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日立グループの皆さまへ Monkey Pod Post

BOMとBOPのグローバルな統合で、明日のものづくりをダイナミックに変革
IoT時代におけるPLM戦略のご紹介

BOMとBOPのグローバルな統合で、明日のものづくりをダイナミックに変革 IoT時代におけるPLM戦略のご紹介

ものづくりの分野では、常に他社よりも先を歩む日立グループ様。IoT時代を迎えた今日、すでに新たなPLM戦略に取り組まれていることと思います。製造現場がグローバルに展開する状況で、いかに競争力を高めるか、製品の高品質を維持するか、設備の固定費削減を推進できるか、そしてリコール時におけるトレーサビリティを強化できるかなど、PLMをめぐる様々な課題が浮上しています。今回は、日立グループ様から多くのお問い合わせをいただいている、いま注目を集めるBOP(Bill of Process)の活用についてご紹介します。

生産技術部門の課題を解決するのがBOP

PLMというと、従来は主に設計・技術部門が中心でしたが、BOPは生産技術部門が対象となる仕組みです。生産技術部門では、現在多くの課題が発生しています。

  • 膨大な生産指示情報が製造現場に正しく伝わらない
  • 製造プロセスが工場まかせで標準化できていない
  • ものづくりに関するナレッジがベテランスタッフに依存し蓄積されない
  • 品質トラブル時のトレースに時間がかかり顧客要求に即応できない
  • 設備を意識した製品設計ができないため、設備の共通化が進まず固定費がかさむ
  • 海外での製造拠点立ち上げや移管に時間がかかる

これらの課題やボトルネックを解決するために、大きな注目を集めるのがBOPです。

設計BOMと生産BOMの橋渡しをするのがBOP

製造業の製品マスター情報は、これまではBOMが中心でした。しかし、BOMは製品の部品構成である「What」を表現するだけで、製造するための「How」は含まれません。その「How」情報を提供するのがBOPです。BOPの戦略的な活用の観点から、NECでは設計BOMと生産BOMの橋渡しをする仕組みに注目しています。

拡大するBOP(Bill of Process)とは?

BOPの活用で得られる多彩な経営メリット

メリット1 製造ナレッジの蓄積・共有化

生産技術部門のドキュメント類がデータベース化され、すばやく作成できるようになると、ナレッジの蓄積・共有化が進捗。ベテランの生産技術者でなくてもドキュメントが作成でき、生産性が向上して若手の育成につながります。

メリット2 設計-生産の連携が緊密化

設計-生産技術-生産管理のシームレスな連携で、精度の高い生産BOMを実現し、生産技術側から設計側への手戻りが低減。また、生産設備の可視化により、既存設備を活かした設計を通じて固定費削減や収益拡大に直結します。

メリット3 品質トレーサビリティの強化

部品変更が発生した場合、当該品を使用する工程や設備を迅速にトレース可能。生産技術者は設備・工程を把握でき、人(Man)や機械(Machine)、材料(Material)、方法(Method)の4Mの視点で製品の正確な品質トレーサビリティを実現できます。

メリット4 均一品質と製造拠点の短期稼働

工場ごとに異なる製造プロセスを、PLM上で集約し国内外に配信することで、世界の生産拠点全体で一貫した品質を維持可能。また、新たな生産拠点を短期で立ち上げられ、新製品の世界同時生産が可能になります。

IoTによる可視化や分析を通じてBOPを最適化

PLC(シーケンサ)を備えた設備からリアルタイムで情報を収集し、その実績データをMES(製造実行管理システム)に蓄積して、可視化や分析ができるIoTの仕組みづくりに、多くの企業が取り組まれています。PLMで定義されたBOPはMESに引き継がれ、製造指示情報として製造現場へすばやく伝達されて、ものづくり全体を通じ漏れのない設計変更を徹底できます。

拡大するBOMおよびBOPとITシステムとの関係

IoTやAIの活用で未来を見すえたものづくり戦略

IoTは、PLMの全過程で接点を持ちますが、工場にはBOM/BOPのマスター情報があり、MESを介して多彩な実績情報を吸収します。そして、集積したデータの活用でPDCAをより円滑化することができます。また、AIの発達でより的確な情報が自律的に集積できれば、マスター情報の存在意味がより大きくなります。IoTやAIは、PDCAのマスター情報の精度を向上させ、近未来の設計・生産技術の領域へかつてないイノベーションをもたらします。

拡大するIoTやAI技術を活用した次世代ものづくりにおけるPLMの役割

このような、ものづくり未来戦略の詳細につきましては特集ページをご用意しています。ぜひご一読ください。また、BOPの具体的な仕組みづくりに関しましては、お気軽にお問い合わせください。お待ちしています。

(2017年9月20日)

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