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Pick Up ソリューション「イチ押しゼミナール」

緊急連絡・安否確認システム

2014年7月23日

災害時のBCP対策!今回のテーマは、従業員の安否確認「緊急連絡・安否確認システム」

講師:ブロッカー大竹

講師:ブロッカー大竹
バレーボールでオリンピック出場を果たした高い身体能力を持つ大竹秀之。
身長208cmを活かした講義では、ビジネスにおけるパワフルな攻撃力と固い守りを生み出すことで知られている。
現在、NECでマーケティング担当部門に所属。

大竹

いま多くの企業や自治体では、大規模地震などの自然災害への対策として、BCP(Business Continuity Plan)に対する関心が高まっています。
すでに、多くの企業がさまざまな対策に取り組んでいます。

BCP担当者

そうそう。災害時におけるBCP対策は、いま企業にとって避けて通れない問題なんだ。
ウチなんかシステムの遠隔バックアップもすでに構築済みだし、無停電電源装置も導入済み。もちろん非常用の水や食料、毛布などの備蓄ばっちりで、BCP対策には漏れがないって感じだよ。

大竹

ほう。システム面での対策はしっかり準備されているようですね。
ところで、もうひとつとても重要な「あの件」について、漏れはないですか?

BCP担当者

えっ。「あの件」って、何の件?

大竹

それは、企業にとってかけがえのない資産である社員に対する緊急連絡と安否確認ですよ!

BCP担当者

あっ。

大竹

いま、「あっ」って、言いましたよね。ということは、社員の安否確認の対策については、手が回っていないってことですね。
災害発生時、社員の安否をいち早く確認することは、企業の責任として必要なばかりか、BCPという視点においても、とても重要なことなんです。
そこで、今日のテーマは、災害時の「緊急連絡と安否確認」システムについてです。

BCP担当者

はあ。

大竹

企業にとってシステムや施設のBCP対策ももちろん大切ですが、社員の安否や出社状況がきちんと把握できなければ、事業や業務に支障が生まれ、サービスや製品提供の停止に追い込まれるなど、企業の信頼低下という重大な危機につながりかねないのです。
企業もスポーツと同様、チームワークとコミュニケーションが重要です。災害という非常時こそ、その結束力が試されるのです。

BCP担当者

システムや施設ばかりに目を向けていたが、言われてみるとまさにその通りだね。

大竹

ある調査データでは、災害時の事業中断リスクへの備えとして、従業員の緊急連絡網の整備を挙げている企業が50%を超えているという結果が出ています。

  • データの出典元:帝国データバンク 2012年3月公開

BCP担当者

ただなあ。緊急連絡網って言っても、子どものPTA連絡網みたいなわけにもいかないだろうし。
ウチは約500人の社員を抱えているから、そうそう簡単に緊急連絡や安否確認の仕組みは整備できないんじゃないかな。

大竹

そこで、お勧めしたいのがNECの「緊急連絡・安否確認システム」なんです。
クラウドを使って、すばやく容易に導入できるこのサービスは、東北のNECグループ会社が実際に被災した東日本大震災の経験を活かして開発したものなんです。

BCP担当者

ほう。ということは、災害時の実情にマッチしているということだよね。
具体的には、どんなシステムなのかな?

大竹

災害が発生した場合、BCP担当者はスマートフォン・携帯電話またはPCを使って、すべての社員に向けて、安否確認メールを一斉配信します。
一方で、安否確認メールを受け取った社員は、携帯電話から安否状況や出社可否の情報など該当する選択肢を選ぶことで、ワンクリックですばやく返信できます。そこには被災の経験から、バッテリや通信への負荷軽減という工夫が活かされています。
さらに、BCP担当者は社員からの回答状況を確認できるだけでなく、安否状況を家族へ同報通知することも可能です。

BCP担当者

へえ、さすがに良くできてるね。

大竹

そしてBCP担当者は社員からの届いた安否情報をもとに、自宅待機や出社連絡などの業務指示を、一斉メール送信で行えるんですよ。
また、アンケート機能もあるので、被災した社員に必要な物資の要望を聞くなど、生活支援のサポートなども可能です。

BCP担当者

ほほう。特長は良くわかったけど、社員500人規模の連絡網となると、サービス料金もかなり高いんじゃないかな?

大竹

ご安心ください。ユーザID数が500人のあなたの会社の場合、初期費用なし、月額20,000円(税抜)で、このサービスがご利用いただけるんです。
利用申し込みをいただいてから、5営業日でサービス利用環境をご提供します。
しかも、お客さまの運用に合わせた設定も可能です。

BCP担当者

えっ、そんなに手頃なの。
大切な社員の安否確認とともに、事業継続や復興のための戦力の把握がすばやく効率的にできるってわけだね。

大竹

その通りです。
バレーボールにおいても、ビジネスにおいても、きちんとした戦力の把握は最重要課題です。ですから、お早目にご検討ください。

本日のまとめ

  • 実際の被災経験を活かして開発されたクラウド型のサービスです。
  • 管理者からの能動的な発動で、安否確認を促すメールを一斉配信します。
  • カンタン操作で社員の安否状況をすばやく確認。事業継続をサポートします。
  • お申し込みから5営業日でサービス利用環境を提供します。
  • 初期費用なし。利用ユーザ数に応じた、お手頃な月額料金のみでご利用いただけます。

(2014年7月23日)

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