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マテリアリティに関する有識者との対話

非財務(ESG)の取り組みをいかに事業や経営そのものにつなげるか、NECの事業活動が社会にどのような影響を与えるのかについて、各領域に精通した社外有識者をお招きし、以下テーマで対話会を開催しました。

ピーター D. ピーダーセン氏

一般社団法人NELIS代表理事、大学院大学至善館教授、株式会社トランスエージェント会長。
1967年、デンマーク生まれ。コペンハーゲン大学文化人類学部卒業。日本在住28年。2000年に、CSR・環境コンサルティングを手がける株式会社イースクエアを共同創業し、2011年まで同社の代表取締役社長を務める。その間、日本の大手企業のサステナビリティ戦略を多面的に支援し、また米国からLOHASなどの新たなコンセプトを日本に紹介する。現在は、世界と日本企業における「次世代リーダー」の育成に力を注ぐ。

荒井 勝氏

NPO法人社会的責任投資フォーラム(JSIF)会長、Hermes EOS上級顧問。
FTSE Russell ESGアドバイザリーコミッティー委員。国連責任投資原則(PRI)元理事。
1972年慶應義塾大学商学部卒、1976年カイロ・アメリン大学アラビア科修了。1972年大和証券株式会社入社、大和ANZインターナショナル(オーストラリア)社長などを経て、1992年大和証券投資信託委託株式会社入社。2003年常務執行役員運用本部長(CIO)、2006年取締役兼専務執行役員運用本部長、2010年顧問、2011年退任。

古谷 由紀子氏

一般財団法人CSOネットワーク代表理事。
消費生活アドバイザー、博士(総合政策)。
サステナビリティ消費者会議代表、CSRレビューフォーラム共同代表、ビジネスと人権NAP市民社会プラットフォーム副代表幹事、日本経営倫理学会理事、経営倫理実践研究センターフェロー。
消費者庁「消費者志向経営の推進に関する有識者検討会」委員(2020年~)。主な論文に、「『持続可能な消費』を進めるために」企業と社会フォーラム(2017年)、主な著書に「消費者志向の経営戦略」芙蓉書房出版(2010年)、「現代の消費者主権」 芙蓉書房出版(2017年)など。

今村 敏之氏

野村アセットマネジメント株式会社 責任投資調査部長。
1994年野村アセットマネジメント株式会社入社。主に国内の公的年金基金向けの日本株式、外国株式運用を経て、2003年よりニューヨークにて運用調査業務に従事。主に米国株式の調査を担当。2006年に東京に戻り、投資信託の分析評価業務を行うグループ会社において、外国株式ファンドの分析を中心に担当、2008年12月より同社ロンドン支店長。2013年4月に野村アセットマネジメントに戻り運用企画部長。2016年4月より現職。

薗田 綾子氏

株式会社クレアン 代表取締役。
1988年8月株式会社クレアンを設立。1995年頃から本格的に環境・CSRビジネスを開始。CSR・SDGsコンサルティングやCSR・統合報告書の企画制作などの分野で活躍。公益財団法人みらいRITA代表理事、特定非営利活動法人サステナビリティ日本フォーラム事務局長、日本ユニシス株式会社社外取締役、環境省国民運動事業推進委員会委員、環境省SDGsステークホルダーズ・ミーティング構成員。横浜市立大学および大阪府立大学大学院の非常勤講師などを務める。

永井 朝子氏(ファシリテーター)

BSR(Business for Social Responsibility)マネージング・ディレクター。
米国ミシガン大学のロス経営大学院と自然資源環境学部にてMBAと科学(MS)の修士号を取得。ソニー株式会社にて、10年以上にわたりCSR戦略に従事。エレクトロニクス業界のCSR調達の協働イニシアティブであるResponsible Business Alliance(RBA)の枠組み形成において、創設メンバー企業としての役割を担う。2013年にBSRに入社。日本の会員企業を中心に250社を超えるグローバル会員企業と協働し、サステナビリティの推進支援を行う。

高橋 大祐氏

弁護士(日本)、法学修士(米・仏・独・伊)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト。企業・金融機関に対して、グローバルコンプライアンス、コーポレートガバナンス、サステナビリティ分野を中心に法的助言・紛争解決を担当。日弁連弁護士業務改革委員会CSRと内部統制に関するプロジェクトチーム副座長として日弁連「人権DDガイダンス」「海外贈賄防止ガイダンス」「ESGガイダンス」の取りまとめに関与。外務省「ビジネスと人権に関する行動計画(NAP)に係る作業部会」構成員。

田中 竜介氏

慶應義塾大学法学部政治学科、立命館大学大学院法務研究科、米ニューヨーク大学ロースクール法学 修士課程修了。弁護士として国内および渉外法律事務所にて勤務の後、現職着任。ILO駐日事務所では、政労使や社会パートナーとの協業のほか、グローバルサプライチェーンとCSRに関するプロジェクトを担当し、ILOと東京2020組織委員会の協力活動にも参画。