ページの先頭です。
サイト内の現在位置を表示しています。
  1. ホーム
  2. デスクトップ仮想化ソリューション
  3. ワークスタイルの変革
ここから本文です。

経営や営業現場に拡がる「ワークスタイルの変革」

デスクトップ仮想化は売上や利益に直結する「ワークスタイルの変革」を実現し、ビジネスのスピードを加速させ、営業力の強化、「攻めの経営」に貢献します。

業務効率化による売上アップと販管費ダウンを実現

場所にとらわれずに仕事が行える環境や働き方を整備する。それにより、「業務のスピードアップ」「コミュニケーションの活性化」「現場力の向上と見える化」を実現し、これらの相乗効果により業務効率が大きく向上し、売上アップと販売管理費の抑制が期待できます。

ワークスタイル変革の最終目的は「売上アップ」と「販管費ダウン」
ワークスタイル変革の最終目的は「売上アップ」と「販管費ダウン」

いつでも、どこからでもビジネスができる環境

社内だけでなく営業の出先などでも、顧客の要望に応じてすぐに商品説明や見積もり対応、問い合わせの返答が行える。 あるいは地方や海外の出張先からでも、データやファイルを参照して、的確な指示や処理を行える。 鮮度の高い情報を活用し、迅速に対応できるようになることで顧客満足度が向上。このような営業力アップが売上拡大に貢献します。

活用シーン

  1. タブレットを活用して、外出先からでもセキュアにデータやファイルを参照できる
  2. フリーアドレスで、社内のどこにいても「自分の PC」が利用できる
  3. 本社から支社へ移動する間に日報を書けば、スキマ時間の有効活用が実現
  4. ペーパーレス会議の実現で、業務効率アップとコストダウンを両立

ワークスタイル変革を成功させるポイントとは

ワークスタイル変革に取り組んだものの、成果を出せていない企業も多く、3つの課題が考えられます。
(1)ICT環境以外の領域についての検討不足、(2)目指すべきゴールが不明確、(3)社員への利用促進などがあげられます。

成果の出せるワークスタイル変革を成功させるためには、上記の「非ICT領域」についての対策が必要と言えます。 すなわち営業や人事、または経営層といった部門への周知徹底やコンセンサス獲得が重要です。

ICT環境以外の領域についての検討

ワークスタイルの変革には、情報システム部門以外の様々な部門が関係します。法令や社内制度などと照らし合わせ、関係部門との事前調整・合意形成が必要不可欠です。

関連部門との事前調整、検討例
関連部門との事前調整、検討例

目的の明確化

「誰が、どこで、どのようにワークスタイルを変革するのか」という目的を具体的にイメージしなくてはなりません。そこをスタート地点として、具体的な行動や必要なシステムを積み上げていくことが重要です。

意識の刷り込みと利用促進支援

ワークスタイルを変革することで、会社や社員にどのようなメリットがあるのか。また、利用に必要な申請やマニュアルの所在などを、明確にすることが大切です。

必要に応じてプロフェッショナルの知見を活用することが変革への早道

ワークスタイル変革には全社的な取り組みと合意が必要であり、すべてを情報システム担当者が手がけるのは困難です。NECではワークスタイル変革のコンサルティングを提供しており、必要に応じてこうした専門家の知見を活用することが早道です。

ワークスタイル変革を成功へ導く、「NECの強み」を詳しく確認する

仮想化ソリューション市場をリードし続けてきたNECは、お客様のニーズにお応えするトータルソリューションを提供します。

ページの先頭へ戻る