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マテリアリティに関する有識者との対話

非財務(ESG)の取り組みをいかに事業や経営そのものにつなげるか、NECの事業活動が社会にどのような影響を与えるのかについて、各領域に精通した社外有識者をお招きし、以下テーマで対話会を開催しました。
なお、一般社団法人NELIS代表理事のピーター D. ピーダーセン氏には、マテリアリティ全般を俯瞰していただくため、すべての対話に参加いただきました。

ピーター D. ピーダーセン氏

一般社団法人NELIS代表理事、リーダーシップアカデミーTACL代表。
1967年、デンマーク生まれ。コペンハーゲン大学文化人類学部卒業。日本在住28年。2000年に、CSR・環境コンサルティングを手掛ける株式会社イースクエアを共同創業し、2011年まで同社の代表取締役社長を務める。その間、日本の大手企業のサステナビリティ戦略を多面的に支援し、また米国からLOHASなどの新たなコンセプトを日本に紹介する。現在は、世界と日本企業における「次世代リーダー」の育成に力を注ぐ。

荒井 勝氏

NPO法人社会的責任投資フォーラム(JSIF)会長、Hermes EOS上級顧問、早稲田大学大学院経営管理研究科非常勤講師。
FTSE Russell ESGアドバイザリーコミッティー委員。国連責任投資原則(PRI)元理事。
1972年慶應義塾大学商学部卒、1976年カイロ・アメリン大学アラビア科修了。
1972年大和証券入社 大和 ANZインターナショナル(オーストラリア)社長などを経て、1992年大和証券投資信託委託入社。2003年常務執行役員運用本部長(CIO)、2006年取締役兼専務執行役員運用本部長、2010年顧問、2011年退任。

黒田 かをり氏

一般財団法人CSOネットワーク事務局長・理事。
アジア財団ジャパン・ディレクター。
民間企業に勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団日本の勤務を経て、2004年より現職。日本のNGO代表としてISO26000(社会的責任)の策定に参加。現在、2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会「持続可能性に配慮した調達コード」WG委員、SDGs推進円卓会議構成員、SDGs市民社会ネットワーク代表理事、国際開発学会理事、米国公認会計士協会会員。

永井 朝子氏

BSR(Business for Social Responsibility)ディレクター。
米国ミシガン大学のロス経営大学院と自然資源環境学部にて経営学(MBA)と科学(MS)の修士号を取得。
ソニー株式会社にて、10年以上にわたりCSR戦略に従事。エレクトロニクス業界のCSR調達の協働イニシアティブであるResponsible Business Alliance(RBA, 旧EICC)のフレームワークの形成において、創設メンバ企業として重要な役割を担う。
2013年にBSR(米国サンフランシスコ本部)に入社。主に日本の会員企業を中心にグローバルに250社を超える会員企業やパートナーと協働し、サステナビリティについての推進支援を行っている。

堀井 浩之氏

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
執行役員 チーフ・スチュワードシップ・オフィサー。
山一證券、三井住友信託銀行を経て、2018年10月より現職。証券会社・運用会社合計で30年に及ぶアナリスト経験、及びリサーチマネジメント経験を活かし、ESG評価・非財務情報評価の体系化・高度化に注力。

今村 敏之氏

野村アセットマネジメント 責任投資調査部長。
1994年野村アセットマネジメント入社。主に国内の公的年金基金向けの日本株式、外国株式運用を経て、2003年よりニューヨークにて運用調査業務に従事。主に米国株式の調査を担当。2006年に東京に戻り、投資信託の分析評価業務を行うグループ会社において、外国株式ファンドの分析を中心に担当、2008年12月より同社ロンドン支店長。2013年4月に野村アセットマネジメントに戻り運用企画部長。2016年4月より現職。

河口 真理子氏

大和総研 研究主幹。
一橋大学大学院修士課程修了(環境経済)。大和証券入社後、94年に大和総研転籍。2018年12月より大和総研調査本部研究主幹。担当分野はCSR・ESG投資、エシカル消費などサステナビリティ全般。アナリスト協会検定会員、早稲田大学非常勤講師、国連グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン理事、NPO法人・日本サステナブル投資フォーラム共同代表理事、環境省中央環境審議会臨時委員(2018~)東京都キャップ&トレード委員会委員他。著書「ソーシャルファイナンスの教科書」生産性出版、など。