NEC、仮想化システム運用を支援する無停止型サーバ新製品を発売
2015年10月13日
日本電気株式会社
NECは、CPUやメモリなど主要なハードウェアをすべて二重化し、ハードウェア障害によるシステム停止のリスクを低減した無停止型サーバ「Express 5800/ftサーバ」の新製品2機種を本日から販売します。
新製品は、最大12コアの最新CPUの搭載により、処理性能を従来機比20%向上(注1)させました。さらに、メモリ最大搭載容量の増加やストレージとの通信性能の向上により、サーバ1台当たりに運用可能な仮想サーバ数を従来機比1.2倍(注2)に拡大し、設置スペースや運用コストの削減を実現します。
また、40度環境への対応を実現し、40度環境に対応した他の機器と組み合わせることで、施設全体の省電力化に貢献します。
さらに、従来のテープ媒体に加え、持ち運び可能なRDX(注3)へのバックアップを可能にしました。
NECは「社会ソリューション事業」に注力しており、企業や団体に対し、重要度の高いシステム基盤にサーバを提供することで、情報通信基盤の高度化と安心で安全な利用に貢献していきます。
背景
昨今、事業拡大に伴う新規システム導入やビジネス環境の変化に応じたシステム改修により、データが複雑化する中で、設置スペースや運用コスト削減のために、仮想化によるシステム統合が進んでいます。また、基幹システムで活用されているシステム停止のリスクを低減する無停止型サーバにおいても、仮想化によるサーバ1台あたりの集約数を増やし、導入・運用コストを低減したいといったニーズが高まっています。
新製品は、処理性能を従来機比20%向上させることで、従来よりも多くの仮想サーバ数の運用やシステム統合を支援し、これらの課題を解決します。
価格および出荷日
製品名 | 価格(税別) | 出荷日 |
---|---|---|
Express5800/R320e-M4 | 3,056,000円~ | 10月23日 |
Express5800/R320e-E4 | 2,369,000円~ | 10月23日 |
特長
- サーバ1台当たりの運用可能な仮想サーバ数を従来機比1.2倍に拡大
最大12コアのCPU「Intel(R)Xeon(R)プロセッサE5-2670v3」を最大2個搭載し、処理速度を従来機比20%向上させました。さらに、16GbpsのFC(注4)や12GbpsのSAS(注5)の対応により、外部ストレージへの転送速度を従来機比最大2倍(注1)に高速化しました。これらにより、サーバ1台当たりの運用可能な仮想サーバ数を従来機比1.2倍に拡大し、設置スペースや運用コストの削減を実現します。 - 省電力化を支援する40度環境に対応
冷却設計の最適化により、動作環境温度を従来モデルより5度緩和し、40度環境での動作保証を実現しました。これにより、40度環境に対応した他の機器と組み合わせることで、データセンターの空調設備など、施設全体の設定温度の上昇を可能にし、省電力化に貢献します。 - バックアップ媒体の選択肢を拡充
従来、ftサーバのバックアップには、テープ媒体を利用していました。テープ媒体は、大量のデータを保管できるといったメリットがある一方、小規模システムで利用する際に、多大な導入費用が必要といった課題がありました。新製品は、バックアップ装置接続用のUSBポートを搭載することで、テープ媒体より安価で、持ち運び可能なRDXへのバックアップも可能にし、ユーザの個別ニーズに合わせた最適な選択を実現しました。
NECグループは、「2015中期経営計画」のもと、安全・安心・効率・公平という社会価値を提供する「社会ソリューション事業」をグローバルに推進しています。当社は、先進ICTや知見を融合し、人々がより明るく豊かに生きる、効率的で洗練された社会を実現していきます。
以上
- (注1) 従来機「Express5800/R320d-M4」との比較。NEC調べ。
- (注2) 従来機「Express5800/R320d-M4」との比較において、CPU性能が同等の仮想サーバを構築した場合の比較。NEC調べ。
- (注3) Removable Disk eXchange systemの略で、リムーバブルディスクを使い、テープ装置と同様のカートリッジ交換式のバックアップが可能な製品。
- (注4) コンピュータと周辺機器を結ぶためのデータ転送方式の一つ。主にストレージエリアネットワーク(SAN)において利用される。
- (注5) コンピュータと周辺機器を結ぶためのデータ転送方式の一つ。内蔵ストレージとの接続や、バックアップ装置との接続等に利用される。
新製品について
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
NEC ファーストコンタクトセンター
TEL:03-3455-5800
NECは、社会ソリューション事業を推進する
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