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環境教育

環境教育体系

NECグループでは全従業員向けの環境教育のほか、職種別や階層別の教育を行っています。
さらに、環境月間や省エネルギー月間による環境意識の啓発を行っています。

  新入社員 一般社員 管理職 役員
全従業員環境教育(eラーニング)
新入社員教育
転入者教育
環境経営キーマン教育 ○ ※1 ○ ※1
職種別教育(集合型、eラーニング)
環境監査員教育 ○ ※2 ○ ※2 ○ ※2
環境月間・省エネルギー月間
環境負荷作業従事者教育 ○ ※3 ○ ※3 ○ ※3 ○ ※3
※1 ビジネスユニットおよび各社の環境経営推進実務者
※2 NECグループの環境監査員
※3 環境負荷設備の作業者

全従業員環境教育(eラーニング)

NECグループでは、例年全従業員を対象に環境教育を実施しています。
コンテンツは、社会動向やNECグループとしての環境への取り組みで構成しています。また、web教育が受講できない社員のために、集合教育にも対応しています。
2016年度は、39社約8万3千人の社員が受講しました。(Web教育:19社、その他集合教育等:20社)

新入社員環境教育

NECの新入社員に対して、NECグループの環境経営の考え方、環境ビジョン、業務や会社生活の中で求められている環境に配慮した行動等の内容を教育しています。
さらに、配属により各ビジネスユニット、サイトごとの環境教育も実施しています。

また、グループ会社においてもそれぞれの事業特性に合わせた新入社員環境教育を実施しています。

転入者教育

各地区(拠点)やビジネスユニットに新たに転入者/派遣・請負者があった際に、環境教育を実施しています。
各地区は、転入者/派遣・請負者へ配布する事業場ガイドブックを通して、環境方針(環境憲章)や各地区における環境面でのルールなどの徹底を図っています。
各ビジネスユニットは、各環境目的、目標や、製品およびサービスの環境配慮など、各ビジネスユニット独自の環境経営促進に向けた教育を実施しています。

環境経営キーマン教育

2003年度からNPO法人環境文明21と共同で、ビジネスユニットおよび各社の環境経営推進実務者を対象に毎年「環境経営キーマン教育」を実施しています。
キーマン教育では、受講者がキーマンの役割を客観的に理解することで、主体的に部内の環境行動促進や問題解決をできるように、「アイディア/発想演習」「ロールプレイ方式」や「ディベート手法」を用いて教育を実施しています。
2016年度は、7月に実施し、19名が参加しました。

ディベート型環境教育のステップ

職種別教育(集合型、eラーニング)

ソフト・サービス技術者向け環境教育

ソフトサービス系技術者向けに「ソフト/サービス事業における環境活動と環境負荷評価手法(実習) 」についての集合型教育を行っています。

内容としては、ソフト/サービスを活用した環境負荷低減活動の考え方とその実施方法について、NECグループ内に浸透するよう横断的に活動しています。

設計技術者向け環境教育

設計開発部門においては、環境配慮型製品への取り組みやグリーン購入などエコプロダクツ創出に必要となる教育・訓練を実施しています。教育の内容は、各ビジネスユニットの事業特性に合わせて企画・実施されています。

環境監査員教育

毎年NEC環境監査員を対象に集合形式で法改正内容や監査方針等を盛込んだ監査員リフレッシュ教育を実施しています。
環境動向やNECの環境経営の状況、前年度の環境経営監査結果に基き決定した2016年度の監査の目的、重点項目や変更内容を徹底することで、監査の質の向上を図っています。
特に法律等に関しては、一般的な説明に加え、事業に特化した内容や前年度の監査で指摘された内容を中心に着眼ポイントなどを具体的に説明しながら強化を図っています。
また、プログラムの後半では、監査員全員によるグループ討議を行い、監査員としての力量を強化しています。当日は、一人ひとりの監査員が自分の意見を必ず発言しており、知識と行動の両方を強化するプログラムとなっています。

リフレッシュ教育:講義

【リフレッシュ教育:講義】

リフレッシュ教育:グループディスカッション

【リフレッシュ教育:グループディスカッション】

環境負荷作業従事者教育

環境負荷設備(ボイラー、排水処理等)の運転作業者に対して、技能・技術および能力の習得を義務付けています。
技能・技術の習得としては、作業手順の点検や緊急事態への対応訓練を実施しています。
能力としては、関連する法的資格取得、資格取得講習受講、専門の社外教育・社内教育の受講を通して習得を図っています。

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