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うまくいかないECサイトに潜む落とし穴とは

うまくいかないECサイトに潜む落とし穴とは 解決のカギはリアル店舗に凝縮された強みとの連携

多くの流通・小売業が、ECサイトを構築し、新たな販売チャネルとしてビジネスに組み込んでいる。しかし、すでに大きなシェアを誇っている大手EC事業者の存在もあり、なかなか成果を上げられていないという声も多い。では、ECサイト事業を成功させるためには何が必要なのか。流通・小売業のサポートを専門とするアビームコンサルティングのコンサルタント二人と共に検証してみよう。

ECサイトの成果が上がらないと嘆く前に目的を振り返ってみよう

アビームコンサルティング
ディレクター
副島 伸太氏

ECサイトを構築したものの、思ったような成果が上がっていない──。最近、こんな声をよく聞きます。あなたの会社はどうでしょうか。成果が上がっていないと嘆く企業の実情をひもとくと、様々な課題があるようです。

まず、大手ショッピングサイトなどにテナントとして出店した場合は、市況に合わせてキャンペーンを行ったり、商品ラインアップを入れ替えるのに時間がかかったりするなど、自由度が低いという課題があるようです。また、得られる顧客データが限られておりマーケティングへの活用が難しいという事情もあるようです。

また、より深刻な課題となっているのが、不毛な価格競争に陥っていることです。
「大手EC事業者にテナントとして出店した場合はもちろん、自社でECサイトを構築した場合でも、ECサイト自体に特徴や魅力がなければ、消費者は単に価格の安さを比べ、どこで買ったかということすら意識せずに、買い物を行います。結果、安くなければ売れないECサイトができあがってしまうのです」とアビームコンサルティングの副島 伸太氏は言います。特に、同じようなサイトができやすい、ECサイト構築用のパッケージソフトやサービスを使っている企業は注意が陥りがちな落とし穴です。

ECサイト自体に特徴や魅力がなければ、消費者は価格の安さを比べてしまう。

アビームコンサルティング
マネージャー
永原 将晴氏

さらに、そもそも「成果」の基準が定まっていないという指摘もあります。
販売チャネルを増やしたい、より多くの顧客にリーチしてブランド力を強化したい、サイト上の行動データをマーケティング活動に活かしたいなど、一言でECサイトと言っても、様々な目的があります。これらの目的が決まっていなければ、成果を把握しようがありません。

「あくまでもリアル店舗への来店に重きを置き、ECサイト上では、あえて品数を限定している企業もあります。こうした考え方の企業と、ECサイト上での売り上げをできるだけ伸ばしたいと考える企業で、サイトの構造や見せ方が変わってくるのは当たり前です」とアビームコンサルティングの永原 将晴氏は言います。

つまり、成果が上がらないと嘆く以前に、そもそも成果の定義があいまいになっていないか、さらにはECサイトが目的に合致しているのかを、もう一度考える必要があります。

独自の強みを発揮するためにもリアル店舗との融合を意識するべき

ECサイトの目的は、扱っている商品の種類、市場での立場、地理的な条件、現在の事業戦略など、様々な条件から総合的に判断すべきですが、あらゆる企業にとって意識すべきなのが「オムニチャネル」の実践です。そして、ビジネスのデジタイゼーションです。

オムニチャネルとは、それぞれ独立した販売チャネルと認識しがちなリアル店舗とECサイトを融合させたサービスを実現することを指します。わかりやすい例では、ECサイトで注文した商品をリアル店舗で受け取る、リアル店舗の買い物でたまったポイントをECサイトで使うといった仕組みなどです。
また、デジタイゼーションとは「デジタル変換」という意味で、ICTの力で既存のビジネスを再定義したり、新たなサービスを創出したりすることを指します。

オムニチャネルとは、リアル店舗とECサイトを融合させたサービスを実現すること

「インターネットで商品を売るのは、もはや当たり前。インターネットをはじめとする、様々なテクノロジーを駆使してビジネスのデジタル化を図らなければ生き残れない時代となっています。オムニチャネルは、その1つ。デジタルの力を使って既存顧客の満足度を高める、あるいは新しい顧客を獲得するための仕組みや、サービスを企画したりして差別化を図っていくのです」と副島氏は言います。

そのためには、どうすれば顧客は便利か、うれしいかという視点に立って、もう一度、自社の戦略、組織、プロセスを見直し、再構築する必要があります。
同時に自社の強みを有効活用するという視点も欠かせません。その点、リアル店舗を中心とする既存の販売網は、事業戦略や綿密な出店計画をベースに、試行錯誤を繰り返してできあがったもの。そこには、独自の強みやノウハウが凝縮されています。リアル店舗とECサイトを融合し、他社にはないビジネスの仕組みや、新たなサービスを企画するということは、その強みを最大限に活かすことにもつながります。

「即日配達サービスなど、大手EC事業者は次々に新たな手を打ってきています。ほとんどの流通・小売業が、その状況に危機感を抱いています。さらに、これからは、物心ついたときからPCやモバイルデバイス、インターネットが身近にあったデジタルネイティブ世代が購買層の中心になります。就職、結婚、住宅の購入、出産、子供の進学など、ライフイベントを多く控える彼らをいかに顧客にするかを考え、ビジネスモデルの変革を進めるべきでしょう」と副島氏は強調します。

デジタルネイティブ世代が販売層の中心となり
ECを絡めたビジネスモデルの変革を進める必要がある。

さらに、自社の強みとECサイトの融合を図る上で、忘れてはならない取り組みがあります。次は、その取り組みについて解説します。

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