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気候変動による影響への適応

気候変動への適応に向けてICTができること

予知・予測のための監視・モニタリングに不可欠なICT

上:世界の年平均気温分布の予測シミュレーション(2100年)
19世紀を基準(0℃)とし気温の変化を示している。気温が上昇すれば赤系統の色となり、白い部分は10℃以上の上昇を示す。
(画像提供:AORI/NIES/JAMSTEC/MEXT)
左下:地球シミュレータ(画像提供:AMSTEC)

気候などの複雑な変化を予知・予測しようとすると、様々なデータの監視・モニタリングが必要です。
現在、様々な場所で色々な環境変化を測定するセンサー技術が揃っています。これらセンサーからの膨大なデータをリアルタイムに集め、その変化から今後起こり得る事象を予測する全てのプロセスにおいて、ICTが活用されています。気象衛星が捉えた雲の動きや降雨状況などのデータからの気象予測など身近な例も多くあります。NECが開発に貢献したスーパーコンピュータ「地球シミュレータ」は、2100年までの地球全体の気温変化を予測し、その結果が、IPCCで気候変動などの予測で活用されたことは良く知られています。

情報収集の起点となる各種センサー技術

森林資源のモニタリングイメージ

NECでは衛星から海底まで様々な領域のビジネスにおいて多様なセンサーを利用したソリューションを提供しています。例えば、衛星に搭載したセンサーで地球規模での観測は地球上の水の循環や、植生状況、気温や大気組成、海面温度や積雪量、氷の厚さなど、多くの情報を見ることができるようになりました。
地上でも気温や水温、湿度、CO2濃度など基本的な環境情報を観測するセンサーから、微細な振動や音、光、電流量を測定するものまで、センサー技術は既に身近な場所で当たり前のように使われるようになっています。

センサーデータを集めてビッグデータを創りだす

センサーで観測されたデータは時間的、空間的な視点から有意性を見ることで価値が高まります。価値のある情報へ変換するためには、分散している観測データをまずは一か所へ集めなければならなりません。そこで、必要となるのがネットワーク技術とクラウド技術、そして集めた膨大なデータから意味のある情報を引き出すためのビッグデータ技術です。時々刻々と生み出される大量の観測データを高信頼に蓄積するためのデータベースソフトウェアも必要です。また、扱うデータ量が大量になるため、高速に処理集計する能力が重要になります。
NECは、センサーによる観測から、ネットワークを通じてデータを収集し、大容量のビッグデータを高速に処理するための一連の製品やソフトウェア、サービス、技術を有しています。

ビッグデータから価値ある情報を導き出す分析技術

ビッグデータは、将来の変化を予知・予測して事前の対策に役立って初めて価値につながると言えます。しかし、情報分析には、専門のノウハウ・スキルが必要となります。NECには、世界No.1の顔認証技術に代表されるように、情報の分析・解析においても高いスキル・ノウハウを有しています。例えば、NECでは、ビッグデータから人間では発見が困難な多数の規則性を自動で発見し、高精度な予測や異常検知を行う「インバリアント分析技術」や、「異種混合学習技術」など、ビッグデータを有効活用する技術やシステムを開発しています。地球環境や社会インフラからのさまざまなセンシングデータを活用することで、気候変動による影響として懸念されている災害、水・食糧不足、インフラ停止、健康被害などのリスクに対して、未然防止や事前対策など危機への備えや、資源の最適利用・効率化という価値を提供できると考えています。

ICTを活用した気候変動への適応貢献イメージ

NECの社会価値創造イメージ

ICTによる貢献のためのフレームワーク

気候変動によるリスクへの対策にICTを活用するためには、大きく以下の4つのプロセスを行う必要があります。

1.センシングにより社会インフラや地球環境の状況を観測する、2.観測データをクラウドへ集める(ビッグデータ)、3.ビッグデータを解析し予測や予兆の把握を行う、4.予測や予兆の結果に基づき危機への備えや資源の最適利用につながる対策を事前に行う

このサイクルを繰り返すことで、資源の最適利用を実現し、危機へ備えることに役立つと考えています。

「緩和」にも寄与する「適応」

適応は、緩和にもつながります。例えば、気候変動リスクの一つである水不足への対応として、世界の主要都市の平均で10%もある漏水を防止する適応策は、漏水を防止することで、新たに造水・給水するためのエネルギーが不要となるため、CO2削減につながります。また、災害発生の場合も、予め災害を想定して備えをした場合、何も備えをしなかった場合とで被害の大きさで比べると、復旧のための環境負荷も著しく小さくなります。つまり適応策を取ることは緩和策にもつながると言えるのです。
NECではこれまでICTソリューションの提供によるCO2削減、つまり緩和策を中心に気候変動対策を推進してきました。今後は緩和策を引き続き強化しながら、社会ソリューションを通じて気候変動への適応策にも貢献する方針です。2020年度にサプライチェーン全体のCO2排出量の5倍のCO2削減貢献量を目標とした、新たな環境経営目標を掲げて取り組んでまいります。

気候変動の8つのリスク

海面上昇、沿岸での高潮被害などによるリスクへのリンク

高潮、沿岸洪水、海面上昇により、沿岸の低地や小島嶼国において死亡、負傷、健康被害、または生計崩壊が起きるリスクがある。

大都市部への洪水による被害のリスクへのリンク

いくつかの地域において、洪水によって、大都市部の人々が深刻な健康被害や生計崩壊に遭うリスクがある。

極端な気象現象によるインフラ等の機能停止のリスクへのリンク

極端な気象現象が、電気、水供給、医療・緊急サービスなどの、インフラネットワークと重要なサービスの機能停止をもたらすといった、社会システム全体に影響を及ぼすリスクがある。

熱波による、特に都市部の脆弱な層における死亡や疾病のリスクへのリンク

極端に暑い期間においては、特に脆弱な都市住民や屋外労働者に対する、死亡や健康障害のリスクがある。

気温上昇、干ばつ等による食料安全保障が脅かされるリスクへのリンク

気温上昇、干ばつ、洪水、降水量の変動や極端な降水により、特に貧しい人々の食料安全保障が脅かされるとともに、食料システムが崩壊するリスクがある。

水資源不足と農業生産減少による農村部の生計及び所得損失のリスクへのリンク

飲料水や灌漑用水への不十分なアクセスと農業の生産性の低下により、半乾燥地域において、特に最小限の資本しか持たない農民や牧畜民の生計や収入が失われる可能性がある。

沿岸海域における生計に重要な海洋生態系の損失リスクへのリンク

特に熱帯と北極圏の漁業コミュニティにおいて、沿岸部の人々の生計を支える海洋・沿岸の生態系と生物多様性、生態系便益・機能・サービスが失われる可能性がある。

陸域及び内水生態系がもたらすサービスの損失リスクへのリンク

人々の生計を支える陸域及び内水の生態系と生物多様性、生態系便益・機能・サービスが失われる可能性がある。

  • 出典:気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第5次評価報告書
    第2作業部会報告書(影響・適応・脆弱性)

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