが、このフェーズで重要なのは、自ら紡ぎ出した言葉で人材を定義し、「魂」を込めること。その魂が期待と想いを伝え、その人材像を社内に定着させる大きな力になります。
たとえば、データサイエンティストという言葉は広く普及していますが、企業によって、求められる「データサイエンティスト」の役割は違ってきます。一般にいわれている役割だけでなく、自社にあるどのデータを使って、どんな価値を創出してほしいかまでを明確にすれば、スキル習得後の活躍する姿が想像でき、挑戦する従業員のモチベーションアップ、実践的な育成計画や教育プログラムの整備などにつながります。
必要スキルだけでなく、役割名の言葉選び、説明文の表現一つひとつにこだわったノーリツ様の人材定義には、まさに魂がこもっています。次にノーリツ様が取り組むのは、育成や計画のフェーズ。今後もNECは、伴走型の支援で、それをサポートしていきます。
お客様プロフィール
株式会社 ノーリツ
本社所在地 | 神戸市中央区江戸町93番(栄光ビル) |
---|---|
設立 | 昭和26年3月 |
従業員数 | 2,137名(単体)、6,569名(連結)2022年12月31日現在 |
概要 | 温水空調分野を中心とした住宅設備機器の製造、販売、サービス事業を展開。国内で培ってきたノウハウを活かし、グローバルな事業展開も進めている。 |
URL | https://www.noritz.co.jp/ |
関連資料ダウンロード
DX人材の育成 ~育成だけでは終わらない活躍まで見据えたステップとは?~
DX人材育成を考える上で、社内の様々な立場の方がそれぞれの課題を持っています。
事例を交え、具体的な方法についてまとめたホワイトペーパーになります。
本事例に関するお問い合わせはこちらから
(2023年3月7日)
関連事例
資料ダウンロード・お問い合わせ